メディア露出の賞味期限を延ばそう！「一瞬の報道」を最大限活かすには？

「報道そのもの」は一瞬で終わる!

特に中小・ベンチャー企業については、「報道（メディア露出）」によって知名度・信頼性を同時に上げていくことが大事です。「広告（CM、新聞広告など）」を信用している日本人はハッキリ言って少ないからです。

しかし、「報道そのもの」は一瞬で終わるものです。

例えば、新聞記事で特集されたとしても、基本的に1日で「賞味期限」が切れます。
雑誌なら1週間～1カ月程度が賞味期限。テレビ放送であれば「その瞬間」だけで終わると言っても過言ではありません。

一応「ネットメディア」であれば、記事が削除しない限りは賞味期限が続くかもしれません。
ですが、わざわざ古い記事を検索して読む人は少ないので、実質数日で「旬」でなくなると考えましょう。

せっかく苦労してメディア報道を勝ち取ったのに、すぐに賞味期限が切れるのではもったいないです。
工夫して「報道の旨味」を最大限活用しましょう。

「報道された事実」を活かす｜その方法を3つ紹介

「工夫」と言っても、やることは簡単です。

「○○で報道してもらいました」とアピールすればいいのです。先ほども触れたとおり「CMをやっています」では「広告のアピール」にしかならないので、「信頼性」を上げる効果はほぼありません。
ですが、それが「報道」であれば、つまり「第三者に『取り上げる価値がある』と思ってもらえました」という主張になるので大いに意味があります。

では、そのアピール方法・コツをいくつか見ていきましょう。

1：自社サイトは「全部載せ」

自社サイトには、これまでのメディア露出歴（広告除く）を基本的に全部載せます。
サイト上部など目立つところに「有名メディア」の露出情報を載せますが、あとはおおよそ年代順に掲載しましょう。
メディア露出がとても多いのであれば、「2010」「2011」「2012」……などカテゴリ分けするのがポイントです。

「細かいものまで本当に全部載せるの?」と感じるかもしれませんが、本当に全部載せてください。
・量で圧倒することが大事！「よく知らない雑誌・ネットメディア」などでも「すごいのだ」と思ってくれる人がいる

特に後者に関しては、「漢字＋堅苦しい名前」「英語＋意味が分かりにくい名前」であればあるほど、「何かすごいのかもしれない」と思ってもらいやすいです（打算的ではありますが）。もちろんそう感じてもらえなくても、マイナスになる事はありません。

「載せないだけ損」ですので、よほどメディア露出件数が多くない限りは、全部掲載しましょう。

2：企業資料・商品資料などには厳選して載せる

一般向けの「会社資料」や「商品資料」などにメディア露出情報を載せておくと、「これだけ報道されるなら信用できそう」と感じてもらうことができます。

ただしメインはあくまで「会社情報・商品情報」ですから、その時点までのメディア露出件数が多いのであれば厳選して載せましょう。

厳選の仕方ですが、

• 有名メディアへの露出を優先する（←必須）
• ターゲットに沿ったメディア露出を紹介する（例：女性に配るなら女性誌掲載情報）

などの方法があります。

3：SNSに載せる

あとは自社SNSアカウントで「○○で特集されました」とその都度投稿していきます。SNSアカウントは基本的に作るべきだと思いますが、案外更新が面倒なものです。

それにハッキリ言って、それほど「広報効果」が高いわけではありません。
近年は「名物アカウント」と言えるレベルの面白い企業アカウントもありますが、それを狙って作り上げるのは至難の業です。ですから、「近年のメディア露出情報」をローテーションで投稿していくだけでもOKです。

「メディア露出のアピール」に関する2つの注意点

基本的に「メディア露出した事実」を積極的に活用していくべきですが、
注意点が主に3つあるので紹介します。

1：メディア担当者（記者）にはアピールしない

新聞記者や雑誌記者などに「これまで、こういうメディア露出をしてきました」とアピールしてしまうと、だいだい逆効果になります。

なぜなら、そういったメディア担当者は「『メディア露出の有無』によって、面白いネタかどうかを決めることはしない」からです。また、「こんなに紹介されているんですよ!?すごいでしょう?」と自慢しているように受け取られて、印象が悪くなる恐れもあります。

最悪なのは、「貴社の○○記者に記事にしてもらった事があります」というアピールです。
特に新聞社の場合は、記者同士がライバル関係であるケースも少なくないからです。また、単純に「一回ウチで記事にしたことがあるなら、もうやらなくていいじゃん」と思われる可能性もあります。

ですから、一応情報をまとめておいて、「メディア露出歴はありますか?」と聞かれたら答える程度にしましょう。それも全部答える必要はありません。

2：権利問題に注意

新聞や雑誌で特集された場合は、該当ページの画像データを自社サイトに掲載するのも良いでしょう。ただし、無許可で掲載するのは著作権などの関係上NGです。
必ず許可を取ってから載せてください。掲載費用が発生する可能性も高いです（料金はケースバイケースであり、何とも言えません）。

また、「記事の一部抜粋」なども基本的に許可が必須です。さらには、「言い回しを一部変えて掲載する」のも原則アウトです（現実としては、何も言われないかもしれませんが道義的にやめておくべきです）。

ネットメディアの場合も同様で、「該当ページのスクリーンショット」などを無許可で載せることはできません。また、意外かもしれませんが「該当ページのURL」さえ許可が必要になる場合もあります。
ですから、自社サイトなどに安易に「ネットメディアへのURLリンク」などを載せないようにしましょう。

3：メディア側の不祥事をチェックする

特に「マイナーなネットメディア」などに掲載された場合に、万が一そのネットメディア側が不祥事を起こすと、「そこで特集された会社・商品・サービス」などの印象が悪くなる恐れがあります。

もしそうなったら、速やかに「該当するメディア露出情報」だけを削除しましょう。場合によっては、ネットメディア側に連絡を取って記事自体を消してもらう事も検討してください。

ただし、ある程度有名なメディアなのであれば、こういった対応は不要です。掲載している会社・商品・サービスなどが山ほどあって、「一つ一つの存在感」が薄くなるからです。