【PRによる効果測定とは?】
コラム
経営戦略×PR
2016.06.24

【PRによる効果測定とは?】

6月も中旬に入り、梅雨本番。

毎日じめじめとした天気で、気持ちも体もスッキリとしない日が続きますね。

 

こんな気持ちが晴れないときに限って仕事は忙しく、トラブルや複雑な案件が回ってきたりして困ったものです。

夏が待ち遠しいですね。

 

 

今回は、PR活動の課題である「効果測定」について取り上げてみたいと思います。

 

 

普段PR活動を行っていると

「PRの目標はどうやって設定しているのか?」「成果・効果はどうすれば測定できるのか?」

といったようにマーケティング視点での効果をよく質問をされます。

広報に従事される皆様も一度は、聞かれたことがあるかと思います。

 

そして、

「効果測定」の部分をこれまで曖昧にされてきた方も多いのではないでしょうか?

 

その結果として他部署や経営陣がPR活動に理解を示さず予算を出さないというケースはよく耳にします。

 

現在「効果測定」については、露出件数と広告換算値にて数値化するのが一般的です。

ただし露出量や換算値に固執しすぎてしまい、そこをゴールにしてしまうと本末転倒な事態を引き起こす可能性があるので注意が必要です。

 

露出の量を増やすことは、もちろんいいことであり重要なことですが、

本当に大切なのは、露出したのちに起こる変化です。

 

その媒体に露出することによりどれくらいのリーチ数があり、ユーザーにどのくらい興味や注意あるいは購買意欲を植え付けることが出来たのか等を数値化することにより変化、質の部分を明確にすることが出来ます。

 

そもそも広告とPRでは同じ面積で露出したとしても露出の意味が異なります。

広告は、広告主の主観であり、メディアによる客観的な記事とは異なるためユーザーが感じる信頼性が大きく違います。

広告に比べてPRでの露出は3倍、あるいは10倍の価値を持つという企業もあるくらいです。

広告換算値という全く同じ評価基準で指標とすることには無理があるのは当然ですね。

 

 

現在、あらゆるPR施策に広く適用できる普遍的な測定方法はないのではないでしょうか?

そこで各サービスやプロジェクトごとに、まずPRを活用し達成する具体的な目標を定め、それが達成できているかどうかの評価基準として露出の量と質の双方を測定し数値化していくこがより重要になってきています。

 

皆様も今一度、設定された目標とそれに対するPR施策の過程や結果を可視化してみてはいかがでしょうか?

 

普段の努力をアピールできるいい機会かもしれません。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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