インフルエンサーの選び方?広報PR視点で効果を高める4つの施策やコツも解説
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2023.06.22

インフルエンサーの選び方?広報PR視点で効果を高める4つの施策やコツも解説

最近、よくインターネットなどの世界で「インフルエンサー」という言葉を耳にします。改めて、「インフルエンサー」とはどういう意味なのでしょうか。インフルエンサーとは「影響力や効力を持つ」という意味の“influence”という英語が語源となっています。つまり、社会や人間の行動に大きな影響を与える人物のことを言います。

このようなインフルエンサーとコラボして商品情報を告知したり、キャンペーンを打ったりすることをインフルエンサーマーケティングと言いますが、インフルエンサーの人選がマーケティングの成否に大きな影響を与えてしまうのも事実です。

そこで、今回の記事では広報PRの担当者がこのインフルエンサーマーケティングを行う際、インフルエンサーをどう選ぶべきかを4つのポイントにまとめてみました。

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PR効果を高めるインフルエンサーとは

インフルエンサーマーケティング

PRや広報効果を高めるインフルエンサーの分かりやすい例としては、文化人、コメンテーター、評論家、スポーツ選手や歌手、俳優、タレントなどが挙げられます。

また、最近は著名人でなくとも、インターネットにおけるTwitterやFacebook、InstagramなどのSNSにおいて、ユーザーに大きな影響力を持つ人をマイクロインフルエンサーと呼ぶようになってきています。

インフルエンサーの種類

ここでは、インフルエンサーの種類について整理してみたいと思います。種類と言っても、その分類法はいくつかあります。

フォロワー数や登録者数によって分類される場合は

メガインフルエンサー(フォロワー数:100万人以上)
ミドルインフルエンサー(10万人以上)
マイクロインフルエンサー(1万人~10万人)
ナノインフルエンサー(1万人以下)

などと分けられます。

そして、インフルエンサーが活躍する各種SNSも、Twitter(ツィッター)、Instagram(インスタグラム)、YouTube(ユーチューブ)、TikTok(ティックトック)と多岐にわたっています。インフルエンサーを選ぶ時は、それぞれの得意な媒体(SNS)を生かした戦略を策定しなければなりません。

インフルエンサーマーケティングのメリット

インフルエンサー選定するポイントをお話しする前に、インフルエンサーマーケティングのメリットとデメリットについて簡単にまとめておきましょう。

メリット①ターゲット層に効果的なアプローチができる

PRしたい自社商品・サービスのターゲット層にマッチしたフォロワーを抱えているインフルエンサーを選定することで、従来の広告に比べ、特定のユーザー層へ効率的に且つ直接アプローチすることができます。

また、特定のターゲット層を狙わず、すべてのユーザー層に告知したい、アプローチしたい時はメガ/マクロインフルエンサーを起用し、セグメントしたターゲット層にアプローチしたい時はマイクロ/ナノインフルエンサーを起用するのが最も効
果的な手法でしょう。

メリット②商品やサービスの認知度が向上する

近年ますます増加している傾向として、商品・サービスを購入する際にTwitterやFacebookの書き込みを参考にしているというユーザーが増加しているというものがあります。そうした書き込みに“いいね”やリツイート、シェア機能などが付加されることによって簡単かつスピーディーに情報が二次的、三次的に拡散されるので商品・サービスの認知度向上が期待できるのです。

TVや広告を見ない人が多くなっている今、ネットを有効活用したインフルエンサーとのコラボレーションでより質の高い広範なPR活動が可能になりました。ターゲットをよりセグメントできるのもネット環境の利点と言えます。

インフルエンサーマーケティングのデメリット

デメリット①ステルスマーケティングと誤解される危険性がある

ステルスマーケティングとは、消費者に対して投稿が宣伝だと気づかれないように商品・サービスのPR活動を行うことで、「ヤラセ」や「サクラ」と呼ばれる場合もあります。インフルエンサーマーケティングは、時として消費者からステルスマーケティング(ステマ)と思われる危険性を秘めています。

