有名企業の実例から学ぶ! ツイッター運用法【ドクターシーラボ編】
コラム
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2013.11.10

有名企業の実例から学ぶ! ツイッター運用法【ドクターシーラボ編】

今回は実際にツイッターを活用している企業を例に挙げ、その運用法をご紹介いたします。

今日のコラムでご紹介するのは・・・
コスメ、化粧品会社のドクターシーラボです。

同社は、自社公式のツイッターアカウント一覧をウェブページ上で公開しています。これはソーシャルメディアを積極的に利用している、という対外的なアピールをすると同時に「自称・ドクターシーラボ関係者」が出てくることも防ぐ効果があると言えます。

そして注目すべき点は、アカウント一覧のページでそれぞれのアカウントの役割を明確にしていることです。

ソーシャルメディアを活用するにはコミュニケーションが必要、ということは何度も述べてきていますが、コミュニケーションをするのにも限界があります。

商品の感想を述べてくれたユーザーにお礼の言葉をかけたり、クレームのツイートに対応したり、ツイッター上の企画を運営したり・・・。
なんでも手軽につぶやけるツイッターだからこそ出来ることが多すぎて、欲張りすぎると手が回らなくなってしまいます。

どういったつぶやきをするのか。どこまでユーザーの声を拾うのか。

あらかじめ、ツイッターの運用目的と立ち位置をはっきりとさせておく必要があるでしょう。

ドクターシーラボでは大きく分けてブランド別アカウントと部門別アカウントの二種類にアカウントを区別しています。

ブランド別アカウントに分類されるアカウントは、各商品ごとの情報や美容に関する知識を発信したり、商品に関する質問や要望を受け付けています。

さらにお客様の商品への感想にも積極的にリツイートし、コミュニケーションを重視した運用を行なっていることが窺えます。

それに対して部門別アカウントに分類されるのは、取締役代表のアカウントや、各店舗のアカウント、商品開発チームのアカウントなどです。

つぶやきの内容は、代表の意見を発信するものだったり、店舗の様子をお伝えするものだったり、開発秘話の紹介だったり、といった具合になっています。

これらはお客様との交流を目的としているのではなく、外からでは知ることが出来ない社内の声をお客様にお届けすることで自社のことを良く知ってもらうことを目的としています。

このように目的とつぶやきの方向性を明らかにすることで、つぶやきを発信する社員も運用しやすくなりますし、そしてお客様側もどのツイートを見れば良いのかすぐに分かるようになります。

ドクターシーラボの例は企業で複数のツイッターを運用するうえでの良いお手本であると言えるでしょう。

ちなみに、ドクターシーラボでは、公式アカウント以外に社員個人がアカウントを取る際にもドクターシーラボの社員であることを公表することを規則化しているのだとか。

常に自分の発言に責任意識を持つことで、「失言」を防ごうとしているのだと思われます。このことからも社全体のソーシャルメディアに対する意識の高さがうかがえますね。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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