キャンペーン情報のプレリリースを作る際の注意点とポイント3選
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2025.01.08

キャンペーン情報のプレリリースを作る際の注意点とポイント3選

記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

この記事では、広報・PR担当者の方に向けて、自社のキャンペーン情報に関するプレリリースを作る際のポイントなどについてお伝えしていきます。

「キャンペーン情報ならではのプレリリース作成のポイントはあるのだろうか」と気になっている広報・PR担当者に特におすすめの内容となっています。本記事では、キャンペーン情報のプレリリース作成のメリットや、作成時のポイントなどに関して解説しますのでぜひ参考にしてください。

キャンペーン情報のプレリリースを作ることの3つのメリット

まずはキャンペーン情報に関するプレリリースを作ることの主なメリットを紹介していきます。もちろんSNSなどでの情報発信だけに留める選択肢もありますが、あえてプレリリースを作るだけのメリットが期待できる場合も多いです。

①:一般消費者を巻き込む場合が多く、情報が広まりやすい

多くのキャンペーンは一般消費者をなんらかの形で巻き込むはずです(○○への応募で□円引き、リポストした人から抽選で○○をプレゼントなど)。

そしてメディア側も「発信した情報を多くの人に見てほしい」と考えますから取り上げてもらいやすいですし、その「発信された情報」を見た一般人がさらに拡散してくれることでしょう(SNSの利用など拡散される仕組みも必要ですが)。

②:これまでと異なるファン層にアプローチしやすい

キャンペーンによってこれまでと異なるファン層にアプローチできる場合もあります。例えばこれまでは新聞掲載をメインに広報・PRをしていたところを、「SNSに関係するキャンペーン」を行うことで若い人を引き込めるようになるかもしれません。

さらにコラボレーションキャンペーンを行うのであれば、その「コラボ先のファン」から新たなユーザーを引き込める場合があります。

これだけ大きなチャンスがあるので、広報・PR担当者がプレリリースを作る形で協力することにも大きな意味がありますよね。

✅ブランディングによってはむしろターゲット層を広げすぎないように注意する

ただ、ブランディングによっては、むしろむやみにキャンペーンのターゲット層を広げすぎないように注意しましょう。広報・PR担当者としてどこまで口を出せるかは企業によると思いますが、あまりにも的外れに見える場合はやんわりと「アドバイス」することも大事です。

極端な例ですが「男性向け商品」において「女性限定のキャンペーン」を行うと既存のファンからのイメージが悪くなる恐れがありますし、そもそもキャンペーンに参加してくれる人が少ないかもしれません。

そこまでいかなくても「自社のブランディング方針」にあまりにも合わない層にまでキャンペーンによってアプローチしてしまうと、ブランディングが崩れて、長い目で見ると損をするケースがあるので気を付けてください。

③:キャンペーン自体だけでなく、キャンペーン対象の商品やサービスの広報・PRにもなる

プレリリースなどによって「キャンペーンを行います」ということ自体を広めることができるのは当然として、キャンペーン対象の商品やサービスに関しても広く紹介することが可能です(そうでないとキャンペーンをする意味がないともいえます)。

そのため世に送り出して間もないものだけでなく、自社の定番商品・サービスを改めて世間にアピールすることも工夫次第で叶います。または「長年売り続けてきたものの人気が落ちてきた商品・サービス」のカンフル剤にもなるかもしれません。

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キャンペーン情報のプレリリース作成の3つのポイント|広報・PR

それではキャンペーン情報に関するプレリリースを作成するにあたってのポイントをいくつか紹介していきます。例えば新商品・新サービスについてのプレリリースとは少し違う発想で作ることが大事です。

①:キャンペーンの内容を明確に誰でもわかるように書く

どのようなタイプのプレリリースでも同じですが、キャンペーンの内容を明確に・誰でもわかるように書きましょう。先ほどもお伝えした通りキャンペーンにはたくさんの一般消費者が興味を持つため、プレリリースの段階で簡潔にまとめておくことが他の情報と比べても重要です。

テキストでキャンペーンについて記載したら、さらに概要を箇条書きでまとめましょう。

  • 開催期日
  • 内容(簡潔に。キャンペーンに込めた想いなど消費者に直接関係ないことは書かない)
  • 関連するURL
  • SNSアカウント、ハッシュタグなど

ウェブサイト上に応募ページを設けている場合は、どこから応募できるのかもわかりやすく書きましょう。

②:キャンペーン対象の商品やサービスの概要、背景なども書く

キャンペーン対象の商品やサービスの概要、背景、込めた想いなども書きます。商品やサービスなどの簡単な説明だけでなく、商品やサービスに込めた想いや関係する背景などを記載するのもおすすめです。

さらには商品やサービスのイメージ画像、価格情報、販売場所情報(実店舗、オンラインショップなど)、詳細情報などが書かれたURLなども書きます。

✅関係部署からのヒアリングをきちんと行う

これもどのような内容のプレリリースにも言えることですが、その商品やサービスに関係する部署からのヒアリングをきちんと行いましょう。

商品やサービスの価格や内容などについては単純な情報収集だけで書けるかもしれません。ですが想い・背景などの「パッション」「メンタル」の部分は社員に取材しないとわからないはずです。

取材をせずに「皆さんに届けたくて~」「若い人のために~」などの抽象的な言葉でごまかさないようにしましょう。

✅「売りたいから」以外の想いも用意してもらう

キャンペーンを行う理由は最終的には「試してリピーターになってほしいから」「売上を伸ばしたいから」になると思いますが、それ以外の理由も用意してもらいましょう。さすがにプレリリースに「最終的な理由」だけを書くのは心もとないです。

例えば「弊社の商品をもっと気軽にお試しいただきたい」「弊社のサービスがある生活を体験していたきだい」などなんでも構いませんので、関係部署の社員からヒアリングしましょう。

言葉にするのが難しそうに見える場合でも、「気軽に試してもらいたいということでしょうか?」「このキャンペーン価格にした理由はあるでしょうか?」など質問形式にすると想いを引き出しやすくなります。

③:ビジュアル面を重視する

キャンペーン情報は一般消費者も目にするので、他の内容のプレリリースと比べてもビジュアル面を重視しましょう。「ビジュアル的要素=一般消費者にもわかりやすい要素」だからです。

例えば以下のような工夫があります。

  • 普通の商品・サービス関連のプレリリースよりも画像を多く使う(プレリリースの上部、中部、下部にバランスよく配置するなど)
  • キャンペーンサイトとプレリリースで使う画像を合わせる、
  • 商品の写真の撮り方にこだわってもらう(既存の商品画像を使い回さないなど)

このようにビジュアル面にこだわった上でテキスト面も整えることにより、プレリリースの時点で一般消費者にもわかりやすい構成・見せ方にすることができます。

キャンペーン情報のプレリリース作成の注意点(まとめ)

SNSや公式サイトでのキャンペーン告知・宣伝に留める選択肢もありますが、今回紹介したように広報・PRするメリットは大きいので、広報・PR担当者としてプレリリースを作成してメディア関係者などに送ってみてはいかがでしょうか。

キャンペーン関係のプレリリースを作る上で非常に重要なのが、基本情報をわかりやすく書くことです。メディアを介して一般消費者に情報が届く可能性があるので、「仮に一般消費者が読んでも(専門的なこと以外は)内容がわかるプレリリース」に仕上げるイメージで作成しましょう。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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