メディアを通じたコミュニケーション文脈の重要性
コラム
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2018.12.26

メディアを通じたコミュニケーション文脈の重要性

皆様は、G.W.いかがでしたでしょうか?
連休が終わり、あっという間に夏が来てしまいそうですね。
ただその前に来る、じめじめとした梅雨に負けず、頑張っていきましょう!

さて、今回はメディアを通じたコミュニケーションの重要性について取り上げたいと思います。

昔は、メディアからの情報が一方通行のように消費者へ届いており、反応もどこか遠いものであったように感じます。
しかし昨今SNSやブログといったツールの登場により、メディアからの情報に対して反応がより身近なものとなりました。
また個人が簡単に発言できるようになり、その影響力も高まってきたため、
炎上という言葉もここ数年ですっかり聞きなじみの言葉へと変化したように感じます。

今後は、メディアを通じたコミュニケーション文脈というものが、ますます重要になってくるのではないでしょうか?

そこでコミュニケーション不足による炎上からうまく立ち直った事例をご紹介いたします。

創業当時から焼きたてのピザをいち早く届けることに挑戦してきたドミノピザ・ジャパンでは、
今年の一月、注文から30分だったお届け時間を20分に短縮したデリバリーサービス「ミッション20ミニッツ」を開始し、
それに伴い都内で記者会見を行いました。

当日は、旬なタレントが登壇し実際にデリバリーが20分以内で届くかの検証を行い、見事大成功。
60媒体以上のメディアが出席しイベントは無事終わったかのように見えたのですが、、、

ネット上では、「20分でピザを届ける」という新サービスそのものへの批判が殺到していたそうです。

Yahoo!ニュースやTwitterのコメントでは、「なんで従業員を追い詰めるようなことを平気でできるの?」
「時間を守るために無茶をしてトラブルにつながる前にやめてほしいです」等の昨今の長期労働問題を受けて現場の従業員を心配するネガティブなものが
9割だったそうで、各情報番組で当日の様子が放送されると更にネガティブコメントは加速し完全に炎上状態だったそうです。

ドミノ・ジャパンでは、炎上の原因を発表会で説明した“20分で配達することが可能になった理由”がきちんと伝わっていないコミュニケーション不足だと考えました。

そこで、なぜ20分で届けることが出来るようになったかの“理由”である、
技術向上と安全性の部分を再度訴求し直しました。

結果、消費者の誤解も解け、ポジティブなコメントが増えていったそうです。

今回の事例を通じて、どのような文脈で、どのメディアを通じて、どのように訴求するかがいかに重要であるかが良くわかるかと思います。

広報に携わる皆様も、改めてコミュニケーション文脈の大切さに目を向けていただけますと幸いです。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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