地方ならではのPR手法
コラム
経営戦略×PR
2017.12.30

地方ならではのPR手法

クリスマスも終わり、もうすっかり年末。
あちらこちらで、忘年会のにぎやかな声が聞こえてくるようになりました。
みなさま、くれぐれも飲みすぎにはお気をつけください。

さて、今回は地域活性化×PRについて取り上げていきたいと思います。

政府によって地域創生が叫ばれる中、ご当地キャラやグルメ、おもしろ動画等、
様々な地域が工夫を凝らしたPRを展開しました。

そんな中、原点に立ち返ったPR手法が広がりつつあるのをご存知でしょうか?
その名も「プレスツアー」。

内容は、いたってシンプル。
地元の魅力をメディアの方々に知ってもらうため、交通費、食事、宿等の費用すべてを自治体が工面するという招待ツアー。
おすすめスポットを一泊二日で回り、おもてなしします。

もちろんそれだけだったら、どこもやっているよという声が聞こえそうですが、
ちょっとした工夫で、大きな効果を得るそうです。

今回は、そのポイントをいくつかご紹介いたします。

・掲載確約に固執しない

当然、費用を負担しているので、露出の部分に目がいってしまいますが、
大事なのは、まずメディアに知ってもらうこと。
そこで掲載確約をせず、ロケハンに来てもうような気持で臨むことが大切だそうです。
そうすると編集会議で必ず話が議題にあがるので、その後タイミングを見計らいフォローアップを行うと効果的だそうです。

・必ず行く先々に必ず専門家を用意する

旅行、カルチャー、交通、経済等々の様々なメディアが一堂に会するため
様々な角度から質問が飛び交います。
そこで各専門家がポイントごとにいないと、忙しい中参加したメディアの満足度が下がってしまうそうです。専門家はもちろん、当日のサポート等の準備がとても大切になります。

・バス移動中の自由時間を必ず確保すること

まとまった時間の拘束になるため、メディアは途中で別企画の原稿を作成したり、取材の調整をしなければならないこともしばしば。また徹也の強行スケジュールで参加するメディアもいるそうで、
そういった方々のため移動時間は貴重なフリータイム。ついつい、いろいろな情報を伝えたくなりますが、ぐっと我慢することでホスピタリティーの高いメディアツアーに仕上がるそうです。

以上となります。
いかがだったでしょうか?

すぐに実践出来そうなことばかりですが、どれだけメディアに気持ちよく取材してもらうかで、大きな効果を生み出すそうです。

今回は、地方自治体の視点でしたが、
企業の皆様もぜひ参考にしていただければと思います。

それでは、よい年を。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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