005 クロスメディア
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100の打ち手
2014.02.12

005 クロスメディア

クロスメディアとは、ある一つのコンテンツやデータを多用途として、複数の媒体を用いて表現することをいいます。

クロスメディアを実施する大きな目的は、一つの媒体で不足している面を補いあい、横断的に情報に触れてもらうことです。

複数の媒体を横断。利便性を高め付加価値を与える仕組みを実装

一日の流れを想像してみてください。

朝食を食べながら情報番組を観る。吊革や車両広告を目にし、日経を読みながら通勤する。街でチラシ配布していたお店でランチ。帰りの電車はネタ探しのためスマホ操作。帰路にファッション雑誌を購入。家についてテレビをナガラ見しながら読書。

さて、一日でいくつのメディアやデバイスに触れているでしょうか。

メディアにはそれぞれ特徴があり、扱えるデータや与えるイメージも異なります

文字、音声、動画、静止画・・・・それぞれ適切な表現方法が求められます。

そのため、ひとつのメディアですべての要素を伝えきることは難しく、また一つの媒体に絞ってしまうと、顧客との接触時間が減ってしまいます。

場合によっては大量の情報に埋もれてしまい、気づかれないこともあります。

ですから、移動中は携帯電話、自宅ではパソコンといったように、一人の利用者が異なるメディアへ横断するときに利便性を高めた仕組みを実装する必要があります。

その他にも広告にURLやQRコードを印刷して、ウェブサイトのトップページを知らせるなど、「他のメディアの案内」をすることもクロスメディアの役割です。

このように、利用者の利便性向上付加価値を提供することがクロスメディアの目指すところでもあるのです。

PR・広報活動にも重要な戦略手法

ガラケーやスマホ、タブレットなどの携帯デバイスにおいてインターネットアクセスが高度化したこともあり、新たなクロスメディア手法が次々誕生しています。

例えば、インターネットという世界ひとつとってもクロスメディアは可能です。

「パソコンで調べたクーポンのURLをスマホに送信。印刷不要でバーコードを読み取ればOK。使用後はコメントページへ移動して書き込みできる」など、インタラクティブなコミュニケーションを実現

単一メディアで不可能な付加価値を与えることが出来るのです。

もちろん、まったく異なる媒体で連携することもできます。

あなたもよく目にしたことがあるでしょう。

テレビCMを観ていたら「続きはWeb」で、という言葉を。

これはマス広告からネットに誘導させることによって、通常のCMでは伝えきれない内容を自由度の高いネットで訴求する手法です。

このように、クロスメディアは目的に応じて幾通りでも組み合わせができ、自社独自のPR戦略を開発するこが可能なのです。

よく言われる「差別化」。これは商品のことだけでなはく、PR・広報活動にとっても非常に重要です。

それを実現させるために、クロスメディアを使わない手はありません。


執筆者・監修者
上岡正明
PR戦略プランナー・著書21冊累計80万部のビジネス作家
登録者23万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者22万人のビジネス系YouTube

日本を代表するPR戦略の専門家で企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。

戦略PR、広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内PR、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行して大学院にてMBA(情報工学博士前期課程)修了。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計20冊75万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで有識者や専門家記者として寄稿連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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