広報担当者にとっては人類皆友達|他業種のメディア関係者との付き合い方
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2020.01.18

広報担当者にとっては人類皆友達|他業種のメディア関係者との付き合い方

多くの広報担当者は、「他業種を取り扱うメディア関係者」とは深く関わろうとしません。
しかし、それではもったいないです。
今回は「他業種関係者との付き合い方」と題して解説していきます。

 

●広報担当者たる者、世界中のメディア人と仲良くしましょう

もちろん「世界中の人全員が友達」というのは極論ですが、まず自分と少しでも関わる人とは全員と仲良くなりましょう。

具体的な利益の話をしたほうが納得いくと思いますので最初に言ってしまいますが、「仲良くしていた記者が自社と関係のある業種の記事を扱うようになった」「仲良くしていた他企業の広報が自社を宣伝してくれた」などの事が起こり得るからです。
つまり、簡単に言ってしまえば「巡り巡ってどうなるか分からない」という事ですね。

それでも、

・人として最低限の礼儀やマナーがなっていない人
・口が軽すぎてリスクが高い人

などとは距離を置いて構いませんが、基本的に「人類皆友達」と考えて行動すべきです。
そうでないと、「巡り巡ってあなたの評判が悪くなり→メディア関係者に伝わって→取材の機会を逃す」可能性があります。

ただし仕事は仕事ですので、「プライベートで遊ぶなら仕事の話は一切しない」などの線引きをすることを推奨します。そうでないと、つい大事な情報を漏れてしまったり、視点がフェアでなくなったりしてしまう恐れがあります。

*関連リンク:情報を開発したら拡散させよう!プレスリリースの戦略大全

 

●他業種のメディア関係者と付き合うことのその他のメリット3選

○1:ストレス発散になる

人間関係が人生を豊かにします。ストレスが蓄積すると自律神経のバランスが悪くなって、肌が汚くなったり全体的に活力に掛ける雰囲気になったりする恐れがあります。

広報担当者は外部の人間と積極的に関わる事になりますので、「見た目」も大事です。
そのため、他人と関わり笑い合うことでストレスを発散することが重要です。
これは別に精神論でもなんでもありません。

「他人と関わるとむしろストレスが溜まる」という人もいるかもしれません。が、そういった方は率直に言って広報担当には向きません。

○2:思いがけないアイデアが生まれる場合がある

自社と全く関係のない業種の情報を聞いていると、突然頭の中に「あ、これは我が社の広報にも使えるかもしれない」とアイデアが浮かぶ場合があります。

広報の仕事には、言わば「嘘をつかない創作」という側面があるのでこういったインスピレーションが非常に大事です。

また、その場では何も閃かないにしても、聞いた情報をまとめておくと「ウチのあの商品・サービスと関係があるし、広報活動の参考になるな」と考えが浮かんでくる可能性があります。

(例)
「メガネ会社」の広報担当者が「外食企業」の情報を色々と聞く→「料理を目で楽しむためのグルメガネを開発」というアイデアを思いつく など

※上記自体は架空の話ですが、筆者は食事をより楽しむためだけにメガネをかけることがあります

 

○3:率直な意見がもらえる

自社と関係のある業種・分野の関係者とばかり関わっていると、自分の視野がだんだん狭くなっていく可能性があります。

他業種関係者と話していると、
「それって省略できないんですか?」など、「存在するのが当然だと思っていたこと」についての斬新な意見がもらえる場合があります。

また、
「そもそも『プロフィール』っていう言葉の意味が分からないんですよね」など、「当然誰にでも伝わっていると思っていた言葉・用語・常識など」に関して、メスを入れてもらえる場合があります。
(ちなみに筆者が使っている携帯電話は『プロフィール』ではなく、『自分の情報』という機能名になっています)

実際、海外企業の場合は「企業の重役に、その分野の知識が全くない人を一人置く」などの事をしているところが少なくないそうです(日本の企業にはあまりない事例のようですが)。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

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