【有料級】メディア関係者と繋がりを作るための4つの具体的方法
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2020.11.19

【有料級】メディア関係者と繋がりを作るための4つの具体的方法

「言われなくてもメディア関係者との繋がりを作るために、日々色々なメディアにプレリリースを送っているんですよ!」と感じた広報担当者は今すぐ意識を変えましょう。

逆の立場になって考えてみてください。
「よく知らない企業の広報担当者から、よく分からないプレリリース」を送られてきても反応に困りますよね。

仮にプレリリースの質がある程度高くても、何も考えずに送り付けるだけでは「数秒読んで捨てる」という事になる可能性が非常に高いです。もっと効果的な方法でメディア関係者の知り合いを増やすことを考えましょう♡

 

○1:電話プロモートでガンガン攻める(でも失礼は厳禁)

「メディア関係者にダイレクトに電話をして、知り合いを増やす手法」のことを電話プロモートと言います。

ただし、各種メディアの製作部署や編集部の連絡先は基本的に明かされていません。
ですから、特殊な方法によって手に入れなければなりません。

◎一つは「署名記事からの絞り込み」です。

雑誌などを読み「このコーナーに載せてほしい」というコーナーがあれば、出版社に連絡をして(一般公開されている連絡先で構いません)、「○○(雑誌名)の△△のコーナーにぜひ載せていただきたく……」など言ってみましょう。
うまくいけばここから道が開けるかもしれません。

◎それから、「メディア関係者の連絡先名簿を直接購入してしまう」という方法もあります。

「メディアリスト 販売」などでネット検索をかければ販売業者が簡単に見つかります。
決して安くはありませんが、「連絡先を突き止める労力」を省くことができるので、使い方次第ではコストパフォーマンスを上げることができます。
ただし、「目的に沿ったメディアリスト」を買わないと単なる無駄使いになるので気を付けてください。

ちなみに、「メディアリストに掲載されている人」は承諾した上で情報を提供していますから違法性はありません。
(ただしごく稀に違法業者も存在するので注意して下さい)

 

○2:「知り合いの知り合い」にメディア関係者がいないか探る

あなたの既存の知り合いにメディア関係者はいないでしょうか。
一人一人聞いてみましょう。
特に「メディア関係者に聞けば、別のメディア関係者を紹介してもらえる」かもしれません。

ただ、聞き方が失礼だと、「今あるメディア関係者との繋がり」も失ってしまう恐れがあります。
最も無難なのは「ネタ提供をしつつ、ついでに紹介してもらえないか聞く」という手法です。これならいわゆる「ギブアンドテイク」ですし、相手方が「一方的に利用されている!」と怒る可能性は低いです。

また、「他企業の広報担当」に聞く場合は、「ウチもメディア関係者を紹介できますので……」と切り出すのがおすすめです。ただ、事前に「自分が紹介するつもりのメディア関係者」に、「今度○○という企業の広報担当者に紹介したいのですがよろしいでしょうか」と承諾を得ておきましょう。

あなたが広報担当者として順調に「人脈」を広げてきたのであれば、この方法で数人はメディア関係者の知り合いを開拓できるはずです。

ただし、このやり方の場合、「義理で会ってくれているだけ」の可能性が高いので、顔合わせの初回である程度「関わりを持っておけば、こっちも得できそうな広報担当だな」と思ってもらえないと、そこで関係が途切れるものと考えておきましょう。

 

3:メディア関係者が講師であるセミナーや講演会に出席する

「そんなものがあるのか」と感じるかもしれませんが、調べるとそれなりに出てきます。
(情勢的にリモート開催もあるかもしれません)

そういったセミナーや講習会に出席し、メディア関係者と名刺交換をすることができれば人脈作りに繋がる可能性があります。

ただ、こういったセミナーの講師はプロデューサーや編集長など、現場には出ない人が多いのでなかなか取材に繋がらない可能性があります。とはいえ、率直に言って「偉い人」であることは確かですから、知り合ってから気に入ってもらうことができれば大チャンスです。

ただし、忘れてはならないのが「あくまでセミナー」ということです。
講義そっちのけで「ぜひ私と関わりを!」という態度で臨んだら、この上なく嫌われます。最大級の「招かれざる客」です。

