メディアに寄稿する４つのメリットと広報担当者が覚えるべき寄稿６ステップ

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この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、「寄稿」のメリットや実際に寄稿するまでのステップなどについて解説していきます。

特に「自社の専門性が高く、新聞や雑誌に載るレベルの記事を執筆できそう」という方や、「プレスリリース配信以外にも、メディア掲載に挑戦する選択肢が欲しい」という広報・PR担当者におすすめの内容となっています。

本記事では「寄稿」の概要、寄稿のメリット、寄稿するまでのステップ、そして寄稿がボツになっても価値があるという話題と、寄稿とプレスリリース配信のどちらが向いているかの判断方法などに関してお話ししますので、ぜひ参考にしてください。

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「寄稿」とは？

「寄稿」とは、「新聞、雑誌、インターネットメディアなどの媒体に、記事（文書）を提供して載せてもらうこと」です。大手新聞や雑誌でもすべてのスペースを記者が埋めているのではなく、寄稿記事などによってもカバーしています。

寄稿の広報上のメリット4選

それでは寄稿をすることの広報・PR上の主なメリットを挙げていきますので、ぜひ確認してください。メディア・メディア関係者に直接プレスリリースを送付する施策に似てはいますが、やや異なる要素もあります。

メリット①：メディア・メディア関係者から信頼されやすくなる

寄稿することでメディア・メディア関係者から信頼されやすくなるものです。質の高い寄稿を何回もしてくれることはメディアにとって喜ばしいことですし、それに伴ってメディア関係者とのやり取りも多くなるので自然と深い関係性が構築されていくものです。

メリット②：寄稿記事の内容によっては広報・PR効果も発生する

すべての寄稿記事で可能なわけではありませんが、内容によっては無理のない形で直接的な広報・PR効果を発生させることもできます。もちろん露骨に商品・サービスなどの宣伝文句を載せるわけにはいきませんが、他の内容がメインならさり気なくアピールできます。

例えば「○○業界で□□を導入する企業が急増している本当の理由」という寄稿によって、読者にノウハウを提供することを軸にする。その上で「広報・PR色がないなら商品名の掲載OK」などの契約を交わせば、自然な広報・PRが可能です。

「それで本当に意味があるのか」と感じるかもしれませんが、「宣伝色のない宣伝」は意外と効果を発揮するものです（逆に露骨なセールスは嫌ですよね）。

メリット③：書籍化のチャンスがある

寄稿が書籍化する場合もあります。具体的には寄稿先のメディアが出版する書籍に、寄稿記事（つまり自社の情報）が載るということ。特に認知度や信頼性が高いメディアの書籍なら、自然な広報・PR効果が高くなることでしょう。

メリット④：寄稿記事の内容を自社メディアに活用できる場合も

基本的に許可が必要ですが、寄稿記事の内容を自社メディアに活用できる場合もあります。

「そのまま引用する」、「多少言い回しを変えて載せる」などはNGである可能性が高いですが、プロの編集者などからの助言を反映させつつ、関連記事を作成することなどができるかもしれません。

そして元記事が「寄稿できるレベル」なので、関連記事なども読み応えがあり、高い広報・PR効果を持つことになるでしょう。

広報担当者が覚えるべき寄稿するための6つのステップ

続いては広報・PR担当者の皆さんに向けて、寄稿をするための流れのステップ解説をしていくのでぜひ参考にしてください。やはり通常のプレスリリースとは毛色が異なるので注意が必要です。

ステップ①：寄稿記事のターゲット層（想定読者層）と持たせたい印象を決める

まずは寄稿記事のターゲット層、つまり「誰に読んでほしいか」と、その人にどのような印象を持ってもらいたいかを決めましょう。

普段の商品・サービスなどの広報・PR発信のターゲットと同じでも構いませんが、戦略によっては調整します。例えば「特に専門知識がある層に届けたいので、普段のターゲットからライトな層は削る」などですね。

このターゲット層決め・持たせたい印象決めが「土台」として非常に重要ですので、しっかりと時間を使って練ってください。ここで急いで雑に進めるとかえって効率が悪くなるだけですし、掲載してもらえても望むような広報・PR効果が出ないかもしれません。

ステップ②：媒体とコーナーを選ぶ

「設定したターゲット層が読んでいそうな媒体」を探して複数ピックアップし、その中からさらに「この寄稿記事を載せた場合に、その読者が持たせたい印象を持ってくれそうな媒体」へとさらに絞り込みましょう。

その上でどのコーナーに寄稿文を送るかまで決めます。「どのコーナーでも良いので載せてください」というスタンスでは質の高い寄稿記事は作成できないものです。

✅認知度や売上・PVなどでは決めない

この選定作業ですが、媒体の認知度や売上・PVなどでは決めないようにしましょう。複数候補が出た場合にようやくそれらを比較基準にするくらいがちょうどいいです。

それよりもここまで述べたように「読者に刺さって、良い印象を与えられるか」がよほど重要。大手媒体に載って中途半端な反応になるよりも、マイナー媒体に掲載されて「刺さった読者」が少しでも出る方が価値があります。

✅社長や上層部の指示に惑わされずに選定する

これに限らず社長や上層部などに広報・PRのノウハウがない場合、「とにかく認知度とPVで」という指示を出してくることがあるので気を付けてください。勇気を出してきちんと論理的に説得しないと、広報・PR部署はいつまでも成果を出せません。

