年々増加する動画視聴ユーザーの年齢や特徴は?競争が激化するYouTubeというプラットフォーム
PRトレンド
最新メディア情報
2020.07.30

年々増加する動画視聴ユーザーの年齢や特徴は?競争が激化するYouTubeというプラットフォーム

主なメディアとして、テレビ、新聞、ニュースサイト、ソーシャルメディア、動画配信・動画共有サイト、ブログ等その他のサイトといったものが挙げられますが、ここ最近年々動画視聴ユーザーが増加傾向にあります。

また、中でもYouTubeというプラットフォームの競争が激化しており、1分で300時間の動画がアップロードされていると言われています。

動画が注目を集める理由とは?生活の一部となった動画の存在

映像(または動画)というメディアは、今までは、決められた時間に、定められた場所で見るというのが当たり前でした。

映画を鑑賞するときは上映時間に合わせて映画館へ行く必要があり、テレビ放送を視聴するときには番組の開始時間に合わせてテレビの前にいる必要がありましたよね。そして、これらの映像は視聴中に停止することはできず、提供されるものを一方的に受け取るという仕組みでした。もちろんこの仕組みは今も存在しています。

しかし、インターネットというメディアの登場によって、別の方法で動画に触れる手段が生まれました。スマートフォンの登場や通信速度の向上によって、インターネットを使用した動画の視聴環境は目ざましく良くなってきています。私たちは現在では、場所を選ばず、好きな時間に、見たい動画を、好きなシーンから視聴することができるようになりました。

動画を視聴するという行為は、もはや生活の一部になっていると言えるのではないでしょうか?

 

動画視聴者の増加

動画を視聴する人は、年々増加傾向にあります。というのも、インターネット上の動画共有サービスの台頭があります。動画共有サービスとは、インターネット上で動画を自由に投稿することができ、閲覧することもできるサービスで、世界各国で提供および運用がなされています。数ある動画共有サービスの中でも、ダントツに利用者数の多いプラットフォームがYouTubeです。

■YouTubeの利用者数は1ヶ月に20億人と言われ、今なお増加しています

平成28年度版の情報通信白書によると、YouTubeなど動画共有サービスの利用者は、20代が88.5%と最も高くなっています。

この視聴者数は年齢が高くなるとともに減少傾向にあるものの、60代でも57%と半数以上が利用していて、「今後も利用したい」と答えていると報告されています。しかし、利用者がいくら多いとはいえ、課題がまったくないというわけでもありません。ソーシャルメディアや動画配信・共有サイトの信頼度はいずれも11%程度で低く、理由として「発信者がさまざまであるため信頼度が低いと考えられる」とされています。

■いつでも、誰でも、どこでも動画がアップロードできるYouTube

YouTubeへ動画を投稿すること自体は、Googleアカウントさえあれば誰でも手軽にすることができます。投稿する動画を撮影し、YouTube上で投稿する動画を選択して「公開」のボタンを選択するだけで完了です。撮影の手順を除けば、「動画を選択して」「公開ボタンを押す」という、わずか2ステップという簡単さです。

■動画制作やユーチューバーを職業にする人も増加

この手軽さゆえ、YouTube上にはさまざまな動画が投稿・公開されています。家族に見せる目的で公開された動画や、個人が趣味で公開している動画もあれば、映像のプロフェッショナルが制作した本格的な動画もあります。YouTubeクリエイターと呼ばれる、YouTube上に動画を投稿することを生業とするユーザーも存在しています。

 

動画は世界中で1分で300時間の動画がアップロードされている

誰もが手軽に簡単に動画を公開することができるため、YouTube上に公開される動画の数は膨大に膨れ上がっています。

米Omnicore Agencyの調査によると、YouTube上にアップロードされる動画の総時間数は1分間に約300時間とされていて、世界中からさまざまな動画がYouTube上に寄せられていることを知ることができます。

ただし、YouTube上にアップロードされた動画の、すべてがすべて公開されるというわけではありません。たとえば暴力的なコンテンツやユーザーを不快にさせるコンテンツなどは自動で排除される仕組みになっています。そのため、実際にユーザーの目に触れることになる動画数は、アップロードされている動画の数を下回ると考えられますが、それでも毎分ものすごい数の動画が公開されていることに変わりはありません。

分単位で動画が増えているということは、言い換えてみると、1本の動画が視聴される機会が減少しているということにもなります。動画の種類や内容は違うといえど、日々膨大な数の動画が公開されている以上、これから公開しようとしている動画にとっては、これらの動画が直接的、間接的な競合となると言えるでしょう。

 

まとめ ますます競争が激化する動画業界

これまで映像を視聴するには、時と場所が限られていました。それが、通信環境の整備に伴って、動画の視聴というものがより身近になりました。現在、動画共有サービスの利用者は全年齢平均74.5分と言われています。

また、YouTubeへ動画を公開することは手軽にできます。そして、YouTubeには1分間あたり約300時間もの動画がアップロードされています。それに伴い、分単位での視聴機会の獲得競争が激化してきています。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事