メールでプレリリース送信する以外の新聞メディアへのアプローチ方法5選
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2025.01.24

メールでプレリリース送信する以外の新聞メディアへのアプローチ方法5選

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この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、「メールでプレリリース送信をする」以外で、新聞というメディアにアプローチする方法などについてお伝えしていきます。

特に「メールでばかりアプローチしてきたが、結果がついてこない」とお悩みの広報・PR担当者におすすめの内容となっています。

本記事では、「メールでプレリリース送信」以外で新聞にアプローチすることの意義、そして具体的なアプローチ方法やポイントなどに関して解説しますので、ぜひ参考にしてください。

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「メールでプレリリース送信」だけが新聞へのアプローチではない!

「新聞へのアプローチ」と聞くと、プレリリースを作成してメールを送信することを考える広報・PR担当者が多いと思いますし、実際そのやり方が現代の主流ではあります。

ただ実際には他の方法でプレリリースを送ることもできますし、「プレリリース作成→送る」という形式にこだわらなくても新聞掲載につながるケースもあります。

むしろ「主流ではないやり方」でアプローチすることにより相手の印象に残る可能性もあるので検討してみてはいかがでしょうか。

「メールでプレリリース送信」以外で新聞にアプローチする5つの方法

それでは「メールでプレリリース送信」以外で新聞というメディアにアプローチする方法をいくつか紹介していきます。比較的にすぐに試しやすいものもあるので、広報・PR担当者の皆さんはぜひ参考にしてください。

方法①:ファックスでプレリリースを送る

ファックスでプレリリースなどが送られてくることを好む新聞社は多いです。普段メールで送っている場合は、ファックスに変更するだけでも結果が変わってくる可能性があるので試してみてはいかがでしょうか。

なおウェブからファックスを送信できるサービスもありますし(安いです)、ファックスとメールの両方でプレリリースを送るやり方もあります(その旨を両方に記載しましょう)。

✅他媒体にはファックスを受け付けていないところもある

大半の新聞社はファックスを受け付けていますが、他媒体の中には受け付けていない・好まないところもあるのでよく調べてからプレリリースを送ることをおすすめします。

方法②:郵送・手紙でプレリリース送る

封筒に入れて紙のプレリリースを送るのもおすすめであり、反応してもらえる可能性が高いです。

また、思い切って一般的な手紙のような形式で「プレリリースの内容を簡略化した内容」を書くのもいいでしょう。ネタ自体が面白ければ反応してもらえる可能性があります。

記者名を特定できない場合は、コーナー名などを指定してその記者に届くようにしましょう。

方法③:企画書を送る(概要程度で)

新聞のコーナーや特集に合わせて、企画書を送る(送る方法ではなんでも可)手法もあります。プレリリースではなく企画書の場合、内容はプレリリースよりもやや簡略化しつつ、「このような記事にしてほしい」と自分なりのイメージを、整理して送るのが基本です。

新聞記者は「自分で書きたい」という気持ちが強い傾向にあるため、あまりタイトル案・本文案などを具体的にせず、概要程度にして送るといいでしょう。そして反応があったら詳しいプレリリースを送ったり、直接面談したりします。

方法④:交流会、セミナー、勉強会などを開く・参加する

交流会、セミナー、勉強会などを開く・参加することで新聞記者との関係性ができ、プレリリースよりも「面談ベース」で記事掲載へとつながっていくことさえあります(プレリリースや資料も準備するべきではありますが)。

交流会、セミナー、勉強会についてそれぞれ簡単に解説します(明確な定義は存在せず、本記事独自の解釈です)。

✅交流会

各社の広報・PR担当者やメディア関係者が集まって情報交換をしたり、人脈を広げたりするための場です。「記者が何を求めているのか」を交流会で聞き出してその場で情報提供をすると、記者との関係性が生まれやすくなります。

✅セミナー

特に記者が登壇するセミナーに出席するのがおすすめです。セミナーの内容自体が勉強になりますし、セミナー後に記者にあいさつをしたり感想を伝えたりすることで、関係性が生まれる可能性があります。

✅勉強会

「業界の最新情報やトレンドを記者に紹介する、メディア関係者向けの勉強会」を広報・PR担当者が主催するのがおすすめです。

ただ、勉強会を開くだけのパワーを記者一人で持つことは難しいため、他社の広報・PR担当者と協力して主催することで、「情報量」を増やすといいかもしれません。また、自社の代表や業界の著名人などを招くのも効果的です。

方法⑤:まずは別媒体での掲載を増やす

最初から全国紙などでの掲載を狙うのではなく、別媒体での掲載を増やすことから始める手法です。

例えばインターネットメディア、雑誌、ローカル番組・地方紙などでの掲載数を増やすことで、新聞記者の方から声をかけてくる可能性さえあります(新聞記者もよく別媒体に触れるものです)。

✅ただし「待つ」のではなく「メディア掲載歴」を武器に自分からアプローチする

ただ、いくらメディア掲載歴を増やしても、新聞記者などから声がかからないことも当然あります(その方が多いくらいでしょう)。

そのためメディア掲載歴を武器にして、自分からアプローチすることが大事です。例えば通常のプレリリースに「メディア掲載歴」の欄を添えるなど。さらに攻めるなら「特にどこがウケてメディア掲載に至ったのか」や「掲載メディア別の読者・視聴者などの反応」なども伝えるといいでしょう。

✅新聞記者は「一度世間に露出して反応が良かった情報」も好む

「メディア掲載歴をアピールしたところで、『掲載歴がある=新鮮な情報ではない』とみなされて取り上げてもらえないのでは」と感じるかもしれません。

しかし実際には、「別媒体での掲載歴がある情報=安定してウケを狙える情報」と判断し、積極的に取り上げようとする新聞記者が少なくありません。

また、新聞記者には「権威性のあるメディアとしてプライド」を持っている人も多いため、「すでに世間に出ている情報も含め、もう一度自分が最高の形でまとめあげて、世間に出そう」と考える人も珍しくありません。

メールでプレリリース送信する以外の新聞メディアへのアプローチ法まとめ

「メールでプレリリース配信」が新聞に対するアプローチ方法として主流であることは確かです。しかし本記事で紹介したように他にも様々なやり方があるので、広報・PR担当者の皆さんは視野を広げながら取り組んでいただければと思います。

ただ、あれもこれもと色々なアプローチを同時進行しても中途半端になる可能性が高いので、「使える時間・労力」と「反応が良さそうなアプローチ方法」を考えつつ、論理的に取り組むことが大事です。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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