中小企業やベンチャー企業がメディアキャラバンする3つのメリットと成功ポイント4選
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2025.02.08

中小企業やベンチャー企業がメディアキャラバンする3つのメリットと成功ポイント4選

➡記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、メディアキャラバンのメリットやポイントなどについてお伝えしていきます。

「そもそもメディアキャラバンとは?」という方から、「メディアキャラバンを経験済みで、今後より良いものにしたい」という広報・PR担当者にまでおすすめできる内容となっています。

本記事では、メディアキャラバンの概要、そしてメリットや成功させるためのポイントなどに関して解説します。

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広報やPR活動の一種である「メディアキャラバン」とは?

メディアキャラバンとは、自社の商品・サービス、プレリリース、各種資料などを持って色々なメディアを直接訪問する広報・PR活動のことです。重要なのは直接会うことであり、自社や商品・サービスのことを濃密に伝えやすくなります。

そしてメディアキャラバンの主な目的は各種メディアで露出すること。さらにメディア関係者との関係性を構築して、「その後」の広報・PR活動をしやすくすることも目的の一つです。

ベンチャー企業の強力な武器になるメディアキャラバンのメリット3選

それではメディアキャラバンの主なメリットを紹介していきますので、広報・PR担当者の皆さんはぜひ参考にしてください。

「直接会う」というのはいかにも良いことに思えますが、具体的にどのようなメリットがあるのか強く意識すればメディアキャラバンを最大限に活かしやすくなることでしょう。

メリット①:メディア・メディア関係者との関係性をより強く構築できる

プレリリースやアプローチメールを送ることでもメディア・メディア関係者との関係性を構築できますが、やはり直接顔を合わせるメディアキャラバンの方がその可能性・密度は高くなりやすいです。

持参した商品・サービス、プレリリース・資料などがその場で採用されることはなくても、メディア関係者に顔・名前・企業名を覚えてもらえば次につながります。

メディア関係者のもとには日々多くの「ネタ」が送られてきており、特に大きなメディアの場合はいくらでも選び放題です。そのため直接足を運ぶ・顔を合わせて話すなどの「魂」の部分が決め手になるケースが少なくありません。

メリット②:自社そのものや商品・サービスなどをより強くアピールできる

プレリリースやアプローチメールを送るだけでも、自社そのものや商品・サービスをアピールすることはできます。ただ、こちらについてもメディアキャラバンで直接伝える方が効果は高くなります。

頑張って1枚のプレリリースを練り上げて送るよりも、顔を合わせて話す方が伝わる情報が多く・濃くなる場合も少なくありません。

ケースバイケースですがプレリリースを作るよりもメディアキャラバンを重ねる方が広報・PR活動の効率が良くなることさえあるので、「足を運ぶなんて効率が悪い」と思い込まないようにしましょう。

メリット③:メディアが求めていることがより正確にわかる

直接メディア関係者と話すことで、広報・PR担当者側が「価値のある情報」と思っていたものが、そのメディア関係者にとってはそれほど価値が高くないと判明するケースがあります。もちろんその逆もあり得ます。

そうしてメディア・メディア関係者が本当に求めていることが見えてくれば、プレリリースやアプローチメールなどとはじめとする情報発信にも反映できることでしょう。

✅特定のメディア関係者を狙い撃つつもりで動く

例えば「たくさんのメディア関係者に会って、その平均値的なプレリリースなどを作る」よりも、「複数のメディア関係者に会う」→「採用してほしい・採用してくれそうなメディア関係者数名に絞る」→「その人に合うようなプレリリースなどを作る」方が結果的にメディア露出しやすくなる場合が多いです。

なぜなら「平均値的なプレリリース」では全体がぼんやりして結果的に誰も刺さらず、逆に「この人」と決めて狙い撃てば、その人には刺さるようなプレリリースになる可能性が高いからです。

中小企業やベンチャー企業がメディアキャラバンを成功させるためのポイント4選

続いては広報・PR担当者がメディアキャラバンを成功させるためのポイントをいくつか紹介していきます。最も好ましくないのはメディアキャラバンをしただけで満足することですので、以下の内容を参考にしてより良いものにしましょう。

