プレスリリースは意味がない?メリットデメリットと効果の出る配信のコツ4選
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2024.02.02

プレスリリースは意味がない?メリットデメリットと効果の出る配信のコツ4選

「プレスリリースはやっても意味がない!」最近はそんな声もちらほら聞こえます。

でも、その前に皆さんは広報PRのプレスリリース配信に関するデメリットや注意点をご存じですか?
今回は知っておくべきプレスリリースのデメリットや注意点5選をお届けします。

これを読めば、もうプレスリリースなんて意味がない、なんて言えなくなりますよ。

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プレスリリースは意味がない?その根拠は

理由①メディア報道が確定するわけではない

PR担当者であれば十分心得ていると思いますが、どれだけ時間・労力を注いでプレリリースを作成しても、それが必ずメディア露出に繋がるわけではありません。

メディア関係者は毎日大量のプレリリースを読んでいますから仕方がないことです。

ただ、「届いたプレリリースを全く読まずに捨てる」という事はまずないそう。
どんなものでもザっとは目を通してくれると言われています。希望を捨てずに頑張りましょう。

理由②取材されてもお蔵入りするこもある

また、取材をしてもらうことができて、「では掲載しましょう」と正式に約束したとしても、大きなニュースや事件があれば掲載中止になる可能性もあります。

「タイミングを遅らせての掲載」をしてくれる場合もありますが、本当に「掲載ナシ」になる事もあります
理不尽に感じるかもしれませんが、そういうものとして割り切るしかありません。

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プレスリリース配信のメリットデメリット

プレリリースを見てもらったり取材を受けたりしたあと、記者がその内容をまとめたり編集したりして、記事になったり報道されたりします。このとき、いわゆる「意図せぬ報道」になる可能性があることを覚悟しておきましょう。

広報担当者の本音は「世に出す前に、記事や番組を見せてほしい!」だと思いますが、それは基本的にできません。
もしそんなリクエストを出そうものなら、「非常識な広報PRだな」と認識され、二度と取材してもらえなくなることでしょう。

➡参考:プレスリリース配信サービス13社を徹底比較

 

意味あるプレスリリースにするための4つの注意点

注意点①様々な対応が増える場合がある

メディア露出が増えると、様々な対応も増える可能性がありますね。
そして以下のような問題が発生するかもしれません。

・メールや電話による問い合わせに対応しきれなくなる
・自社サイトがサーバーダウンする
・店舗であれば客が増えすぎて対応しきれなくなる
・商品生産が間に合わなくなる/サービス対応人員が足りなくなる

場合によっては「嬉しい悲鳴」では済まなくなることでしょう。
事前に対応策を考え、実践できる環境を整えておくしかありません。

ただし、「メディア露出をしたものの、予想したような反響が得られなかった場合」は、その準備が空振りになりますよね。そのため、他部署の協力を仰ぐ場合は「空振りになる可能性がある」と認知しておいてもらう必要があります。

注意点②報道内容によっては炎上する可能性がある

先ほど「報道内容は制御できない」とお伝えしましたが、いわゆる「炎上」に繋がる可能性もありますね。
特に「これまでなかった斬新な話題」の場合、人々がどのように受け取るかは予想しにくいです。

「炎上商法になるから、炎上しても構わない」という考え方もありますが、それにも限度があります。

例えば、「某有名飲食チェーン店が人気番組で特集されて、大炎上した」という事例があります。番組によって「ブラック体質・パワハラ体質」が明るみに出てしまったのです。
その後、中間決算での赤字転落・株価暴落が発生しました(他の要因もあったのかもしれませんが)。

もっと小規模な話をすれば、「地元の新聞に掲載される→炎上する→客足が遠のく」などの事はありそうですよね。

*参考:PRと広告の違い知ってる?現役広報者が解説

注意点③競合他社や税務署に情報が洩れる

メディア露出した情報は、言うまでもなく誰でもキャッチできるようになります。

例えば自社商品・サービスが大々的に報道されれば、それを真似する企業も出てくることでしょう。それならまだしも、「現在開発を進めているようです!」という段階で報道された場合、「他企業がアイデアを真似して、先に商品・サービスとして世に出してしまうこと」もあり得ます。

注意点④競合他社が社長インタビューを読む

細かいことを言えば、広報PRの常套手段である「社長PR」。これにも、注意点があります。

●「企業としての精神性」「企業の成長要因」「今後の戦略」などを読み取られてしまい、真似をされてしまう

などのリスクがないわけではありませんから、事業戦略としてはマイナスかもしれませんよね。

それから、
「商品・サービスの人気が急激にアップしていると報道されて→直後に税務署の調査が入った」という事例も少なくありません。(道義的に考えれば税務署が来るのはクリーンなことですが、簡単に割り切れる話ではないはずです)

広報担当者は、
「メディア露出ならなんでもプラスになる!」と思い込まず、
「出していい情報・出してはならない情報を見極める(場合によっては社長などと相談して判断する)」
という事を徹底しましょう。

「報道がマイナスになる場合もある」ということを常に頭の片隅に入れておくべきです。

➡注目記事:戦略PRとは?現役記者が3つの意味と活用法を解説


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
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③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事