メディアの媒体研究を効率良く進めるコツや注意点、基本的な手順４ステップ

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この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、媒体研究を効率良く進めるためのステップなどについてお伝えしていきます。

「媒体研究をしないとまともに広報・PR活動ができないことは理解している」「けれど研究方法がわからない」という方に特におすすめの内容となっています。

本記事では媒体研究をするメリット、媒体研究を効率良く行うためのステップ、そして媒体研究に関する注意点などに関して解説しますので、ぜひ参考にしてください。

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広報担当者が媒体研究をする3つのメリット

まずは広報・PR担当者が媒体研究をすることの主なメリットを紹介していきます。具体的にどのようなメリットがあるのか理解することで、媒体研究へのモチベーションや効率が上がることでしょう。

メリット①：自社の情報を求めてくれる媒体を見落とさなくなる

媒体研究をせず視野が狭いままの場合、広報・PR担当者自身が聞いたことのある媒体しかアプローチの選択肢に入らなくなることでしょう。

ですが媒体研究をして新聞、雑誌、番組、インターネットメディアなどを幅広く知ることで、「これまでの自分は知らなかった、自社の情報を求めてくれそうな媒体」の存在を知ることができます。

そうなればメディア露出しやすくなりますし、「自社情報を取り扱う可能性がほぼないメディア」にアプローチして時間や労力を無駄にすることもほとんどなくなることでしょう。

メリット②：「自社の情報を届けたい相手」に情報を届けやすくなる

「この情報はどのような層に届けるか」を決めて、その層に届くように動くことが広報・PR活動において重要なことの一つです。

そして媒体研究には「このメディアはどのような層が触れているか」の研究も含まれるため、情報を届けることの効率・精度が上がります。また、慣れてくれば「届けたい層から逆算して、アプローチするメディアを決める」ことが当然のようにできるようになります。

メリット③：メディアからの信頼度アップ

特に大手メディアの関係者には日々大量の情報が届いており、その多くは「数撃てば当たるのようなマインドで届く情報」と言われています。

そのような中で媒体研究をした上で相手メディアが求めているような情報を届ければ、それだけでも「他の人とは一味違う」「信頼できる」「一緒に仕事をしても良さそう」と思ってもらいやすくなります。

そして実際にメディア採用されて成果（具体的な数字、反響など）が出れば、今後はそのメディア関係者側から「何か他にも情報はありませんか？」と声がかかるようになることさえあります。

効率のいい媒体研究をするための4ステップ｜広報・PR

続いては高効率で媒体研究を進めていくための方法をステップ分けして解説していきます。やみくもに媒体研究をしようとするといくら時間とエネルギーがあっても足りないので、広報・PR担当者の皆さんはぜひ参考にしてください。

ステップ①：「最終的にどうなりたいのか」を最初に決める

つまり「誰に対して」「何を（どのような情報を）伝えて」「どうなりたいのか（数値目標など）」を最初に決めるということです。また、「一般消費者にはこう評価されたい」「取引相手にはこう評価されたい」など、「相手別の獲得したい評価」も決めておくといいでしょう。

これらについて広報・PR部署以外の社員（特に経営系）と共通認識を持つことで、戦略的に媒体研究をして、良さそうな媒体にアプローチできるようになるはずです。

逆にこの部分をおろそかにしていると、「内心意味が薄いと思いつつ、手当たり次第に媒体研究をし続ける」ということになりかねないので軽視しないでください。

ステップ②：自社情報に関連しそうなメディアをリストアップする

ステップ①で「発信したい情報」が固まってきたら、その情報に関連していそうなメディアをリストアップしましょう。

リサーチに役立つのはメディアが一覧で載っている「雑誌広告ドットコム」「広報・マスコミハンドブック」「月刊メディア・データ」など。テレビ番組の情報に強い「TVでた蔵」などもおすすめです。

それ以外の方法としては、「自社情報の関連キーワード＋メディア」でインターネット検索→「ヒットしたメディアをリストアップ」などもあるので、いくつかやり方を試してやりやすい方法で進めていくといいでしょう。

ステップ③：狙う媒体を決める｜その媒体内のコーナーの狙いをつける

ステップ②でリストアップした媒体に目を通しつつ、採用を狙う媒体を決めます。

ただ、そのためには単に媒体の知名度やネームバリューだけで決めるのではなく、「どのようなコーナーがあるか」「どのような特集があるか」まで調べることが大事です。

特にコーナーや特集は毎回（毎号）ある程度テンプレートが決まっている傾向にあるため、「想定している読者層・視聴者層」を突き止めやすいです。つまり、「どのような情報を、どのような切り口で送るべきか」もわかりやすいため狙いやすいといえます。

