広報で地方紙露出を目指すための地方ローカルメディア攻略法
PR戦略とは
3分で分かる「PRの基本」
2022.08.01

広報で地方紙露出を目指すための地方ローカルメディア攻略法

広報担当者の方々とメディア露出する際に受ける多くのご相談として、よくあるのがTVや有名媒体に出たい!というご要望です。
しかし、物事には何にでも下準備や、順序というものが存在します。ましてや、TVは2次媒体のため、信頼ある情報を収集しないことには、偶然的に取り上げられて露出が終わるということになってしまいます。

そこで今回は、全国露出を狙うための地方メディア攻略法と題して、情報をお伝えさせていただければと思います。

 

広報活動では地方ローカルメディア攻略が王道

「広報PR」を別の表現で表すと、「自社情報の発信」ですよね。扱うモノが「情報」ですから、「小さいところからどんどん広げていく」ことが可能です。つまり、全国メディアに出たいなら、まずは地方メディアから攻略しましょうということです。もちろん必須ではありませんが、トータルで考えればそれが近道になる場合が多いです。

全国ネットのテレビ番組や、全国紙も地方でそんなに話題になっているなら、特集してみようかなと考えるわけですね。それでは「地方メディア攻略法」をステップ別に解説していきましょう。

1.地方のメディアをリストアップする

まずは「自社があるエリア」のメディアをリストアップしましょう。このとき、例えば「北海道新聞」「河北新報」「信濃毎日新聞」などの「その地方では超有名なメディア」だけでなく、小さなメディアまで拾い上げるのがポイントです。

そのために意外と役立つのが「ウィキペディア」です。ウィキペディアで例えば「長野県」の項目を調べれば、「長野県のマスメディア」がずらっと並んでいるはず。

ラジオ、新聞、テレビ(NHKの地方局も含む)などを合わせれば、エリアにもよりますが20件を超えるメディアが見つかることでしょう。

2.取材依頼をする

さすがに全てのメディアに取材依頼を送る必要はありませんが、20件くらいにはあたってみましょう。取材依頼の方法としては「電話」もいいですし、プレリリースをファックスで送るのもおすすめです連絡先は、「○○新聞 ◆◆支局」など、該当しそうなワードで片っ端から検索すればヒットすることでしょう。

また、「同じエリアの別会社の広報担当者」に知り合いがいる場合は、その人に聞けば教えてくれるかもしれませんね。「そんなに大量に取材依頼をして大丈夫なのだろうか」と感じるかもしれませんが、全てのメディアが応じてくれるわけではないので、労力・スケジュール調整的にも問題ないはずです。目安として1~2割のメディアが応じてくれれば十分」と考えておきましょう

3.取材に応じる

あとは通常の広報のノウハウに沿って、取材を受ければいいだけです。一度「地方のメディア露出」をしたら、「ウチでも!」ということで、さらに取材依頼がくる可能性があります以降は「だんだんと広げていく」というイメージで「露出できたメディアよりも、少し知名度の高いメディアを狙う」というふうに、取材依頼をしていきましょう。これを繰り返して、最終的に「全国メディア露出」を狙います。

 

広報担当必見!地方メディア局にウケる話題3選

1.「地元色」の強い話題

言うまでもありませんが、「ローカル色」の強いネタはウケます地方メディアは常に「ウチの地域に関する面白い話題はないかな」と探していますから、大いに歓迎されることでしょう。

2.普遍的な話題(流行り廃りのない話題)

ローカルテレビ局の番組を見ていると分かりますが、地方であればあるほど「同じようなネタを何回も使おう」とします。そのため、「普遍的な話題」はウケやすいですピンとこない場合は、「今も、10年前でも、10年後でもウケそうな話題」のことだと思ってください。

3.災害復興に関係する話題

例えば、「売り上げの○割を、地域の災害復興のために寄付する」「震災を経験した社長がアイデアを出して開発した、防災関連グッズを売り出す」「社員一同が災害復興のために特別な活動をしている」などの話題ですね。

言葉を選ばずに言うと「災害をダシに知名度を上げようとしている」と思われないような工夫が必要ですが、メディアにウケやすいことは確かですただ、あくまで個人的な印象ですが、東日本大震災以降は「災害復興や、それに類似する話題をいたずらにドラマチックに取り上げる」という事はあまりしなくなっているように思います。

 

社長の地元メディアに働きかけるのもアリ

あくまで、「自社のある地域のメディア」にアプローチすることを優先するべきですが、余裕があったり、「地域メディアはだいたい掘りつくした」と感じたりするのであれば、「社長の地元のエリアのメディア」をあたってみるのもおすすめです。

このように工夫を続けて、地方メディアを発掘していきましょう。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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