デメリット②炎上するリスクがある

ステルスマーケティングはネット上で「炎上」しやすく、ユーザーからの信頼感を著しく失い、企業のみならず、ステルスマーケティングを行ったインフルエンサーや、企業の関連団体、そしてサイトそのものの信用も失ってしまいます。 ステルスマーケティングと誤解されないようにインフルエンサーマーケティングを行う際の注意点は、投稿にPRやADといった表記を入れるように指定するなど、事前に約束事をはっきりと決めておくことです。

それでは、インフルエンサー選びのポイントについて考えていきましょう。今回は4つの視点からアプローチしてみました。

インフルエンサーを選ぶ際のポイント4選

①インフルエンサーと世界観・ブランディングがマッチしているか

インフルエンサーの普段からの投稿をチェックし、自社のフィロソフィ、世界観や考え方とマッチしているかどうかを確認することが重要です。いくらインフルエンサーが人気者で魅力的な人物でも、自社の商品やサービスとイメージが乖離していたら、ユーザーに対する説得力が半減してしまいます。自社の商品・サービスがインフルエンサーの作り出す世界観と合致することで訴求効果が増し、そこに新たな可能性が生まれることもあるのです。

②商品・サービスを魅力的に伝える投稿を行っているか

ポイントその①でも触れましたが、常日頃からユーザーが惹き込まれるような投稿を掲載できているか、視聴者を飽きさせない動画をアップできているかなど、インフルエンサーごとの特徴や実力を把握することが必要です。最適なインフルエンサーとコラボす
ることができれば、効果的なタイアップを行うことができるのです。

③自社のターゲット層とマッチしているか

インフルエンサーのフォロワーたちの趣味嗜好、年齢層、ライフスタイルなどをチェックし、自社がPRしたい商品・サービスのターゲット層とマッチしているかを確認します。ターゲット層の設定はなるべく細かく設定しておくとインフルエンサーの選定もしやすくなります。複数のインフルエンサーとコラボする場合もあると思います。そんな場合に備えて、ジャンルに囚われずにフォロワーの傾向を重視することも上手なインフルエンサー選びのポイントです。

④フォロワー数だけで判断していないか

最後になりましたが、これが案外一番大切なポイントかも知れません。インフルエンサーを選定する際、フォロワー数だけで判断しがちになりますが、これはやめておいた方が良いでしょう。100万人を超えるフォロワー数を持つインフルエンサーでも、そのフォロワーたちの趣味・趣向が自社(商品・サービス)のターゲット層とかけ離れていては、情報が心に響くことはありません。

結果、訴求効果が得られず購買行動には繋がらないのです。逆に、フォロワー数が少ないインフルエンサーの方がフォロワーとの距離が近く、ユーザーに与える影響は直接的でインパクトが大きいという傾向にあります。商品やサービス、ターゲットに応じて、マイクロインフルエンサーやナノインフルエンサーといった比較的フォロワー数が少ないインフルエンサーとも積極的にコラボしていくのも一つの手だと思います。

まとめ

AIやDXの導入と共に時代はネット社会へとその速度を速めています。そして、ネットでの情報発信・コミュニケーションは日に日にその重要度を増していきます。今回は、そんな時代背景を踏まえて、インフルエンサーマーケティングについて触れ、インフルエンサーを選ぶ基準をいくつかご紹介してきました。

要は、企画力が高く、訴求力の高いPRができることがインフルエンサー選びの基本中の基本です。ファンの心理をつかむ企画力の高さはマーケティング成果を求める上でとても重要な要素(才能)となります。繰り返しになりますが、インフルエンサーマーケティングの成否は起用するインフルエンサーに掛かっていると言っても過言ではありません。

今後の施策としてインフルエンサーを選ぶ際には、今回の4項目をぜひ参考にしてみてください。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

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