ステップ④：「どのタイミングで情報提供をするべきか」を見極める

狙う媒体・コーナー（特集）などが決まったら、その媒体に対してどのタイミングで情報提供をするべきかを見極めます。例えば以下のことをチェックしましょう。

• いつ発売（放送、記事投稿など）しているか
• いつまでに情報提供をするべきか
• 1日のうちのどこで情報提供をするべきか

まずはその媒体の発売サイクルなどを把握しましょう。雑誌や新聞なら簡単にわかることですが、インターネット記事などの場合はある程度調べないとわからない場合もあるので気を付けてください。

また、「メディア露出したい時期のどれくらい前に情報提供すれば間に合うか」の視点も大事です。例えば月刊誌なら2～3か月前、新聞なら1か月前、フットワークの軽いインターネット記事でも2週間前までなど。

さらに1日の中でいえば、夕方以降はデスクワークメインで比較的連絡しやすいメディア関係者が多いです。

✅メディア関係者に直接問い合わせる手もある

連絡できる場合はメディア関係者に「仮に○号に掲載していただく場合、いつまでに情報をお送りすれば間に合うでしょうか？」「1日のうちどのタイミングが最もご都合が良いでしょうか？」など、直接問い合わせても構いません。

メディア関係者としても「しっかり聞いてくれる広報・PR担当者は、今後優れた情報提供者になるかもしれない」と考える可能性が高いので、礼儀さえ尽くせば無下には扱われないことでしょう。

広報やPR会社の担当者が行う媒体研究に関する3つの注意点

続いては広報・PR担当者として行う媒体研究についての注意点を3つ紹介していきます。陥りやすい落とし穴もあるのでぜひ気を付けてください。

注意点①：マイナー媒体を甘く見ない（特に業界専門新聞・雑誌）

マイナー媒体は読者数・視聴者数が少ないというだけでスルーしてしまう広報・PR担当者もいるようですが、読者数・視聴者数が少ないからこそ、その人たちに合うディープな情報を発信しているケースもあります。

業界専門新聞・雑誌はその代表格であり種類も豊富です。特に歴史の長い業界専門新聞・雑誌には濃いファンがついている傾向にあるため、候補に入れてみてはいかがでしょうか。業界紙のメディア関係者は情報収集も熱心に行っている場合が多く、取材も快諾してくれる可能性が高いです。

また、各種メディア関係者の中にも業界紙を読んで業界の勉強をしている人が少なくなく、業界専門新聞・雑誌への掲載がきっかけで、他のメディアから声がかかることもあります。

注意点②：狙うと決めた媒体は日々深追いする

媒体選定だけで満足せず、その媒体を日々深追いすることも大事です。例えばその媒体に関わっているメディア関係者のSNSアカウントがわかればフォローする、メールマガジンの登録をするなど。

また、その媒体のコーナー・特集の内容などが変わることも多々あるので、「この媒体を狙うと決めて以降は目を通さない」ではなく、その媒体を頻繁にチェックすることをおすすめします。

注意点③：研究に費やす時間を決めつつ、研究方法をテンプレート化しないと苦しくなる

媒体研究以外にも広報・PR担当者の仕事はたくさんありますので、媒体研究に費やす時間を最初にある程度決めておきましょう。そうでないとキリがなく、例えば1週間のほとんどを媒体研究で消費することになりかねません。

また、媒体研究の方法をできる限りテンプレート化して再現可能にしましょう。そうしないとその都度「ゼロから始める」という感覚になり、精神的にも辛くなる恐れがあります。

目安として、これから入ってくる新人広報・PR担当者でも、説明書を読みながら一人で媒体研究ができるレベルにしておくのがおすすめです。

基本的なメディアの媒体研究のコツまとめ

媒体研究をしなければ、手当たり次第にプレリリースや資料を送るなどして非常に効率が悪くなる可能性が高いため、広報・PRの仕事をする以上は欠かせない作業です。今回紹介した内容を参考に前向きに取り組んでいただければと思います。

特にこれまで「メディア」にあまり興味がなかった方からすると最初は辛いかもしれません。しかし続けていくうちに新しい知識がどんどん入ってきて、広報・PRの仕事を抜きにしても楽しめるようになっていくことでしょう。

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