広報担当者のSEO対策とは?指名検索は広報担当者の究極の目標の1つです
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2020.03.29

広報担当者のSEO対策とは?指名検索は広報担当者の究極の目標の1つです

例えば「ABC株式会社」なのであれば、そのまま「ABC株式会社」もしくは「ABC」などとそのままインターネット検索されることを「指名検索」と言います。

広報担当者はこの指名検索が増えるよう努力すべきです。

指名検索の3つの価値

では、指名検索がなぜ重要なのかを見ていきましょう。

1:検索結果ページに他の会社が出ない(出にくい)

「新宿 ラーメン屋」で検索すれば、山ほどの情報がヒットしてしまいます。
恐らく大半のラーメン屋が埋もれる事でしょう。

ですが、例えば「新宿○○(具体的な店名)」で検索すれば、ほぼそのお店しかヒットしないはずです。
そして、そのお店のウェブサイトを閲覧した人が「美味しそう!」と思えば、他店とあまり比べることなく来店してくれます。なぜなら、「検索結果ページの上位に他のお店がほぼ並ばないから」です。

2:指名検索をする=強く印象に残っている

何らかの具体的な会社名・店名・商品名・サービス名などを見聞きしても、ほとんどの人は「ふーん……」でスルーしてしまい、しばらくすれば完全に忘れてしまいます。

ですが、興味を持ってもらえれば「じゃあ、その名前で検索しよう」と思ってもらえます。
つまり、「指名検索数が多い=強い印象を持たせる戦略に成功している」と言えるのです。

「指名検索数」などはGoogleのツールなどで調べることができます。

●指名検索数を増加させる6つの作戦

続いて指名検索数を増やすための戦略をいくつか紹介していきます。

ちなみに、「広報担当がコントロールできない領域」の話題もあるかもしれませんが、できる限りその分野の担当者と話を詰めるなどして、改良に努めることをおすすめします。

1:広告を打つ

「広告を出して、名前を印象付けよう」という単純な作戦です。
ただし、広告については、

・お金がかかる
・広告の内容を信頼する日本人は少なめ
・検索だけで終わる可能性が高い(購入、契約などに繋がりにくい)

などのデメリットがあります。あまりおすすめしません。

2:報道してもらう

新聞記事にしてもらう、テレビやラジオで特集してもらう、ネットメディアに取り上げてもらう……などが該当します。

・お金がかからない
・「客観的な立場の第三者(メディア)」が編集するので、人々に信頼されやすい
・「そのメディアによって商品・サービスの良さを知った人」が検索するので購入に繋がりやすい

などのメリットがあります。特に中小・ベンチャー企業などで、「信頼性を高めたい時期」にある場合は「広告」よりも「報道」が増えるように動くべきでしょう。

3:「商品名そのもの」を工夫する

・覚えやすい名前
・読みやすい名前
・面白い名前
・斬新な名前

などであれば指名検索してもらいやすくなります。また、「同じ商品名(名前の一部が被る商品名)」などがないかも必ずチェックしましょう。

さらには、例えば「希望」という商品名だと、「希望」で検索しても商品名が検索上位に来にくいというのは言うまでもない事かと思います。

ちなみに、タレントの「オリエンタルラジオ」は、「当時、検索しても1件もヒットしない名前だから」という事で、「オリエンタルラジオ」というネーミングにしたそうです。

4:SNSアカウントを持つ

フェイスブック、インスタグラム、ツイッターなどのSNSアカウントを持ちましょう。

・SNSアカウントがあること
・最低限の投稿を続けていること

が大事ですので、フォロワー数を増やそう・面白い投稿をしようなどを考える必要はありません。

もちろん、アカウント名は「企業名」にしてくださいね。
時期によっては、「企業名・○○(商品名)発売中!」などにするのも良いでしょう。

5:「詳しくは○○で検索」

最近、テレビCMなどで、「詳しくは○○で検索!」などの言葉と一緒に、「検索窓に、企業名が入っていて、そこをカーソルが指しているイラスト」が出る演出を見る機会が多くなっていますよね。
これもシンプルに指名検索を呼び掛けているわけです。
「指名検索をしているまさにその姿」をイメージしやすいので、効果は大きいとされています。

かといって「広告を打つこと」は、先ほど言ったとおりあまりおすすめしません。

特に中小・ベンチャー企業の場合は、パンフレットや名刺などにこういったイラストをつけておくことをおすすめします。

6:セミナーや展示会に出席する

各種展示会やセミナーに出ることで、認知度がアップして、指名検索されやすくなります。

 

指名検索に関する注意点2つ

1:「サイトそのものに繰り返し訪れることが前提」の場合について

例えば、通販サイトなど、「サイト自体が役に立つ」「同じ人がサイトに何度も訪れる」などの傾向にあるビジネスの場合。このケースでは「指名検索数」と「成約(契約、購入など)数」が比例しにくくなります。

2:「指名検索数を増やすこと自体」には意味がない

・商品に興味がなさそうな友人に「指名検索だけ」を頼む
・クラウドソーシングサイトなどで不特定多数に対して報酬付きで「指名検索だけ」を依頼する

これらの方法で「指名検索だけ」を稼いでも全く意味がありません。それどころか、「不自然な大量検索」があると、グーグルからペナルティを受けて検索順位が下がる恐れがあります。

また、
「指名検索数と、知名度の伸び率のバランス」
「指名検索数と、成約数の伸び率のバランス」
など、色々なデータも取りにくくなるので、百害あって一利なしです。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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