「買う」より「借りる」が新常識!?シェアリングサービスから学ぶマーケティングの多様性
コラム
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2023.02.27

「買う」より「借りる」が新常識!?シェアリングサービスから学ぶマーケティングの多様性

ここ数年、シェアリングサービスがどんどん伸びてきているのをご存知ですか?

自分自身もシェアハウスやairbnbなどのシェアサービスをフル活用して、快適な生活を送っています。モノが売れなくなったといわれる時代。シェアリングサービスを活用している人も多いのではないでしょうか?

いま、企業と消費者が接点が、旧来のテレビCMなどの広告からSNSといったデジタル領域に変わってきています。そうしたなか、お互いの体験やニーズをマッチングしやすいシェアリングサービスは、どんどん活性化していきています。

今回はそうしたシェアリングサービスが人気になった理由を3つ挙げたいと思います。

 

1、 安く借りることができ、初期費用や維持費がかからない。

家の契約や車の購入となると車検料、駐車場費用、保険料、敷金や礼金など数多くの初期費用が掛かってきます。シェアリングサービスを利用すれば必要なときに必要なときだけ利用することができます。その都度で費用を支払えばいいだけなので余計な出費を抑えることができます。

2、 自身の所有物から利益を生むことができる。

自身の資産を持て余してしまっている人、結構多いのではないでしょうか?保持しているだけで維持費がどんどんかかり、資産がデメリットにしかなっていない人には是非このシェアリングサービスをおすすめします。私の友人で使っていないブランドバッグをシェアリングサービスとして貸し出し、そこから得た利益でまた新しいものを購入している人がいます。このように自分が働かずとも所有物から所得を得られるというのはとても魅力的ですよね!

3、 モノの稼働率が上がる。

買ったはいいが、結局使っていないものって割とありますよね。例えば、車に焦点を当ててみると95.8パーセントの車は稼働していない状態にあるらしいのです!維持費はかかるし、機械的なものだと何か月も放置していると調子が悪くなってしまいます。最近ではAnycaという車を個人間でシェアきるサービスもあります。そういったサービスを利用すれば車を定期的に稼働させることができ、かつおこずかい稼ぎにもなるので一石二鳥ですね。

こういったメリットに惹かれシェアリングサービスの利用者は年々伸びています。

 

なにより、低コストでこうした消費者メリットを提供できることこそ、冒頭で述べたマーケティング変革のおかげなんです。

クチコミがクチコミを呼ぶこむかたちで、最初は購入を考えてなかったものでも、知人が使っているということで購入したという方も多いようです。ただモノを販売するという形にとらわれず、違う導線を作り販売促進していくのも一つの方法ではないでしょうか。視点を少し変えることによってビジネスの可能性は無限大ですね!


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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