広報担当者必見!キャンペーン情報のプレリリース作成のコツと注意点3選
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2025.01.07

広報担当者必見!キャンペーン情報のプレリリース作成のコツと注意点3選

記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

この記事では広報・PR担当の方に向けて、キャンペーン情報のプレリリースに関する注意点などについてお伝えしていきます。

「商品やサービスのプレリリースと違って、キャンペーン情報のプレリリースは書きにくい」「何に気を付ければいいのかわからない」と広報・PR担当者は少なくないと思います。

そこで本記事では、キャンペーン情報のプレリリース配信によってメディア掲載されることのメリット、そしてキャンペーン情報のプレリリース作成についての注意点などについて解説します。

キャンペーン情報のプレリリース配信でメディア掲載される主なメリット3つ

キャンペーン情報のプレリリース配信でメディア掲載されることには主に以下のメリットがあります。

  • キャンペーンには主に一般ユーザーが参加するため拡散を狙いやすい
  • キャンペーン対象の商品やサービスを改めて世間にアピールできる(すでに世に出て長い期間が経っていてもアピールできる)
  • 「キャンペーンなら……」と参加する人が多いため、新たな客層を獲得しやすい

企業としてキャンペーンを実施するだけでもやり方によっては効果が期待できますが、さらに「プレリリース配信」→「メディア掲載」を勝ち取ることができれば、さらに強力な効果が望めます。

プレリリース配信をしないとしてもSNSや公式サイトなどでの告知をしましょう

キャンペーン情報に関するプレリリース配信をしないとしても、SNSや公式サイトなどでの告知をすることが大事です。

キャンペーンに関係する部署とコミュニケーションを取って、情報やスケジュール感の共有をしつつ、「広報・PR担当者ならではの目線」で告知・宣伝をしましょう。

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キャンペーン情報のプレリリースに関する3つの注意点|広報・PR

それではキャンペーン情報のプレリリースについての注意点をいくつか紹介します。「キャンペーン情報ならでは」の要素も少しあるので気を付けてください。

①:誇張せずに正確に情報を記載する

キャンペーンの話題が大きくメディア露出すれば、たくさんの人の目に触れてキャンペーン参加者も増えることでしょう。ただ、だからといって誇張した表現を使ったり、煽ったり、企業にとって不利な情報(キャンペーンに参加できない条件など)を伏せたりしないようにしましょう。

例えば新商品・新サービスをリリースする場合、「まずはメディア関係者に正確な情報を届けなくては」というマインドでプレリリース書ける広報・PR担当者が大半だと思います。しかしキャンペーン情報となると「一般消費者も巻き込むのだからインパクトを出さないと」と空回りしてしまう人もいるようです。

キャンペーンに参加する・参加したい一般消費者が、「やっぱり参加できないではないか」「ほぼ嘘をついている」「不利な条件は伏せている」などと判断すれば、直ちにSNSで拡散されて子業のイメージが悪くなってもおかしくありません。気を付けてください。

②:キャンペーン開始日を考慮してプレリリースを作成・配信する

まずキャンペーンの開始日に間に合うようにプレリリースを作成・配信する必要があります。

そのためにもキャンペーンと関係する部署と連携しつつ早めに動き出しましょう。また、スムーズに進めるためにもその部署の社員と意思疎通を図り、「キャンペーンの目的やスケジュール感」「プレリリース配信の目的」などと完全に共有しておかなければなりません。

その他、注意点・ポイントが2つあります。

✅その①:プレリリース配信が早すぎるのも好ましくない

あまりにもプレリリース配信のタイミングが早い場合、メディア露出を勝ち取ることができても、「メディアでの紹介」→「実際のキャンペーン開始日」の間が長くなりすぎて、埋もれてしまう可能性があるので注意してください。

これでは苦労してメディア掲載までたどり着いた意味がないどころか、そのメディア露出を見た人に「なんだ、実施するのはずっと先なのか……」と思われてマイナスイメージになる可能性があります。

さらには「メディア掲載を見た時点ではキャンペーンに参加したいと考える」→「間が長すぎて忘れる」→「キャンペーンに参加したかったと後悔する」などの流れで、悪い印象を抱かれる恐れもあります。

✅その②:広告を流す場合、「プレリリース配信によるメディア掲載」を広告開始より前にする

キャンペーンに関する広告を流す場合は、「プレリリース配信によるメディア掲載」のタイミングが広告開始より後にならないようにしましょう。遅くとも「同時」くらいにはするべきです。

そうでないと「プレリリースからのメディア掲載による露出で認知度アップ」→「いざ広告配信」という導線が成立しなくなり、広告費用が無駄になる可能性が高いためです。

③:広報・PRでむやみにキャンペーンの情報を広めすぎないようにする

先ほどもお伝えした通り、キャンペーンによって新たな客層を獲得できるかもしれません。

ただ、企業のブランディングによっては「獲得する必要がない客層(例;中高年向け商品であるるにもかかわらず若年層の獲得を狙う)」どころか「獲得を狙うべきない客層(例:女性向け商品で男性の獲得を狙う)」もいるはずですので、むやみに広報・PRでキャンペーンの情報を広めすぎないようにしましょう。

これに限らず広報・PR担当者には「どの層に対して、どれくらい情報を届けるか」を判断する能力も欠かせないことを覚えておきましょう。

キャンペーン情報のプレリリース作成のコツと注意点(まとめ)

企業にとってキャンペーンは重要な施策ですし、基本的には「コスト(値下げ、プレゼントなど)をかけて成果を狙いにいく」ので、広報・PR担当者としてはプレリリース配信などの形でしっかりとサポートしたいところです。

ただ、やみくもにプレリリースを作成・配信すればいいわけではないですし、特有の注意点もあります。特に「プレリリース配信のタイミング」はとても重要なので、余裕をもって調整できるように早めに動き出すことをおすすめします。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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