リリース配信のタイトルの付け方やコツは?広報初中心者向け7つのポイントを解説
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2020.06.26

リリース配信のタイトルの付け方やコツは?広報初中心者向け7つのポイントを解説

リリース配信を見た時にメディア担当者が最初に気にかけるのがずばりタイトルです。

タイトルを見ただけで、ニュースとして取り上げるかどうかを数秒で判断すると言われています。そのため、プレスリリースの成否はタイトルでほぼ決まると言ってもおかしくありません。ここではリリース配信のタイトルに気を付けるポイントを解説していきます。

リリース配信のタイトルで気をつけるべき7つのポイント

タイトルで気をつけるポイントはいくつかあります。今回は7つに絞って説明していきます。

・タイトルは担当者が興味を湧くように記載する
・客観性を意識し誇大な表現やあおる書き方をしない
・担当者が考えなくてもわかる書き方をする
・タイトルに専門用語はなるべく使わない
・訴求ポイントを絞って簡潔にする
・タイトルには「数字」と「固有名詞」をなるべく使う
・機能・特徴をタイトル冒頭にもってくる

◆タイトルは担当者が興味を湧くように記載する

担当者にとって良いプレスリリースはメディアに載せる価値があるかどうかです。

価値があると認識されないとプレスリリースの本文までは読んでもらえなくなります。そのためできるだけ検討し、どのようにしたら価値を感じてもらえるようになるかということを意識して書くようにします。

◆客観性を意識し誇大な表現やあおる書き方をしない

宣伝色が強いチラシやネットでありがちなのは誇大表現やあおる書き方です。

たとえば「!」の多用や、文章をわざわざ赤字で強調してくる文章などがこれに該当します。企業側は「インパクトをいかに与えるか」などの思惑があってしているのだと察しますが、これはメディア担当者側から見るとマイナスです。なぜなら「宣伝ぽさ」があるからです。

メディア担当者は「宣伝ぽさ」があるプレスリリースはニュース性がない、中身のないプレスリリースだと判断します。メディアは客観的な存在というスタンスが基本です。そのためにもプレスリリースは事実のみを正確に伝えるように意識します。

◆担当者が考えなくてもわかる書き方をする

担当者は少ない時間で大量のプレスリリースに目を通します。そのために長いタイトルでは読んでくれない可能性があります。そのため、タイトルの長さは長くても30字程度に収める方が良いでしょう。

しかし、短ければ良いというわけでもありません。短いタイトルでもわかりにくいものも沢山あります。一回読んだだけで理解できないものは敬遠されてしまいます。そのためにも、担当者が分かりやすい書き方を心がけるようにします。

◆タイトルには専門用語はなるべく使わない

業界ごとに専門用語というものが存在します。その業界にどっぷりつかってしまっていると、普通の人目線での理解を忘れてしまうことがあります。

よくありがちなのが海外の言葉をカタカナで表現しているような単語。メディア側はできるだけ誰でも分かりやすい表現を好みます。自分たちの業界では当たり前でも、「普通の人は理解できるかどうか」という目線で書いた方が採用率は高まるでしょう。

◆訴求ポイントを絞って簡潔にする

最近はタイトルを簡潔にしたものが喜ばれることもあります。なぜならYahoo!のトピックなどのニュースサイトやニュース番組のテロップは文字数が十数文字であり、視聴者はそれに慣れているからです。しかし、それだけタイトルの文字数を短くすればそれだけ盛り込むことができる情報にも限りがあります。

そのためにも訴求ポイントを何にするかを絞り込む必要がでてきます。何を打ち出したいのかを一つに絞って簡潔にしたほうが採用率は高くなる傾向にあります。

◆タイトルには「数字」と「固有名詞」をなるべく使う

企業側としては少しでも自分たちのプレスリリースを採用してもらいたいものです。

そのために、担当者の心に響くためにはインパクトが必要です。宣伝ぽさとインパクトはどう違うのかと思われるかもしれません。誇大表現やあおる書き方はさきほど書いたようにNGです。

そのかわりに具体的に書くことでインパクトを出していくやり方もあります。どのように具体的に書いていくのかというと、「数字」と「固有名詞」を盛り込むのです。プレスリリース初心者にありがちなのは「形容詞」が多いタイトル。形容詞は個人の主観によって決まる表現方法ですので客観報道を掲げるメディアにはなじみにくいものがあります。

