5種類あるテレビ番組の特徴|テレビ向けプレスリリース作成前の必須知識
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2025.06.06

5種類あるテレビ番組の特徴|テレビ向けプレスリリース作成前の必須知識

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この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、プレスリリース作成前に知っておくべき5種類のテレビ番組の特徴などについてお伝えしていきます。

特にこれからテレビ進出を狙おうとしている広報・PR担当者の皆さんにおすすめの内容となっています。

本記事ではプレスリリース作成前に把握しておきたい5種類のテレビ番組の特徴や、テレビ番組に関する注意点などに関して解説しますので、ぜひ参考にしてください。

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プレスリリース作成前に知るべき5種類のテレビ番組とそれぞれの特徴

それではプレスリリースを送ることができる主なテレビ番組の種類とそれぞれの特徴について解説していきますので、広報・PR担当者の皆さんはぜひ参考にしてください。なおあくまで「プレスリリースを送付可能なテレビ番組」なのでテレビドラマなどは対象外です。

①:報道ニュース番組

「事実の報道」に重点を置いたニュース番組であり、リアルタイムで状況を伝える中継放送、ニュースキャスターやゲスト出演者によるコメントを交えたニュースショーもあります。

エンターテインメント性は低いため、商品やサービスのプレスリリースを送るには向きません。一方、社会的な取り組みなどに関するプレスリリースであれば採用される可能性が低くはありません。

なお報道ニュース番組にも全国向けのものと地域向けのものがあります(全国ネット番組の一部の時間が地域向けに切り替わるパターンも)。では、全国向けと地域向けの特徴と、採用されやすいプレスリリースを書くコツを簡単に紹介します。

✅全国向け

「全国の誰にとっても理解できる情報」を報じることを重んじます。また、単なる事実の報道に留めず、「視聴者への訴えかけ・問いかけ」も交えて報道することに重きを置く場合もあります。

そのため地域色が強すぎて理解しにくいネタや、「ただの事実に留まって、人々へのメッセージや人々を動かす力がないネタ」は、特に全国向けの報道ニュース番組のプレスリリースでは避けるべきでしょう。

✅地域向け

こちらは「その地域の人にとって意味がある情報」を報じることを重んじるため、地域色が強いネタでも採用されやすいです。その他のスタンスや方針は全国向けとそれほど変わりません。

②:ワイドショー・バラエティ要素のある情報ニュース番組

ワイドショー・バラエティ要素のある情報ニュース番組も少なくありません。特に近年では「ラヴィット!」のようなバラエティ色の強い情報ニュース番組もあります。また、報道ニュース番組よりも主な視聴年代層がやや低いといわれています。

上の「報道ニュース番組」に比べるとエンターテインメント性があり、番組内で商品やサービスなどの紹介が行われることも珍しくありません(ただし露骨な宣伝ではなくランキング形式や、芸能人のお試し使用などになることが多い)。

また、こちらについても全国向け、地域向けがあります。全国向け番組への進出を狙うなら地域ネタを避ける、地域向け番組への進出を狙うなら逆に地域色を強めるなどの基本は、報道ニュース番組とほぼ同じです。

③:ドキュメンタリー番組、ノンフィクション番組

報道番組の一種ですが「速報性」や「事実を伝えること」よりも、「連続性」や「情報の深さ」を重んじる場合が多く、取材にウエイトが置かれるケースが目立ちます。具体例を挙げると、ガイアの夜明けなど。

商品やサービスなどを広報・PRするための単発的なプレスリリースは採用されにくいです。一方、「企業の在り方」「商品・サービスの全体的な在り方や、そこにかける熱意」などをまとめたプレスリリースであれば採用率が上がる傾向にあります。

上で解説したタイプの番組でもそうですが、ドキュメンタリー番組・ノンフィクション番組に関しては特に番組ごとのカラーが全く異なります。そのため媒体研究を行い、きちんと「このプレスリリースネタを求めていそうな番組」にアプローチすることを心がけてください。

