プレスリリースは意味がない？メリットデメリットと効果の出る配信のコツ４選

「プレスリリースはやっても意味がない！」最近はそんな声もちらほら聞こえます。

でも、その前に皆さんは広報PRのプレスリリース配信に関するデメリットや注意点をご存じですか？
今回は知っておくべきプレスリリースのデメリットや注意点５選をお届けします。

これを読めば、もうプレスリリースなんて意味がない、なんて言えなくなりますよ。

➡人気記事：PR会社一覧を紹介！厳選20社ランキングとカオスマップ

プレスリリースは意味がない？その根拠は

理由①メディア報道が確定するわけではない

PR担当者であれば十分心得ていると思いますが、どれだけ時間・労力を注いでプレリリースを作成しても、それが必ずメディア露出に繋がるわけではありません。

メディア関係者は毎日大量のプレリリースを読んでいますから仕方がないことです。

ただ、「届いたプレリリースを全く読まずに捨てる」という事はまずないそう。
どんなものでもザっとは目を通してくれると言われています。希望を捨てずに頑張りましょう。

理由②取材されてもお蔵入りするこもある

また、取材をしてもらうことができて、「では掲載しましょう」と正式に約束したとしても、大きなニュースや事件があれば掲載中止になる可能性もあります。

「タイミングを遅らせての掲載」をしてくれる場合もありますが、本当に「掲載ナシ」になる事もあります。
理不尽に感じるかもしれませんが、そういうものとして割り切るしかありません。

➡こちらも人気：テレビに即決された21個のプレスリリース書き方と全技法

プレスリリース配信のメリットデメリット

プレリリースを見てもらったり取材を受けたりしたあと、記者がその内容をまとめたり編集したりして、記事になったり報道されたりします。このとき、いわゆる「意図せぬ報道」になる可能性があることを覚悟しておきましょう。

広報担当者の本音は「世に出す前に、記事や番組を見せてほしい!」だと思いますが、それは基本的にできません。
もしそんなリクエストを出そうものなら、「非常識な広報PRだな」と認識され、二度と取材してもらえなくなることでしょう。

➡参考：プレスリリース配信サービス13社を徹底比較

意味あるプレスリリースにするための４つの注意点

注意点①様々な対応が増える場合がある

メディア露出が増えると、様々な対応も増える可能性がありますね。
そして以下のような問題が発生するかもしれません。

・メールや電話による問い合わせに対応しきれなくなる
・自社サイトがサーバーダウンする
・店舗であれば客が増えすぎて対応しきれなくなる
・商品生産が間に合わなくなる/サービス対応人員が足りなくなる

場合によっては「嬉しい悲鳴」では済まなくなることでしょう。
事前に対応策を考え、実践できる環境を整えておくしかありません。

ただし、「メディア露出をしたものの、予想したような反響が得られなかった場合」は、その準備が空振りになりますよね。そのため、他部署の協力を仰ぐ場合は「空振りになる可能性がある」と認知しておいてもらう必要があります。

注意点②報道内容によっては炎上する可能性がある

先ほど「報道内容は制御できない」とお伝えしましたが、いわゆる「炎上」に繋がる可能性もありますね。
特に「これまでなかった斬新な話題」の場合、人々がどのように受け取るかは予想しにくいです。

「炎上商法になるから、炎上しても構わない」という考え方もありますが、それにも限度があります。

例えば、「某有名飲食チェーン店が人気番組で特集されて、大炎上した」という事例があります。番組によって「ブラック体質・パワハラ体質」が明るみに出てしまったのです。
その後、中間決算での赤字転落・株価暴落が発生しました（他の要因もあったのかもしれませんが）。

もっと小規模な話をすれば、「地元の新聞に掲載される→炎上する→客足が遠のく」などの事はありそうですよね。

＊参考：PRと広告の違い知ってる？現役広報者が解説

注意点③競合他社や税務署に情報が洩れる

メディア露出した情報は、言うまでもなく誰でもキャッチできるようになります。

例えば自社商品・サービスが大々的に報道されれば、それを真似する企業も出てくることでしょう。それならまだしも、「現在開発を進めているようです!」という段階で報道された場合、「他企業がアイデアを真似して、先に商品・サービスとして世に出してしまうこと」もあり得ます。

注意点④競合他社が社長インタビューを読む

細かいことを言えば、広報PRの常套手段である「社長PR」。これにも、注意点があります。

●「企業としての精神性」「企業の成長要因」「今後の戦略」などを読み取られてしまい、真似をされてしまう

などのリスクがないわけではありませんから、事業戦略としてはマイナスかもしれませんよね。

それから、
「商品・サービスの人気が急激にアップしていると報道されて→直後に税務署の調査が入った」という事例も少なくありません。（道義的に考えれば税務署が来るのはクリーンなことですが、簡単に割り切れる話ではないはずです）

広報担当者は、
「メディア露出ならなんでもプラスになる!」と思い込まず、
「出していい情報・出してはならない情報を見極める（場合によっては社長などと相談して判断する）」
という事を徹底しましょう。

「報道がマイナスになる場合もある」ということを常に頭の片隅に入れておくべきです。

➡注目記事：戦略PRとは？現役記者が3つの意味と活用法を解説