オフラインでのPR活動10選!広報の効果を最大化するオフラインPRの活用術
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2025.03.06

オフラインでのPR活動10選!広報の効果を最大化するオフラインPRの活用術

➡記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、オフラインで行う主な広報・PR活動について解説していきます。

「オンラインの活動だけでは思うような効果が出ていない」「オフライン活動の重要性も理解しているものの何をすればいいかわからない」という方に特におすすめの内容となっています。

本記事ではオフラインでの主な広報・PR活動の特徴、そしてオフラインの活動も選択肢に入れておくことの意義などに関してお伝えしますので、ぜひ参考にしてください。

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オフラインでの広報やPRの手法10選【決定版】

それではオフラインでできる代表的な広報・PR方法をいくつか紹介していきます。中には広報・PR部署が主導しないものもあるかと思いますが、それでも広報・PRのノウハウによってサポートしたりアドバイザーになったりするべきシーンはあるはずです。

手法①:ポスティング

主に近隣の人に対してアプローチするための広報・PR方法であり、クリーニング、飲食系、スーパーマーケットなどの業界では現在でも積極的に行われています。また、地域密着型企業や、高齢者層をターゲットにする場合などにも高い効果が期待できます。

ただ、実際にチラシなどを受け取っている方は実感していると思いますが、ハイペースで同じ家に配りすぎると「読まなくていい」と判断されやすくなりますし、最悪の場合クレームが発生します。

そのためお得情報やキャンペーン告知など、重要な内容を伝えるタイミングなどに抑えることも考えましょう。

手法②:折込チラシ

新聞などの折込チラシで広報・PRする方法もいまだに廃れていません。ポスティングに似たシステムですが、「新聞購読者の平均年収は高め」とも言われているため、自動車関係で折込チラシを利用している企業も少なくありません。

ポスティングとは異なりクレームには発展しにくいものの、無駄なコストを発生させないためにも配布ペースや内容に関しては慎重に判断しましょう。

手法③:ダイレクトメール

ダイレクトメールは個人宛に送る手法であり、ポスティングなどと比較するとやや反応が良い場合が多いです。

ただ、開封されたか・読まれたかを判断しにくく、そのままでは効果測定が困難なので、QRコードを付けるなどの工夫をすることをおすすめします(ダイレクトメール以外も同じです)。効果測定を抜きにしても効果的なので、QRコードを付けるといいでしょう。

手法④:個人店へのあいさつ回り

特に地域密着型企業におすすめの広報・PR方法であり、周囲の個人店にあいさつ回りをすることでつながりを構築できます。具体的にはSNSなどで互いのサービスを紹介し合ったり、様々な情報共有をするなど。また、業種や扱う商品・サービスによってはそのまま顧客になってくれる可能性も。

ただ、広報・PR担当者だけであいさつをしても効果が出にくい・無礼になり得るので、営業部や上層部の社員も連れて行くといいでしょう。

手法⑤:看板やポスター

主に通行人をターゲットとするアプローチ方法であり、設置した以降は見てもらうだけなのでトータルの労力は意外と少なく感じるかもしれません。特に新支店ができる場合などに利用される傾向にあります。

一昔前は写真+文章の物理的な看板・ポスターが主流でしたが、現在はデジタルサイネージ(電子的な情報発信システム)を使う企業も多くなっています。複数の情報を交代で出したり、リアルタイムで情報をアップデートしたりと便利ですし、作り替え・張り替えのコストもかかりません。

ただ、導入コストは小さくありませんし、あまり長期的な効果を狙うようなものでもありません。あくまで短期的な効果を狙うことをメインにして、他の広報・PR方法(オンラインのものも含む)も進めていきましょう。

手法⑥:実店舗の装飾

実店舗を装飾して目立たせ、通行人に店舗をアピールする手法です。具体的にはガラス窓の装飾やのぼりの設置など。ショッピングモールなどのテナントについても、バルーンの設置やPOPなどによって装飾可能です。

特に季節系の装飾は自然で嫌味が出にくく、それでいて目立ちやすい傾向にあります。

広報・PR担当者の領分はないように感じるかもしれませんが、「誰に対してアピールするべきか」「何をアピールするべきか」などを考えるノウハウが装飾に役立つはずですので、できる範囲で関係部署をサポートすることをおすすめします。

手法⑦:ポップアップショップ

ポップアップショップとは、商業施設やスーパーなどの一部スペースを借りて商品販売などを行う手法のこと。商品やブランドに興味がありそうな消費者が多い地域や施設を選んで実施すれば、今後につながるかもしれません。

さらにポップアップショップを開くという情報そのものをSNSなどで発信すれば、企業や商品の認知度を上げることにもつながります。

これも実店舗の装飾などと同じく広報・PR担当者の領分ではないかもしれませんが、「どこで実施するべきか」「何を販売するべきか」「全体的にどうアピールするべきか」などに関しては役立つノウハウを提供できるはずです。

手法⑧:紹介システム

既存顧客が見込み客を紹介する、つまり新しい顧客を連れてきてもらう集客方法です。基本的に「買ってくれそうな人」を紹介するはずですから、購入や登録につながりやすいというメリットがあります。

紹介システムを成立させるポイントは、「紹介した側」「紹介する側」の両方にメリットがある設定にすること(割引、入会金無料など)。

これについても広報・PR部署以外が主導すると思いますが、「紹介システムの宣伝方法の発案・実施」「特典の内容設定(あざとくならず魅力的に見えるラインを見極める)」などに関してサポートできるはずです。

手法⑨:街頭配布

ティッシュ配りや試供品配布などのことです。どの業種でも、新店や支店オープンのタイミングなどで特に効果が期待できます。

これに関しても広報・PR部署は主導しないかもしれませんが、「どこで配布するか」「チラシにどのようなメッセージを書くとより効果が期待できるか」などを考える上でサポートできることでしょう。

手法⑩:地域イベントへの参加

例えば商店街のイベントなどに出店する手法であり、特に「地域密着型の個人店」などにおすすめのやり方です。認知度を高めつつ、地域に自社や商品・サービスを浸透させて、集客する効果が期待できます。

これについても広報・PR担当者は、「出店時に何を扱うか」「どう立ち振る舞うか」などに関してサポートできるはずです。

オフラインでの広報・PR方法を選択肢から外さないことが重要

業界や商品・サービスによってはオフラインでも効果が期待できますし、オンラインの施策との相乗効果が期待できる場合もあります。そのため、熟考した結果としてオフラインの活動をしないのであればいいですが、いきなり選択肢から外すことのないようにしましょう。

広報の効果を最大化するオフラインPRまとめ

オフラインでの主な広報・PR方法を紹介しました。オンラインの広報・PR活動に比べると手間がかかり一度にアプローチできる人数・範囲も狭くなる傾向にあるものの、オンラインで完結する手法にはないメリットも期待できます。

そのため自社の方針、ターゲット層、そして「現状の活動でアプローチできていない範囲」「期待できるオンライン活動との相乗効果」などによっては、オンラインの活動も取り入れてみてはいかがでしょうか。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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