テレビ番組担当者へ新規アプローチするには?
コラム
経営戦略×PR
2017.07.10

テレビ番組担当者へ新規アプローチするには?

こんにちは。

あっという間に今年も半年過ぎましたね。
いやー、本当に時間が経つのは早い。^^;
皆さん、くれぐれも熱中症にはお気をつけて下さいね。

さて、本日のテーマは「テレビの新規開拓です。」

皆さんは日々、テレビ局に電話・メール・FAX等で
情報提供をされているかと思います。

私も日々こちらの業務も実施していますが、
実は今、別の方法でもアプローチ中です。

それは、
”番組制作担当者に直接会いにいき、
生のニーズをヒアリングすること”
です。

一見、非効率に見えますが、
実は、これがライバルとの大きな差が出てくる
手法の一つだと私は考えています。

私の最大の目的は、
“制作権限を持つ人物との接点を作り、
長い目でwin-winの関係を構築すること”です。

私がこれを日々実行する理由は、
主に以下の3つです。

①テレビ業界は異動がとても多い
(3ヶ月前に名刺交換した方がもう異動、なんてことは日常茶飯事です。)

②番組内容、制作方針の変化に敏感になる必要がある
(いつの間にか番組が終了していた、なんてことはよくありますよね。)

③過去のメディアリストや人脈だけに依存するのはリスクが高い

特に私が常に危機感を持っているのは、
③です。

何故なら、
既存の人脈を大切にするのは当然大事ですが、
それだけに依存すると、新規開拓力が一気に弱まるからです。

そうならないための対策として、
今私が日々取り組んでいることを
少しだけご紹介します。

*事前リサーチ準備が8割(最も大事)
4月の番組改編以降、
地上波、有料放送等、
現在放映中の番組内容、露出傾向、カテゴリー、
ならびに、
制作関係者のリサーチを片っ端から実施致しました。
(*番組関係者情報は、各番組のスタッフロール等で
チェックできます。)

やらなきゃならない、と頭では分かってはいても、
面倒臭がって実行しない人も少なくないのではないでしょうか。

*ターゲット番組に合いそうなトピック・リリースを、
社内の人、もしくは知り合いから事前に募集する
直接自分がその案件を担当していないとしても、
少しでも役に立ちそうな情報があれば、活用すべきだと思います。

長い目で見れば、その情報を握っていることにより、
開拓先の番組に合いそうな情報の引き出しが増えるだけでなく、
今後、自分が担当する案件情報を紹介する時にも
有利になると思います。

*誰にアプローチするのが良いか?
出来ればプロデューサークラスの方が
おすすめです。

アプローチの際に重要なのが
”for you”の気持ちをどれだけ示せるかだと思います。

「●月●日放送の、●●特集を拝見してご連絡致しました。」
「御番組の視聴者の方々にもきっと喜んでいただけそうな情報だと思います。」
等、トーク内容は色々ありますが、
大前提として、きちんと番組をリサーチし、視聴者の立場に立てるかどうかで、
結果を大きく分けます。

最初のアプローチで、良い印象を与えましょう。

適当な仮説のもとで、
適当な情報提供をしようとすれば、
初動の段階で失敗します。

私も試行錯誤中ですが、
”こうしてみたら上手くいくのでは?”
という発想でやってみた結果、

おかげさまで、先日、某有名番組のプロデューサーの方にお会いし、
提案した内容にとてもご興味をもっていただけました。

”他にもウチの番組に合いそうな情報があったら教えてね。”
と言われた時は、とても感激しました。

どんなに時代やIT化が進化しても、
メディアの作り手はなんといっても人。

手持ちの案件ありきではなく、
まずは何をしたらお互いにメリットがあるのかを
日々探りながら信頼関係を作るのが第一歩だと思います。


執筆者・監修者
上岡正明
PR戦略プランナー・著書21冊累計80万部のビジネス作家
登録者23万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者22万人のビジネス系YouTube

日本を代表するPR戦略の専門家で企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。

戦略PR、広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内PR、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行して大学院にてMBA(情報工学博士前期課程)修了。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計20冊75万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで有識者や専門家記者として寄稿連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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