広報部門とマーケティング部門との連携のコツを教えてください
PR戦略とは
戦略から実行まで「ソリューションの種類」
2019.03.20

広報部門とマーケティング部門との連携のコツを教えてください

〔読了まで3分〕

マーケティングおよび広報部門は、お客様、従業員、他の企業の目に映るそのブランドポートフォリオのイメージを形成します。

社内でのさまざまな部門と協力するマーケティングおよび広報部門は、各部門と力を合わせて、企業の使命とビジネス戦略に沿ったブランドイニシアティブの開発と改良に取り組まなければなりません。

そのため企業にとって中核となる大切な部署です。

マーケティングおよび広報部門は、高度なコミュニケーション能力に加えて、創造性を引き出す能力、関係管理を楽しむ姿勢、マーケティング戦略を開発して実行する能力が求められます。
さらに、仕事の期限を厳守し、優先順位を決定し、プロジェクトを開発して指揮する能力も必要です。

ビジネスは競争であり、勝負です。
複雑かつ多様で、ライバルやら関係者がいろいろと存在し、競争に負けるとその組織体が持続できなります。
ビジネスという現代の「戦い」の中で一義的に必要なのは、現場と戦っている営業やそれを支える生産部門だったりするでしょう。

しかし、現代のビジネスは営業と生産だけでは足りないケースが殆んどです。そしてその残りの要素はマーケティングが担う場合があります。

 

理解(インテリジェンス): 敵を知り己を知る

まず、戦う相手や自分の組織、そして市場という顧客を知る調査力や理解力が重要です。

勝てそうな相手か勝てなさそうか正確に知ることができれば、「負ける戦いはしかけない」という常勝の作戦が可能になります。

「彼を知り己を知れば百戦危うからず」という孫子の兵法の言葉は有名です。

 

広報・宣伝はマーケティングの花形

マーケティングは付随的に見られがちですが、営業や生産以上の威力が見えやすい部門があります。それが、広報・宣伝です。

例えば「会社で犬を飼う」という突飛なアイディアを実行に移してテレビで数多く露出され、知名度を一気に上げるなんていう芸当は、マーケティングの花形たる広報・宣伝だからできることです。

2011年の日本で、一番多く広報されたIT業界はFacebookでなく、Twitterだと思います。

バラエティ番組でタレントの情報源として取り上げられ、IDが紹介される。こうやって知名度が上がると営業活動はかなり楽になります。

 

合理化(ロジスティックス)・ 需要創出(デマンドジェネレーション)

業種や業界によりますが、企業向けで営業の介在が必要な複雑な商品では営業にリード(引き合い情報)を渡す、デマジェン活動が欠かせません。

企業向けIT商材ですと、広報は外注しつつ、社員のマーケティング活動はこのデマジェンに専念という場合が多くあります。

日本の会社では、取引先に営業が行って案件を掘り起こして売上を立てるというサイクルが営業の中で完結していることが多いのですが、それにはいくつか問題があります。

結局のところ、案件をクロージングして売上を立てるという行為と、案件化できそうな見込みの手前を探してくるという行為は結構違っていて、求められる特性も違うのです。

そこを兼ねてしまうと、大きな成長をしにくいという問題があります。

そこで、 分業しプロセス分離を行うことが効率とチャンスの最大化につながります。

 

営業にリードを渡すために

自社、競合、顧客を理解していない広報は意味が無く、認知だけ上げても営業にリードを渡せるような仕組みがなければ売上になかなかつながりません。

フロンティアコンサルティングでは長年培った経験から、営業や生産などの 他部門とマーケティング・広報・宣伝部の連携をスムーズに行い、企業を発展させるためにサポートをします。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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