雑誌メディアにフォーカスして広報アプローチする際の攻略法を全部紹介します
コラム
女性視点×PR
2020.10.10

雑誌メディアにフォーカスして広報アプローチする際の攻略法を全部紹介します

今回はメディアの中でも”雑誌”にフォーカスし、アプローチする際の攻略法をご紹介します!

まずはじめに、「雑誌の特徴」を理解していきましょう。

雑誌メディアの特徴と攻略法

雑誌の読者とうのは、趣味やターゲットによって大きく限定されています。また、情報量が非常に多く、何度も読み返されることがあります。

新聞やテレビのように、速報性を売りにしている媒体メディアに比べると、速効性はあまり期待できません。

しかし、企画の面白ささが読者の心を虜にしてることも多く、また、雑誌によっては署名記事であることも多く、編集者をバックナンバーから追いやすいという特徴もあります。

近年の動きとしては、週刊で発売されていた雑誌が月刊へ変更や雑誌が合併、編集部の移転などなど多く見られます。
とくに出版不況となった近年では、一年でも驚くほどの動きがあります。情報を載せたい雑誌の動向や連絡先などは常に更新させていく必要があります。

 

雑誌への広報アプローチ4つのステップ

それでは上記を踏まえた上で、本題の“雑誌の攻略ポイント”とは? 実際に“雑誌”の掲載を狙い、アプローチする際の4つのポイントをまとめてみました。

➀必要に応じて適切な媒体を選ぶ

企画モノのネタとなりうるテーマについて、データや事例を含めた深い情報提供を行う雑誌によって読者層や編集方針は異なります。

バックナンバーや媒体の資料を読み込んで、読者層や編集の方針を知りましょう。あるいは、露出させたいコーナーや連載・取り上げられる記事の傾向などを熟知して、タイトルの傾向・発売サイクル・出版部数をネットなどで確認しましょう。

そうすることで、媒体への知識が深まり、媒体にマッチした企画が作れるとともに、編集員と実際にお会いした際にもより深い話が出来るようになります。

➁特集企画にあった情報を提供する

雑誌というのはストレートニュースをそのまま記事化することは少なく、なにかの特集企画で誌面をつくります。
雑誌は企画を売りとしているため、トレンドを先取りするような提案をしましょう。トレンドに+aの企画などがおすすめです!

➂校了間近は避けてアプローチする

各媒体には校了日があります。校了日前は編集部が忙しくなるので、なるべく余裕をもって話を聞いてもらえる期間を狙っていきましょう。

④早い時期にアプローチする

週刊誌では情報提供をしてから1~2週間後以降、月刊誌では2~3か月後以降に掲載されるのが目安です。例えば、月刊誌に夏休み(8月)イベント情報を売り込むなら、5月くらいには編集部にコンタクトしていないといけません。

雑誌各誌も新しい情報を探しているので、新商品や新サービスの紹介であれば、掲載月を逆算し、情報が古くならないうちにアプローチをしましょう。

とはいえ・・・デジタル化が進むこの世の中で誌面の雑誌メディアってPRに役に立つの?と思いますよね。

現代の雑誌メディアの最大の課題は、「検索性の低さ」にあるように思います。メディアとしての豊富な情報量、情報の深度に比較して、短時間で必要な情報だけをすぐに収集する事に慣れている現代人のライフスタイルには、まだまだマッチできていないように思います。

しかし、雑誌には他の媒体にはない最大の強みもあります。

 

雑誌媒体の最大の強みとは?

雑誌メディアの最大の強み。それは、既に相当ターゲティングされた人達をファンに持っているという点です。

雑誌のブランド力を活かし、商品やブランドの世界観やテイストがペルソナにあっているかや情報拡散力があるかなどを吟味しながらどの雑誌媒体にアプローチしていくか選択していきましょう。

まとめ

以上、雑誌メディアにアプローチする際の攻略法をご紹介させていただきました。
まずはしっかりと媒体研究し、媒体の傾向とトレンドにマッチした企画を提案することが重要です。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事