PR会社のローンチの裏技!商品発売3か月~半年前のプレリリース5つのポイント
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2024.12.25

PR会社のローンチの裏技!商品発売3か月~半年前のプレリリース5つのポイント

➡記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、「商品・サービス発売の3か月~半年前のメディア露出」を狙うためのプレリリースを書くためのポイントなどに関して解説します。

「発売よりも早めに情報を発信したいものの、どうすればいいかわからない」という広報・PR担当者に特におすすめの内容となっています。

本記事では、商品・サービス発売の3か月~半年前のメディア露出を視野に入れたプレリリースを作成・発信する意義、さらにそのプレリリースを作るためのポイントなどについてお伝えします。

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商品発売の半年~3か月はメディア露出を狙うプレリリース配信も効果的|広報・PR

自社の商品やサービスが発売する場合、その直前の時期にメディア露出されるように計算してプレリリース作成・配信をする広報・PR担当者が多いと思います。

もちろんそれはセオリー通りなのですが、実はそれだけでなく「発売半年~3か月前のメディア露出を狙うプレリリース作成・配信」も効果的です。これくらいの時期に露出しておけば知名度が上がって売上などにつながる可能性もあるので、検討してみてはいかがでしょうか。

他にもプレリリース作成・配信に適した時期がある

その他にもプレリリース作成・配信に適したタイミングがあります。例えば以下の通りです。

  • 開発が決定した時期:「開発を始めます」という内容でプレリリースが書ける
  • 発売の半年~3か月前:「開発決定」のプレリリースよりもさらに内容を濃くしやすい
  • 発売直前:多くの広報・PR担当者がプレリリースを書く時期。もちろん重要
  • 発売後:売上実績やユーザーからの反響、それらを受けて自社が始めた新たな取り組み、などについてプレリリースが書ける

これらすべての時期にプレリリースを作成・配信するのもいいでしょう。「開発開始~発売」まで自社の開発部署などに密着取材をすればかなり濃い情報が多く手に入りますし、メディア関係者に気に入られれば長期間付き合ってもらえる可能性があります。

商品発売の半年~3か月前のメディア露出を狙うプレリリースのポイント5つ|広報・PR

それでは商品・サービス発売の半年~3か月前のメディア露出を狙うプレリリースに関するポイントをいくつか紹介していきます。

①:メディア露出したい時期から逆算してプレリリースを作成・発信する

メディア露出したい時期から逆算してプレリリースを作り、発信する必要があります。

例えば雑誌なら掲載の2~3か月前にはプレリリースを送りたいところなので、プレリリースを書き始める時期は遅くとも10か月~半年前くらいでなければならないでしょう。場合によっては1年以上前から書き始めることもあり得ます。

そして新聞やインタビュー記事などであればもう少しスケジュールに余裕が生まれますが、それでも早めに動き始めるに越したことはありません。

なお雑誌でも週刊、月刊、隔月刊など、刊行ペースによってスケジュール感が異なります。よくわからなければ、その雑誌の問い合わせ窓口などに直接「仮に○月号に載せていただくとして、いつまでにプレリリースをお送りすればよろしいでしょうか?」などと聞いて構いません。

②:決定している情報はすべて書く|ただし未解禁情報に気を付けつつ

プレリリースを書く段階で決定している情報は基本的にすべて書きましょう。ただしプレリリースが長くなりすぎる場合は適度にカットしつつです(プレリリースを送ってみて反応が良かったメディア関係者にのみ、さらに深い情報を伝えるのもいいでしょう)。

ただ、どの時期に作成するプレリリースにも言えることですが、企業としての未解禁情報を記載しないようにしましょう。そのためにも自社の関係部署の社員ときちんと打ち合わせ・確認をして、「どの情報をどこまで出していいか」の共通認識を持ってください。

✅「未解禁情報です」と伝えてもメディアは守らない可能性がある

例えば「未解禁情報なので現時点での公開はしないでください」などと伝えても、メディア関係者はそれを守らない可能性があります(コンプライアンスの問題があるので一昔前よりは守る関係者が多いとは思いますが)。

