PRはまさに「オーダーメイド」
コラム
主婦共感×PR
2014.11.13

PRはまさに「オーダーメイド」

こんにちは!

ますます寒くなってきましたね~。
皆さんいかがお過ごしでしょうか?

さて、本日のテーマは、ずばり「オーダーメイド」です。

今回は数多くのオーダーメイドサービスを展開する企業のうち、
最近TVで話題のオーダーメイドシューズを提供している
「KiBERA」を例に取り上げてみたいと思います。

皆さん、「外反母趾」ってご存知ですか?

足の親指が付け根から人差し指の方向に曲がってしまう
変形のことで、特に女性に目立つ症状なんです。
外反母趾で悩む女性は、靴選び一つとっても
大きな悩みの種だそうです(ーー;)。

「KiBERA」では、外反拇趾などに悩む人達向けに、
オリジナルシューズをお手頃価格(¥9,900~)
で作製、販売いるんです。

おお・・・お買い得(^^;)。

本来よりワンサイズ小さい、もしくは大きいサイズの靴を
履いてしまっている人達へのきめ細かいアドバイスも好評で
リピーターが増加し続けているそうです。

さらに最先端の3Dスキャン技術を駆使して
足のデータをわずか1分足らずで解析し、
18種類のサンプルの中から
データに一番近いものを試着していただき、
お客様からオーダーをいただく。
そして3週間程度で自宅にオーダーメイドシューズが届く
そうです。
とてもありがたいサービスですね(^^)。

ところで私、ふと感じたのですが、
いわゆる「オーダーメイド」って
私達が普段携わっているPRについても
同じ事が当てはまると思うんです。

決まったもの、全く同じもの、正解がない。
お客様によって依頼内容、施策も様々。

これってコンサルティングのような無形サービスだけでなく、
いわゆる有形サービスについても同じことが
当てはまると思うんですよね。

既存の商品、サービスの良さを訴求するだけでなく、
お客様が抱える不満や
「他にもこんなサービスがあればいいのに」という
お客様の生の声を活かした新しいサービス・新しい商品を
開発し続ける。

「うちは○○屋だから」
などと決めつけてしまっては
今までと同じことしか出来ません。

むしろ最悪の場合、数年後にその事業は衰退するかもしれません。
常に進化し続けるサービスこそが、
これからの時代で生き残れると私は思います。

サービスは有形無形問わず、まさしくオーダーメイド。
「こうしたらもっと良いのでは?」と思ったことは
どんどん改善すると良いでしょう。

10年、20年、30年・・・。

人々から長年愛され、記憶に残るサービス作り。

そしてその取り組みを多くの人達に
知ってもらうためのPR活動。

私達と一緒に、チャレンジしてみませんか?


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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④:日本経済新聞での連載記事