経営ビジョンとPR・広報戦略との関係
PR戦略とは
3分で分かる「PRの基本」
2019.01.22

経営ビジョンとPR・広報戦略との関係

企業は、明確な経営ビジョンを掲げ、社会的責任の一環として積極的に情報を公開しなければなりません。

PR・広報活動の対象は、その自社と取引、利害関係を持つ人、団体のみならず、あらゆる社会の人々です。
それは、社会に良い印象を与え、製品・サービスをより普及させるためのPR・広報が担う義務でもあります。

具体的には、販売促進のマーケティング・コミュニケーションズ、株主対象のインベスター・リレーションズ、社員対象のエンプロイー・リレーションズ、他に自治体をはじめとする社会への働きかけもあります。

他に環境問題などに関しては、NPO法人やマスメディアとの意見交換をしないといけない場合もあるでしょう。
さらに、インターネットが社会に普及し、コミュニケーションの範囲は世界規模になりました。

ブログやホームページ、掲示版で、これまでアピールできる事のなかった人々が色んな情報を発信しつつあります。
だれでも、その企業と接触すれば、インターネット上で報告できる事を忘れてはいけません。

これは、新聞や雑誌の比ではありません。
PR・広報活動ではそのようなことまで視野に入れ、あらゆる面をカバーしていかなければならないのです。

 

企業の運命を左右する危機管理

さらに深いPR・広報活動として、以下があげられます。

●消費者のニーズを満たすことだけでなく、視点を5年後、10年後まで広げて、 自社と社会・経済の関係を予測
●さまざまな 社内情報を聞く耳を持つこと
●社外情報を収集し、分析して、社内に啓発する。特に、 危機管理のための情報のリサーチは厳密に

危機の際のPR・広報活動は、特に自社の命運を左右しかねません。
あらゆる危機を未然に防ぐ事はできません。

しかし、企業である限り危機はありえるということを啓発させておき、何かあったときに報告しやすい社風でなければなりません。
危機にもし至ったら、自社の弁護に終始するのではなくて、被害を受けた消費者やユーザーに満足のいく対応をしなければいけないのです。

そして、PR・広報部門は幹部に成り代わって、社会の視点でクールに見ることを引き受けなければなりなりません。

 

PR・広報活動として多方面をサポート

私たちフロンティアコンサルティングは、PR・広報のプロフェッショナル集団です。
単に「メディアに載せる」ということだけではなく、経営ビジョンからリスク管理まで、あらゆる面をカバーし、サポートします。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事