そのためやはり未解禁情報を教えるべきではありません。戦略として「○月○日になったらこの情報を公開してもいいですよ」と相手の興味を引く手法もありますが、それもやはり日程が守られるとは限らないので基本的にNGです。

また、そもそもメディア関係者側からすれば「解禁してはいけない情報をなぜ伝えてくる……?」という心境になるので与える印象は良くありません。

✅「最悪の場合公開されてもいい未解禁情報」なら伝えてもOK

微妙な話ですが「未解禁情報ではあるものの、最悪の場合公開されてもOKな情報」であれば伝えてもOKです。ただし上でお伝えしている通り、「未解禁ならなぜ伝えてくる?」という問題があるので気を付けてください。

✅「○月○日に商品に関する未解禁情報をお伝えします」などもOK

さらに別の手法として、「○月○日に未解禁情報を、□□様(あるメディア関係者)にのみお伝えします」などはOKです。再三お伝えしている通り「未解禁ならなぜ伝えてくる問題」はあるものの、メディア関係者は「まだ誰も知らない情報」を好むので、良い反応が出やすいです。

ただし「未解禁情報を伝えますよ」だけではさすがにフックがないので、「新商品に関する未解禁情報を」「新サービスについての未解禁情報を」など、ジャンルくらいは伝えておくといいでしょう。

③:商品デザイン画像やイメージ図を載せる

やはりビジュアル的な情報は大事なので、商品のデザイン画像を載せましょう。配達系などの無形サービスの場合は、例えば「品物の受け手」「品物の送り手」「自社」「金銭の動き」などを1枚にイラスト化すればOKです。

ただ、このタイミングではまだ「最終デザイン画像」まではできていないかもしれません。

ですがその場合も「イメージ図」を掲載することをおすすめします。そしてイメージ図の横などに「※変更する可能性があります」などと記載しておけば抜かりがありませんよね。

④:開発するに至った理由、背景、ストーリーなども記載する

商品の魅力や類似商品との違いだけでなく、商品・サービスを開発するに至った理由、背景、ストーリーなどもプレリリースに記載することをおすすめします。メディアは意外と「心」や「物語性」の部分を好みます。

そしてもちろん理由・背景・ストーリーなどを書くためには、商品開発部署などへのヒアリングが必要ですので怠らないようにしましょう。広報・PR担当者としての実力を「悪用」すればそれらしいストーリーを作ることはできてしまうかもしれませんがウソはいけません。また、実際にメディア露出した際に、商品開発部署の社員などに「こんなことは考えていない」などと言われてしまっては大変です。

✅ただし理由、背景、ストーリーを書きすぎない。あくまでメインは商品そのもの

ただし理由、背景、ストーリーを書きすぎないようにしましょう(文字数を使いすぎない)。あくまでメインは商品そのものです。

手法として最初のプレリリースの段階では少しだけ理由・背景・ストーリーを書いて、良い反応をしてくれたメディア関係者にのみ、さらに深く理由・背景・ストーリーを伝えるというやり方もあります。

⑤:発売時期、開発などの進捗状況

プレリリースには発売時期や、開発の進捗状況などもできれば書きましょう。

もし発売日が決定しているのであればそれを記載すればいいですし、進捗状況についても完成している場合は「完成しており現在は発売に向けて準備中です」などでOKです。

もしくは「完成に向けて最終調整中」などの書き方もあるでしょう。妙に濁さず・ごまかさず、状況を客観的に説明する文章を書けば問題はありません。

ローンチの裏技!商品発売3か月~半年前のプレリリースのコツ(まとめ)

商品・サービスの発売の3か月~半年ほど前のメディア露出を狙ってプレリリースを書くことで、その商品・サービス、さらには自社そのものの後押しをすることができますので、広報・PR担当者の皆さんは検討してみてはいかがでしょうか。

ただ、特に未解禁情報については注意が必要ですので、自社の関係部署や経営者と打ち合わせ・確認しながら慎重に「どの情報をいつ明かしていいか」を整理しましょう。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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