ですから、その場では名刺交換をするだけに留めておきましょう。あちらから何か聞かれたときだけ答えるようにしましょう。後日アプローチをかけることになるかもしれませんが、それでも最低1週間は間を開けるようにしたいところです。

とにかく「ただ、コネを作りたいからセミナーに出ただけじゃないか」と思われたら終わりです。だからこそ、広報としても「全く興味のないセミナー・勉強会」には出ないのが無難です。

 

4:SNSを活用して個人的に知ってもらう

意外と有効なのが「ソーシャルネットワークサービスでメディア関係者を探し、直接連絡をする」という方法です。

署名記事から記者名を特定し、記者名でユーザー検索をかけるとヒットする可能性があります。また、記者の具体的な名前が分からなくても「雑誌名 記者」などで検索すると、「○○の記者です」などのプロフィール文章で引っ掛かるかもしれません。

ただし、これも闇雲にアプローチしていては意味がありません。その人の投稿をざっと調べて、自社の情報を取り上げてくれそうな記者に絞って声をかけましょう。

この方法が特に効果的なのはツイッターです。なぜなら、「ツイッターのアカウントを持っている人は、比較的オープンな精神性である可能性が高い」からです。

「硬派な考えの記者」の場合は、ツイッターではなくフェイスブックなどのアカウントしか持っていないケースが多いです。

ちなみに、まだ「ソーシャルネットワークサービスを使って、ダイレクトに連絡する」という方法を採っている広報担当はあまりいないように感じます。だからこそ、メディア関係者からすると斬新に見えるので、面白がってもらえて、最終的に取材に繋がるかもしれません。

 

最後に:メディア関係者にダイレクトメッセージを送る場合の注意点

■1:前提として「ダイレクトメッセージ」を送りましょう

通常のメッセージではいけません。
そもそも140文字では伝えきれないというのもありますが、「第三者が閲覧できる」というのも良くありません。

ただし、相手側の設定によっては「相互フォローでないとダイレクトメッセージが送れない」というケースもあります。
その場合は、まず自分からフォローし、相手がフォローし返してくれる(フォローバック)のを待ちましょう。

しばらく待ってもフォローバックしてくれないのであれば、「ダイレクトメッセージをお送りしたいので、相互フォローになっていただけませんでしょうか」などと通常のメッセージを送ります。
(最後の手段ですが)

■2:メッセージの使い回しはNGです

実力の低い広報担当は、ツイッターのダイレクトメッセージに限らず、「じゃあ手当たり次第にやってみよう」と考えるものですが、それではいけません。

使い回しをすると「心がこもっていないこと」がまず間違いなく相手にばれます。

ツイッターという事で気軽な印象を抱くかもしれませんが、電話プロモートの場合と重さは全く変わりません。むしろ「文章でしか表現できない」ので、より慎重になる必要があるくらいです。

相手側が「あ、自分のことをよく調べてくれているんだな」と感じるようなメッセージを送りましょう。

■:堅苦しすぎる・前置きが長すぎるのもNG

とは言え、前置きが長すぎするのはよくありません。
例えば「時世の挨拶」を長々と書くようでは誰も読んでくれません。

また、あまりにも文章が硬すぎると単純に「読むのが面倒だな!」となります。

一例として、

はじめまして。
○○株式会社 広報担当△△と申します。
突然のご連絡、大変申し訳ございません。
~以下本題~

くらいの流れで構いません。「もっと礼儀を尽くしたい」と感じるのであれば、ダイレクトメッセージの文章の最後に色々と書けば大丈夫です。(読み飛ばされるかもしれませんが……)

■4:URLは載せない

例えば、
「情報をまとめましたので、よろしければご覧ください」
などと言って、ダイレクトメッセージにURLを添付してはいけません。
一気に「怪しい情報商材」っぽくなります。

どうしてもアクセスしてほしいURLがある場合は、
ダイレクトメッセージなどである程度やり取りし、
「見ていただきたいURLがあるのですが、添付してもよろしいでしょうか」と聞いて、承諾を得られてからにしましょう。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
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③:プレジデントでの連載記事
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