YouTubeチャンネルの登録者数を買うのが厳禁である4つの理由!最悪ペナルティを受けます
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2022.12.05

YouTubeチャンネルの登録者数を買うのが厳禁である4つの理由!最悪ペナルティを受けます

近頃、IT技術の発展と共に、様々な個人発信ツールが登場してきました。

しかし、どのツールを使うにしても効率的に、手っ取り早くが横行し、「チャンネル登録者数を買う」「プレゼント企画で登録者を集める」など、動画自体の魅力以外でチャンネル登録者や再生回数を集める施策が行われています。

今回は、YouTubeチャンネルの登録者数を買うのが厳禁である主な理由を4つ紹介していきます。

*記事を書いた人:2年で登録者20万人の現役ユーチューバー

 

YouTubeチャンネルの登録者数を買うのが厳禁である4つの理由

1.そもそもYouTubeのルール違反です

根本的な話ですがYouTubeの規約違反です。それでももちろんバレないケースもありますが、チャンネル登録者数が一夜にして激減するチャンネルもたまにあります(つまりその登録者のアカウントが消されるということです)。

「買ったチャンネル登録者」というのは基本的に非アクティブですから、すぐに見破られてしまうのです。その他、不自然な動きがあればすぐに検知されます。そして即座に対処されないとしても、「単にYouTube運営の処理が追いついていないだけ」というケースは多々あります。

いずれにしても最悪の場合、チャンネルが抹消される可能性さえあるので、あまりにもリスクが高すぎます。

2.「登録しているものの、再生はしない視聴者」が多いのは大きなデメリットとなる

「YouTubeのホーム画面や、登録チャンネルの画面に、動画のサムネイルが表示された回数」に対する、「実際にされた回数」の比率のことをインプレッションクリック率と言います。このインプレッションクリック率が下がると、YouTubeのアルゴリズムにも低く評価され、関連動画やおすすめ動画に表示されにくくなり、結果的に再生回数やチャンネル登録者数の伸びが激減する可能性が高いです。

例えば、「チャンネル登録者数を1000人買ったものの、実際に再生してくれるのは正攻法で集めた10人の登録者だけ」などとなってしまえば、インプレッションクリック率は極めて低いものとなり、そのチャンネルは再起不能になるかもしれません。

3.視聴者にバレる可能性がある

あえて詳しく言いませんがフリーツールを使えば、「チャンネル登録者数の伸び方の推移」は一般視聴者にもすぐに分かります。例えば「登録者数は毎日2~3人しか伸びていないのに、この日だけいきなり1000人アップしている」となれば、登録者を買ったという事実が簡単にバレます。

実はチャンネル登録者数が1万人を超えるユーチューバーの中にも、定期的に登録者数を買っている人は少なくありません(本人としては隠せているつもりなのかもしれませんが……)。そして「この人は登録者数を買っている!」などと拡散されてしまえば、チャンネルBANはされないとしても信頼がガタ落ちすることでしょう。

※ちなみに「チャンネル登録者の購入」以外にも「タグの不正使用」なども視聴者にバレます。

4.一度買ったチャンネル登録者は削除できない

ちなみに一度購入したチャンネル登録者を削除することはできません。理論上、「登録者を売った人」が一斉に登録解除をしてくれれば良いのですが、そういった機能を付与しているサービスは見たことがありません。

ですから万が一登録者の購入などの不正行為をしてしまった場合は、潔くそのチャンネルと手放して再出発しましょう。無理に続けるだけ時間の無駄です。

 

「チャンネル登録者を買っている」と因縁をつけられても無視しましょう!

事実無根で「チャンネル登録者を買っている」と因縁をつけられても、無視しましょう!

ただ、クリーンなチャンネル運営を続けていても「チャンネル登録者を買っているのでしょう?」と因縁をつけられることが稀にあります。主に、

・ある動画のバズりによりチャンネル登録者数が一気に伸びた

・チャンネル登録者数の割に再生回数が極端に少ない(一つの動画だけ異常にバズったチャンネルにありがちです)

このようなことがあると疑惑の目が向けられやすいです。ですが、真っ当に運営をしているのであれば何を言われても無視をするのが最善です。仮に「このときに一気に伸びただけです」などと主張したところで、最初から信じるつもりがない人には通じません。

また、「反応するということは本当なんだ」などと思われるかもしれませんし、相手にしないが一番です。文句をつけてくる人がいても、チャンネルがBANされることはもちろんありませんからご安心ください。これに限らずユーチューバーとして活動する以上、いわゆる「スルースキル」を身につけることが必須です。

*こちらも人気:1再生いくら?人気ユーチューバーが本音で解説


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
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③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事