広報やPR担当者が自社のテレビ露出を最大限に活かす5つのポイント
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2024.12.04

広報やPR担当者が自社のテレビ露出を最大限に活かす5つのポイント

この記事では広報・PR担当の方向けに、テレビ紹介を最大限に活かすためのポイントなどについてお伝えしていきます。

「自社関連のことがテレビ紹介された後のことはまだ考えていない」という場合、テレビ紹介が叶っても意外と広報・PR効果が出ないかもしれないので注意が必要です。

そこで本記事では、テレビ紹介を活かさないともったいないという事実、そしてテレビ紹介を活かすためのポイント、さらにテレビ紹介にまつわる注意点などに関して解説します。

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テレビ紹介(などのメディア出演)を最大限に活かさないのはもったいない|広報・PR

テレビ紹介などをはじめとするメディア出演を達成したら、その時点で満足してしまう広報・PR担当者が少なくありません。

テレビ紹介のために多大な苦労をしたでしょうから達成感を覚えるのも仕方のないことですが、すぐに切り替えて「ここからは別の勝負」と考えて、できることに最大限取り組むことが大事です。

特にテレビ紹介は今の時代でも「メディア紹介の花形」なので、今後5年は話題として擦り続けてもいいくらいです。

「テレビ紹介を活かそうとすると煙たがられるのでは?」は考えすぎです

「あまりにもテレビ紹介を活かそうとする(アピールするなど)と周囲に煙たがられるのでは」と考える広報・PR担当者もいるようですが、それは率直に言って考えすぎです。

本当に煙たがるとしたら、それはメディアや広報・PRに携わる人だけであり、それ以外の一般人は気にしません。「テレビに出るなんてすごい」と思うのみです。この「広報・PR担当者とそれ以外の人の感覚のズレ」が意外と広報・PR担当者の積極性・行動力を下げることがあるので気を付けてください。

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広報・PR担当者がテレビ紹介を活かすためのポイント5選

それでは広報・PR担当者が自社のテレビ紹介を最大限に活かすためのポイントをいくつか紹介していきます。やり方によってメディア出演の効果が活かせないこともあれば、何倍にも伸びることもあるので頑張ってください。

①:放送が決まった時点で各所に告知する

テレビの放送日時が決定したら、その段階で各所に告知しましょう。具体的には以下の通りです。

  • 番組サイトのURLなどを添えて、取引先や関わりのあるメディア関係者などにメールをする
  • 前日や当日などに企業のメールマガジンで「ぜひご覧ください」などのメッセージを送る
  • SNSで発信する
  • 社内メールなどで「ご家族にも伝えてください」と連絡する

他にも考えられる相手がいれば告知しましょう。また、4番目の「家族への告知」ですが、「家族がテレビを観る」→「社員が家族に尊敬される」→「社員のモチベーションが上がる」ので、実はかなり重要です。

②:前触れなく突然テレビに取り上げられた場合の対応もほとんど同じです

事前取材や通達などもなしに突然テレビで取り上げられるケースもあります。その場合は「この番組で取り上げられました」というスタンスで、①と同じような相手に告知することをおすすめします。Tverなどの配信サイトで視聴できる期間であれば視聴できるURLも添えましょう。

③:録画映像をオフィス内のテレビなどで繰り返し流す

テレビの録画映像をオフィス内のテレビなどで繰り返し流すのもおすすめです。訪問客にアピールできますし、何より他部署の社員に「テレビで取り上げられるのはすごい」「つまりそれを勝ち取った広報・PR部署もすごい」と思ってもらいやすくなります。

広報・PR部署は他部署に「得体が知れない」「利益につながらない活動をしている」などと思われてしまいやすいので、こういった形でアピールすることも大事です。

④:企業の公式サイトやパンフレットなどにテレビ出演歴を記載する

企業の公式サイトやパンフレットなどにもテレビ出演歴を記載しましょう。その番組が不祥事などを起こさない限りは、基本的に永久に記載しておいて構いません。

ただ、テレビ出演などが増えてきて「全部記載すると大量になる」「有名番組に多く出演できたので、過去のマイナー番組は……」などの場合は、記載する番組を絞るか、「他多数」でまとめることも検討しましょう。

⑤:「テレビ出演歴」をプレリリースなどで武器にできる場合も

例えば、新サービスではなく「過去にテレビで紹介されたことのあるサービスのアップデート」の情報の場合、「過去にテレビで取り上げられたことのあるサービスがリニューアルしました」ということをプレリリースに書くことで、メディア関係者からのウケが良くなる可能性があります。

「一度テレビで採用されたのだからもうウケないのでは?」と感じるかもしれませんが、実はメディアは「斬新さ」よりも「ウケたことがあるという安定感」を重視する場合もあります。

それどころか自社のサービスではなくても「他社の類似サービスがテレビで紹介されたことがある」ということさえ、メディア関係者に対するアピールポイントにケースがあるので覚えておきましょう。

広報・PR担当者がテレビ出演を活かす際の注意点3つ

続いては広報・PR担当者がテレビ出演を活かすにあたっての注意点をいくつかお伝えします。多くの企業にとってテレビ出演は数少ない機会だと思いますが、だからといって舞い上がらず冷静に動くことが大事です。

①:ディレクターなどに情報解禁日を聞く、情報告知すると伝える

「テレビ出演するという情報」の解禁日があるはずなので、関わっているディレクターなどに確認を取りましょう。特に全国ネットなどの影響力の大きい番組で公開NGの情報を公開すると、謝罪どころでは済まなくなる可能性もあるので気を付けてください。

また、ディレクターなどに「情報告知をします」とも伝えましょう。恐らく二つ返事でOKが出ますが心配であれば「告知する範囲」も知らせておきます。

②:著作権などの違反に注意<

X(Twitter)などのSNSでとてもよく見かけますが、「テレビ画面を撮影して投稿」「番組の一部を切り取って投稿」などは著作権的にアウトなどで絶対にやめましょう。

「よく見かけるし、宣伝効果も高いのだから厳密にはアウトでもやっておきたい」と感じるかもしれませんが、企業のイメージが悪くなる可能性が高いのでとにかく禁忌です。

そのようなことをしなくてもテレビ番組の公式SNSアカウントの投稿をリポストなどすればいいはずです。また、「テレビ番組の一部で取り上げられただけでリポストしてもわからない」という場合でも、リポストしつつ「弊社の○○を取り上げていただきました」などの文言を添えれば効果はあります。

③:録画データを複製して社員などに配布するのはNG

例えばテレビ番組の録画データをYouTubeの限定URLを使ってアップロードして社員しか観られないようにする、などの行為がNGなのはわかりやすいと思います。

ただ、テレビ番組の録画データをなんらかの方法で複製して、DVDなどで社員などに配布するのも基本的にアウトです。どことなく「ネット上のYouTubeはダメでも、物理的なDVDならセーフ」という感覚があるかもしれませんが同じくNGなのでやめましょう。

テレビ露出を最大限に活かす5つのポイント(まとめ)

広報・PR担当者はテレビ出演という「実り」を10倍にも20倍にも活かしたいところです。単にテレビ出演しただけで満足していると意外なほどに広報・PRの効果が出てくれないかもしれません。

ただ、テレビ番組は基本的に著作物であるからこそ扱いには注意が必要です。「みんなやっているから」「グレーでも広報・PR効果が高いから」「バレないから」などの低い意識で権利違反をすると大変なことになる可能性もあるので気を付けてください。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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