ポイント①:同じメディア関係者と何回でも会う|むやみにメディア数を増やすべきではない

メディア関係者側としても、「付き合いのある企業から、何かネタを探せないだろうか」などと考える傾向にあります。そのため同じメディア関係者と何回でも会って関係性を深めることはとても大事です。

そのためむやみに会いに行くメディア数を増やさないようにしましょう。「数」を稼ぐのではなく、「自社に合いそうなメディア」に絞って、それらに繰り返し合うことが大事です。つまり「量」より「質」です。

ポイント②:同席者をきちんと選定する

例えば商品やサービスを持参する場合、少なくともその開発部署の責任者は呼びたいものです。さらに訪問先のメディアと直接関係を持っている社員(役員や社長などが該当するかもしれません)、可能であれば社長なども連れていきましょう。

何回か同じメディア・メディア関係者にメディアキャラバンを行い、広報・PR担当者自身が信頼されたら単独で足を運んでも受け入れてもらえるかもしれません。

しかし初回に広報・PR担当者だけでアポイントメントを取ろうとしてもうまくいかない可能性があります。なので同席してほしい社員などに早めに声をかけて納得を得てから、ついてきてもらえるようにしましょう。

✅メディアキャラバンの目的や意義をきちんと説明すればついてきてもらえるはずです

社員によっては最初は同行をお願いしても良い顔をしないかもしれませんが、きちんとメディアキャラバンの目的や意義を伝えればさすがに断りはしないことでしょう。

✅メディアキャラバンの目的・意義、当日お願いしたいことなどをプリントで渡す

また、メディアキャラバンの目的・意義、当日お願いしたいことなどをまとめたプリントを同席者に渡しておくとさらに理解が得られやすくなります。

広報・PR部署以外の社員は、いくら口だけで説明されても「形式的についていくだけ」「面倒」などの意識が抜けないかもしれません。しかし、やや硬いトーン&マナーでまとめたプリントを渡すだけでも、その人に本気度の高さが伝わりやすくなることでしょう。

ポイント③:終了後はすぐにメールでアフターフォローをする

メディアキャラバンが終わったらできるだけ早めにメールなどでアフターフォローをしましょう。可能であれば当日中、遅くとも翌日中には対応してください(土日祝日が入ってしまうなら金曜日のうちに済ませたいところ)。

メール内容に関する具体的なポイントは以下の通りです。

  • 名乗りつつ丁寧にお礼をする
  • メディアキャラバンの内容を織り交ぜつつ、印象に残ったことなどを簡単に述べる
  • 当日「この情報が欲しい」などとリクエストされた場合は、早めに情報を用意して伝える

メディアキャラバンの場で、例えば「あとは○○の情報があれば記事掲載に向けて動き出せる可能性があります」などと言われるケースがあります。その場合はもちろん早急に対応しましょう。

すぐに対応できないのであれば、当日中に「○月○日○時までに情報をまとめてお伝えします」などとひとまず連絡を入れておくことをおすすめします。

ポイント④:自社とメディアの双方にメリットがあるメディアキャラバンを目指す

メディアキャラバンは自社の情報をメディアに届ける・アピールするための重要な機会です。そのため事前・事後にかなりの労力をかけるでしょうから、自然と「売り込みたい」と前のめりになりやすいです。

ただ、実際には「メディア(とその先にいる読者・視聴者)に必要な情報を届ける」、その結果として自分たちもメリットを得られるという構図を忘れてはいけません。そして「萎縮し過ぎて、自分たちにメリットがない」という結果になるのもNGです。

ぜひ、自社とメディアの双方にメリットがあるメディアキャラバンを目指してください。

中小企業やベンチャー企業のメディアキャラバンのポイントまとめ

インターネット社会ですから「顔を合わせる」という行為の価値を低く見積もっている広報・PR担当者もいるかもしれません。ですが、実際にはメディアキャラバンなどによって顔を合わせることで多くの情報量、そして気持ち・情熱を伝え合うことができます。

場合によってはプレリリースやアプローチメールを何回も送って得られるレベルの成果が、メディアキャラバン1回で得られるケースもありますので、一度はメディアキャラバンを広報・PR手段の選択肢に入れてみてはいかがでしょうか。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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