④:教養番組

教養番組とは「教育番組以外で、視聴者の一般教養の向上を目的とする番組」のことであり、実は放送法によってきちんと定義が決められています(興味があれば調べてみてください)。例えば科学、文学、技術などの話題を取り上げて掘り下げるような番組が該当します。

そのため一例として、なんらかの面白い技術を使った商品・サービス、「生活の知恵」を実現するような道具・サービスなどのプレスリリースネタであれば採用されるかもしれません。

⑤:紀行番組

国内・国外の色々な地域について紹介する番組です。そのため地域に根差した商品、サービス、取り組み、地域密着企業そのものなどが取り上げられる場合があります。

特にネタとしてウケやすいのはグルメ系ですので、該当する企業や当てはまる商品などがある場合はプレスリリースネタとしてまとめてみるのもいいでしょう。

各種テレビ番組にプレスリリースを送るにあたっての注意点3つ

続いては各種テレビ番組にプレスリリースを送るにあたっての注意点を紹介していきますので広報・PR担当者の皆さんはぜひ参考にしてください。

注意点①:あくまで傾向。実際に進出を狙いたい番組を研究する必要がある

上で紹介したものはあくまで傾向であり、実際には「進出を狙いたい番組」を丁寧に研究する必要があります。特にワイドショー・バラエティ系の情報番組については、どのコーナーで取り上げてもらうかまで考えなくてはなりません(他の番組でも同じですが)。

✅番組そのものだけでなく公式サイトや公式SNSなどもチェックする

番組そのものはもちろんチェックするべきですが、それだけでなく公式サイトや公式SNSなどにも目を通しましょう。そこには「番組として特にアピールしたいこと」が反映されているはずなのでプレスリリースを作る上での参考になるかもしれません。

注意点②:地方ローカル番組はかなり多種多様。先入観を持たずにチェックする

特に地方ローカル番組は多種多様なので、「テレビ番組とはこういうもの」という先入観を持たずにチェックすることが大事です。そして番組によっては、特殊な切り口のプレスリリースにした方が採用されやすい場合さえあります。

また、あまり大きな声では言えませんが地方ローカル番組の中には、「全国ネットでは見かけないようなノリ」、「高いとは言えないクオリティ」の番組もあります。

ただ、だからといってそれらの番組で扱われることが実績にならないわけではありませんし、信念を持って制作されていることは確かなので、全力を注いでプレスリリースを作りましょう。そうでないと採用されないと考えてください。

注意点③:スポンサーもチェックする|スポンサーに影響する内容はほぼ採用されない

また、テレビ番組にプレスリリースを送る場合は、その番組のスポンサーもチェックしておくことが大事です。なぜならスポンサーに影響するような内容のプレスリリースはほとんど採用されないからです。

具体的にいうと、スポンサーの競合になるような商品やサービス、さらにスポンサーの宣伝や売上に悪影響を及ぼしかねないものなどは採用されにくいです。

前者については、一例として化粧品メーカーがスポンサーなら同じ系統のコスメグッズのプレスリリースなどはスルーされる可能性が高い。後者に関しては、例えばスポンサーに自動車メーカーがいるなら、「自転車移動を助ける商品」のプレスリリースなどに対しては反応が悪くなりやすい、などです。

テレビ向けプレスリリース作成前に知るべきこと(まとめ)

テレビ番組の種類ごとの特徴などについてお伝えしました。プレスリリースネタの種類によっては紀行番組や教養番組などにも取り上げてもらえる可能性があるので、該当しそうな広報・PRネタがある場合は挑戦してみてはいかがでしょうか。

そしてテレビ番組の種類ごとに傾向があるとはいえ、最終的には「特定の番組・特定のコーナー」にまで絞り込んで研究し、プレスリリースを作成・送付する必要があるので頑張ってください。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者30万人のYoutuber
上岡正明

MBA(経営学博士前期課程修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者30万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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