ステップ③：選んだ媒体の過去の寄稿記事をチェック・研究する

選んだ媒体の過去の寄稿記事をチェックして傾向を掴みましょう。例えば雑誌なら少なくとも3号分、できれば10号分以上は読みたいところです。また、寄稿したいコーナーだけでなく雑誌全体も読んで「カラー」を掴むのが理想（こちらは2～3号分でもいいでしょう）。

ステップ④：媒体（コーナー）のカラーに合わせて寄稿記事の企画書を作る

研究して掴んだ媒体（コーナー）のカラーに合わせて寄稿記事の企画書を作りましょう。

それもできれば3パターン以上作成しておくと、いずれかに興味を持ってもらえる可能性が高いのでおすすめ。これには単に「どれかは刺さりやすい」だけでなく、メディア側が「一番いい企画書を選ぶ」という思考になりやすいというメリットもあります。

✅必要に応じて執筆者のプロフィールもまとめておく

寄稿記事の執筆者自身が出している書籍、専門的なセミナーの開催歴、メディア出演歴、寄稿歴などがあると専門性をアピールできるのでおすすめです。ちなみに専門性のない（もしくは薄い）広報・PR担当者などが執筆する場合は、専門性の高い自社社員に「監修」をしてもらう方法があります（監修者として記載できる）。

ステップ⑤：媒体に連絡する

大半の媒体に問い合わせフォームや寄稿投稿ページがあるので、そこに連絡する方法があります。まだあまり準備ができておらず、どのように進めていいのか不安があるなどの場合はやってみるといいでしょう。ただ、もちろん企画の大枠くらいはできあがっていないとわざわざ連絡する意味はありません。

そしてステップ4までできているなら電話で連絡した方が話が早い傾向にあります。メディア・メディア関係者としてもネタは欲しいので、そこまで練られた段階なら喜んでくれる可能性が高いです。

✅寄稿歴がある人に紹介してもらう方法もある

アプローチを考えている媒体に対して、すでに同業他社が寄稿している場合があります。そして、その同業他社に連絡できるなら寄稿先を紹介してもらうのもいいでしょう（以前からその企業の広報・PR担当者などとつながりがあるならさらにスムーズ）。

寄稿関連に限りませんが、他企業の広報・PR担当者との横のつながりがあると何かと仕事がしやすいです。また、場合によっては協力してプレスリリースを作るなどして、共同企画を行う選択肢もあります。

一昔前はそうではなかったかもしれませんが、今は競合の広報・PR部署とも手を組むべき時代です。経営全体で考えても「なにがなんでも徹底的に競争する」よりも部分的には力を貸し合って、ともに利益を出していく方がいいということですね。

ステップ⑥：企画内容が気に入られたらメディア関係者とやり取りして修正を重ねる

企画内容・記事内容が気に入られたら、相手メディア関係者とやり取りして修正を重ねて、完成へと近付けていきます。一般的なプレスリリースを送る場合と比べても、メディア側とのコミュニケーション量や修正が多くなる可能性が低くはないので覚悟が必要です。

ただ、その修正に精力的に対応することでメディア関係者からの印象が良くなり、それ以降の寄稿記事やプレスリリースなどが採用されやすくなるかもしれないので頑張りましょう。

寄稿がボツでも無駄にならない。挑戦する価値はある｜プレスリリース送付も選択肢に入れる

「そこまで手間をかけてボツになるのは困るから寄稿はやめておく」という選択肢も当然あります。しかし作成した企画書や記事は、別の寄稿記事やプレスリリースを作る際のネタ元や資料になり得ますし、それ以外の広報・PR施策でも活用できる可能性が高いので無駄にはなりません。

ただ、そもそも無理に寄稿にチャレンジするのではなく、通常のプレスリリースとして作成して別のメディアに送る方法もあります。

では、寄稿が向いているパターンと、プレスリリースが向いているパターンについて簡単にまとめます。

寄稿が向いているパターン

寄稿が向いているパターンは主に以下の通りです。

• ネタの専門性が高い（企業自体の専門性も高いなど）
• 過去に作成したプレスリリースなどが資料として蓄積しており「材料」が多い
• 時間と労力をかけてでも高い期待値で「メディアとの関係作り」にチャレンジしたい
• 自社にスペシャリスト的な社員がいて執筆してもらえる

まとめると「専門性が高くて、かつじっくり取り組める」なら寄稿が向いているといえるでしょう。

プレスリリースが向いているパターン

• ネタの専門性が低い
• 商品・サービスの広報・PRを直接的に行いたい
• 80～90点くらいの品質のプレスリリースを量産するスタイルが合っている気がする

もちろんプレスリリースの品質も安易に妥協するべきではありませんが、それでも「どんどんメディアにアプローチして勝負を重ねるスタイルで取り組みたい」という場合は、プレスリリース作成が向いているといえるでしょう。

まとめ

質の高い寄稿をするまでのハードルは決して低くありません。しかし、きちんと準備できればメディア・メディア関係者にしっかり相手をしてもらえる可能性が高いので、特に専門性が高い企業は広報・PR施策の選択肢に入れておくことをおすすめします。

ただ、ネタの専門性が低い、メディア・メディア関係者へのアプローチ回数を増やしたいなどの場合は、寄稿ではなくプレスリリースでの勝負もした方がいいかもしれません。寄稿とプレスリリースのどちらにもメリット・デメリットがあるので、合っていそうな方を選んでいただければと思います。

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