市場調査とは？実施計画の方法や気をつけたい4つのポイントを徹底解説

経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber

「めざましテレビ」「王様のブランチ」「スーパーJチャンネル」元放送作家で広報スペシャリスト。テレビコメンテーター、MBA、多摩大学客員講師、経済産業省認定支援アドバイザー。ダイヤモンド、東洋経済、プレジデント、日経ヴェリタス等で経済記事連載中。より詳細なプロフィールはページ最後に。

みなさんは、“市場調査”を活用したことはありますか？
ここ最近、よりマーケットの動向に即した事業戦略を立案するため、市場調査を行う企業が増えています。

これから初めて市場調査の依頼を考えている企業もあるかと思いますが、ここでは、市場調査をどのようにPRに活用していくのかを分かりやすく説明します。

そもそも、市場調査とは何？
市場調査を広報活動やマーケティング活動に活かすには
市場調査を行う上で注意したい４つのポイント

そもそも、市場調査とは何？

まず初めに、“市場調査”とは、アンケートや街頭インタビューなどで、市場の動向やトレンド、自社の商品やサービスの認知度、顧客のニーズを調べることを言います。

よく、“マーケティングリサーチ”と言われることもあります。マーケティングリサーチは、現況だけではなく、未来の市場の動きを予測・分析し、商品の販促を目指すものです。市場調査は、マーケティングリサーチの一部ともいえます。

□市場調査の利点とは？

・市場調査は欲しい情報を得ることができる

昨今はインターネットやSNSなどで情報をえることもできますが、必ずしも欲しい情報が手に入るとは限りません。事業戦略を立案するにあたっては、マーケットの動向に即してなければ、せっかくの事業立案も台無しになってしまいます。

・市場調査なら精度の高い情報やデータの分析が可能

例えば自社での調査を行う場合、専門機関ではないため分析方法のノウハウがしっかり確立されていないことがほとんどです。結果的に、上手く分析が行えたとしても膨大な時間を要したり、主観的な偏った分析になってしまうなど、企業にとってあまりプラスにはならないことも多くあります。

しかし、専門機関に依頼すれば、適切なノウハウを持っているので客観的かつ時間のロスもなく分析結果を出してくれます。より正確な情報を求める場合は、市場調査を専門的に行っているリサーチ会社への依頼をおすすめします。

・市場調査でターゲットの感想を得られる

ユーザーのニーズをしっかりと把握しておくことは最も重要です。商品やサービスを利用する人たちが価値があると思ってくれることが、売上に繋がります。

市場調査は、実際に利用するユーザーの生の声を聞くことができるので、新商品開発の参考になる意見もあるかもしれません。それだけではなく、商品開発のカギとなる、商品やサービスに対するニーズや要望、生活スタイルや環境、価値観や好みなど、ターゲットが今感じている情報を得ることができます。

＊参考リンク：市場調査したら世の中に一気に広める！一番人気コンテンツのプレスリリース12の全技法

市場調査を広報活動やマーケティング活動に活かすには

では、この“市場調査”というものをどうPRに活かしていけばよいのか、PRにおける市場調査の重要性を考えていきましょう。

私たちのようなPRコンサルタントは、クライアントに対して状況を理解し解決策を提供するのが仕事です。ただその際に、こうした方がいい、こうしていくべきだと、ただ主張するだけではクライアントの納得は得られません。そして、企業の広報や、新商品開発を行う部署の方も、新しいことへの始動の際は上司を説得するのに日々奮闘している方も多いのではないでしょうか。

一方で、収集したデータの分析に基づく調査があれば、証拠の提示が可能になり、そこに根拠が生まれることで説得力のある提案ができるのです。まさに市場調査とは、効果的なPRの基盤なのです。

またPRにおける調査と戦略的な視点とは、密接に関係しているのです。ここで、市場調査をおこなう上で注意すべきポイントについておさえていきましょう。

市場調査を行う上で注意したい４つのポイント

ポイントは4つあります。

➀情報収集を行う

PR活動の基盤を構築するために、情報を集め、データとしてインプットします。

➁目標の設定

市場調査を何のために実施するのかを考えましょう。ここで重要なのは、PRの目標をクライアントの目標と一致させることです。市場調査の目的は、正確な情報を集めてマーケティング施策に活かすことです。

➂戦略と計画

どのような、そしてどの程度の調査を行うのかを決定します。

市場調査は事実の確認だけではなく、あらかじめ仮説を立てた上でそれを検証することも大事です。例えば、売れ行きのよくない商品の問題点を自社で分析し、いくつかの仮設を立てて、それが正しいのかどうかを顧客に確認します。仮説が間違っていることが判明したら、別の仮説を立てて検証します。これを繰り返して、商品の問題点を探っていきましょう。