2020年ウィズコロナ必見!最新のPR広報年間計画の立案方法と具体的な手順を紹介
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2020.10.16

2020年ウィズコロナ必見!最新のPR広報年間計画の立案方法と具体的な手順を紹介

日々多くのクライアント企業の広報担当者様と関わる中で、いただく質問があります。

・そもそも年間のPR広報の計画はそもそも立てた方がいいんですか?
・上司からKPIを求められるがどのように報告していけばいいのか?
・KPIは具体的にどのように立てていけばいいのか?

これらに対する答えを考えてみました。一緒に見ていきましょう!

 

PR広報における年間計画に対する意識

そもそも皆さんの会社では、PR広報における具体的な年間広報計画を立てていますでしょうか?

ある調査では、『年間の広報計画は立てていますか?』という質問に対し、61.2% の企業担当者が『はい』と答えています。

けっこう、高い割合で戦略設計をしていることがわかりますよね。

 

各業種業態の広報計画具体例

また、各業種業態の企業広報担当者は広報計画について具体的にこのように答えています。

①3年間の中長期経営計画にもといづいて、広報計画を策定(教育機関)

②正確には四半期に一度、商品のマーケティングプランに合わせて策定。全社ミーティングで前期の振り返りと次期のアクションプランを発表している(家具・日用品)

③年度はじめに全体方針と合わせ、(1)コーポレート・コミュニケーション(2)メディアリレーション(3)インターナルコミュニケーション(4)その他の具体的なプランを立てる(広告・メディア・報道機関)

上記に見られるように、計画の期間、タイミング、手順は各業種業態によっても企業ごとに千差万別です。
いっぽうで、社会醸成の急激な変化なども相まってさらに計画立案が難しくもなっています。

 

近年の広報計画のエッセンス

これらを踏まえて、最後に、上記の傾向踏まえた近年の広報計画のエッセンスをご紹介します。

PR・広報の核となる目的は『人の心を動かす仕事』だということです。
自社について「こんなイメージを持ってもらいたい」「魅力的な商材があると認知してほしい」といった願いを叶えるためには、

自社のブランディングを、

①適切な「ターゲット」に
②適切な「メディア(媒体)」で
③適切な「訴求方法」を行う

必要があり、ターゲット設定・媒体選定・情報訴求の切り口考案など、戦略的に設計していく必要があります。

また、PR・広報は施策単体で成果が得られるわけではありません。人間は、見聞きした情報を3ヶ月で忘れるといわれています。

成果が得られるのは、中長期的にターゲットに情報発信して、エンゲージメントを高めていくことに成功した場合だけです。そのため、短期的な施策展開スケジュールではなく、中長期的な活動計画を作成する必要があります。

ターゲット・媒体選定・情報訴求の切り口を、新商品サービスのタイミングに合わせて情報をローンチすることに加え、社会の情勢、トレンドのワード、年間の記念日など流動性のある変数の部分を掛け合わせた上で、適切なメディアに適切な方法で露出を行っていく。

こうすることで、上流の戦略を加味して年間計画を作り出していくことが求められます。

社会情勢の急激な変化がある現代だからこそ、目的に立ち返り適切なPR広報計画を立てていくことをお勧めします。


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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