そのため、できるだけ「形容詞」は使わないで表現することを心がけます。そして、「数字」と「固有名詞」を使うことでメディアが必要としている正確性が担保され、インパクトも強くなるのです。

◆機能・特徴をタイトル冒頭にもってくる

固有名詞を使うという話を先ほどしましたが、あまり認知度がない固有名詞の場合は逆効果の時もあります。

例えば商品発表の場合、新商品の名前はほとんどの人が知りません。その時などに有効なのが、タイトルの冒頭には機能や特徴を持ってくるというやり方です。機能や特徴は人によって左右されない判断方法でもありますので的確に相手に伝えることができます。

◆ポイントまとめ

このようにプレスリリースのタイトルには気をつけるポイントが多数あります。

ただし状況によって変わるものもあります。例えば、タイトルの文字数です。タイトルを短くしたほうがいいという意見もあれば、文字数を30文字程度にした方が良いなどの意見もあります。

これは文字数に目がいきやすいのですが、どの媒体に載せてもらいたいのかでも変わります。広報担当者はその点も意識しながらプレスリリースのタイトルを決めていく必要があります。

 

リリース配信のメールタイトルで開封率が全然違う

現在のプレスリリースはさまざまな方法でメディアに送られています。

・FAX
・手紙
・電子メール

最近増えているのが電子メールによるプレスリリースの送付です。

企業側からすれば従来のやり方よりも送りやすい、費用がほとんどかからないからだと思われます。電子メールの送付は手軽な反面、軽率なメール送付も増えているのが現状です。

そのため、担当者はメール添付されたプレスリリースだけでも大量に受信をしています。そのような状態になってくると電子メールの場合はプレスリリース自体よりも先にメールを開封してもらわないと話が始まりません。

他の大多数のメールに紛れ込まないように、開封してもらえるようメールのタイトルにも工夫をする必要がでてきます。ここでは工夫するポイントは3つあげます。

・メールタイトルに企業名を入れる
・「取材」という単語を使うことでメディア担当者に自分事と思わせる
・調査データはタイトルの時点で結果が分かるようにする

◆メールタイトルに企業名を入れる

メールのタイトルに企業名を入れることで開封率が上るようです。業界大手がメールのタイトルに企業名を入れた場合と入れない場合で比較すると、23%も開封率が上がったという調査があります。

大手でないとしても企業名をメールのタイトルに入れたものを送り続けることによってメディア担当者の認知度を上げることに成功し、10%程度開封率が上がったという報告もあります。このことから対策できる方法は2つあります。

【ポイント】

・大手企業との提携などの内容に対してはその取引先の名前を利用することで開封率を上げる可能性があるので、メールのタイトルにも取引先企業を記載する
・それほどの大手ではない企業だとしても、メールタイトルに企業名を記載することでメディア担当者に覚えてもらえれば開封率が上がりやすいので、常にタイトルには企業名を記載することを意識しておく。

◆「取材」という単語を使うことでメディア担当者に自分事と思わせる

企業が一般向けのイベント、記者会見、発表会などを行う場合などメディア担当者に取り上げてもらいたいという時があります。

その時に「発表」などの企業目線での言葉ではなく、メディア担当者目線での「取材」という言葉に置き換えることで開封率が上がるというデータがあります。メディア側に対していかに自分の事として思ってもらえるかどうかということがポイントになりそうです。

◆調査データはタイトルの時点で結果が分かるようにする

企業が調査データをプレスリリースしたい場合、メールのタイトルの時点で特徴的な検査結果が分かるようにします。調査データは読む方からすれば早く結論を知りたいものです。そこでメールのタイトルに結果が記載されていれば、興味があるような内容であれば読んでもらえる可能性が高くなります。

 

まとめ リリース配信のタイトルはプレスリリース採用の生命線

リリース配信のタイトルは、プレスリリースが採用されるかどうかの生命線です。

メディア担当者も、プレスリリースの選別に時間をかけるわけにはいきません。自社のプレスリリースを読んでもらえるようにするためにも企業広報担当者がすることは、いかに相手本意の記載ができるかどうかということは今回の内容で分かったかと思います。

もちろん、メディアの媒体や紹介したい商品・サービスによってはやり方が少々違ってくるかもしれません。その時は、「メディア担当者にとって嬉しいことは何か」という視点で考えてみると答えは自ずと出てくるのではないでしょうか。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事