デジタルサイネージがブランディングやプロモーションの主役に!その特徴と仕組みを解説
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2023.06.22

デジタルサイネージがブランディングやプロモーションの主役に!その特徴と仕組みを解説

最近、街を歩いていると、さまざまな場所で「デジタルサイネージ」を見かけることが増えました。ビルの壁面やビルの中、駅のコンコース、商店街、スタジアムなど、実に多くのデジタルサイネージが私たちに情報を届けてくれる、そんな時代になりました。最近では、電車やバス、タクシーの車内など、公共交通機関においても活用されるケースが増えています。

時代の流れに即して、今、活用シーンが増えているデジタルサイネージです。しかし、広報担当者の方の中にはデジタルサイネージの定義や仕組み、デジタルサイネージの活用方法などが今ひとつ分からない、という方も多いのではないでしょうか。そこで今回の記事では、デジタルサイネージの定義や特徴、導入のメリット、具体的な仕組みなどを解説しいていきたいと思います。

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デジタルサイネージとは

デジタルサイネージ

※引用元:日本の交通広告サイト

もともと、サイネージ“Signage”とは、「看板」や「標識」、を意味する英語で、デジタルサイネージは、ディスプレイやモニターといった電子機器を使用し、情報を発信するシステムを言います。「電子看板」、「電子掲示板」などと呼ばれるケースもあり、単に「サイネージ」と言った場合は、「デジタルサイネージ」を指すこともあります。

デジタルサイネージは、静止画だけでなく動画による情報発信ができるという特徴を持ち、街でよく見かける大型ビジョンや、ショップ、店舗内に導入されている表示板など、設置する場所やサイズ(大きさ)を問わずに、導入されているのが実態です。現在では、駅や空港、公共施設や病院などの「案内板」としても、幅広く導入されています。

 

デジタルサイネージの特徴とメリット

それでは、デジタルサイネージを活用する具体的なメリットについて、その特徴と合わせて解説していきます。

①人目に付きやすい

映像や音を素材として情報発信するデジタルサイネージは、ポスターなどの、静止画像に比べ、人目に付きやすいというメリットを持ちます。動画を利用することで、自社商品・サービスの特徴を分かりやすく、効果的に訴求することができるのです。特に、大型のディスプレイを使えば、街中(まちなか)においても、多くの視認性が期待でき、従来の広告やポスター、看板などに比べて、より目立つことができます。

②状況に応じた情報を発信できる

 デジタルサイネージが発信する情報内容は、常に同じではありません。日にちや曜日、時間帯など、状況に応じて情報内容を変えることができます。例えば、平日の朝夕は通勤する会社員向け、ウィークエンドの日中はファミリー層向け、といった具合に、発信情報を変更することが可能です。その時、そこにいるターゲット層に最適な情報を発信できることは、デジタルサイネージの大きなメリットと言うことができます。

③1台の機器で複数の情報を発信できる

基本的に、従来の看板やポスターは一つの情報しか表示できませんでしたが、デジタルサイネージの場合は、1台の機器で複数の情報コンテンツを発信できるというメリットがあります。商品情報、キャンペーン告知、イベント開催などを発信する場合、、これまでは複数の広告スペースを確保する必要がありましたが、デジタルサイネージなら、それらの訴求が1台の機器でできるため、媒体費の削減につながります。

④情報内容の差替えなど、制作面でのコストが削減できる

基本的に紙媒体であるポスターや看板、POPなどは、一度制作し設置したら、すぐに内容を変更することはできません。情報内容を変更したり、更新したい場合は、その都度、制作し印刷して設置し直す必要があり、情報の鮮度に「遅れ」が生じ、コスト面でも大きな負担が生じます。

その点、デジタルサイネージの場合は、表示する情報内容を変更したい場合は、デジタルデータを差し替えるだけで済みます。印刷費や差し替えにかかる人件費といったコストが大幅に削減できる点は、デジタルサイネージの大きなメリットです。

⑤暗い場所でも、しっかり情報伝達ができる

夜間など、街灯が少なく暗い場所がありますが、こうした場所では、ポスターや看板は近くに行かないと気付かないという欠点があります。そして、近くで見ても、字が読めなかったり、画像が分かりづらかったりしますが、デジタルサイネージの場合は、バックライトを使用しているため、画面が明るく、暗い場所や夜間でもしっかり視認でき、見やすいという特徴を持ちます。

 

デジタルサイネージの活用事例

デジタルサイネージは、汎用性が高いという特徴を持つため、さまざまなシチュエーションで活用されています。続いて、デジタルサイネージの活用例と、それぞれの目的において押さえておきたいポイントを解説していきます。

①広告・広報のコンテンツ

広告・広報のコンテンツは、駅のホームやコンコース、電車内などに活用されるケースが多く、広く多くの人に情報発信することを目的とします。広告・広報のコンテンツは、基本的に人の往来が多い場所で活用されることが多く、インパクトのある動画を使用するなどして、通行する人に強い印象を与えることが可能です。

 ②販売促進のコンテンツ

商店街や店舗が販促のために活用するコンテンツです。集客のためのキャンペーンセール情報や本日のお薦めメニュー、人気商品の入荷状況、などをリアルタイムで表示します。これらの情報を、店舗に近い場所で発信できるのがポイントで、表示を見たユーザーが、すぐに購買行動に移れるというメリットを持っています。

③インフォメーションのコンテンツ

駅構内やデパート、ホテルやスタジアム、金融機関などで多く活用されているのが、インフォメーションのコンテンツです。駅構内の場合は、電車の発着ホーム、運行状況、デパートの場合は、各フロアや売り場の案内、スタジアムの場合は、観戦ゾーンや席への誘導など、さまざまな用途で活用されています。

④社会性を持った公共情報のコンテンツ

そして、デジタルサイネージの活用には、防災・災害情報のコンテンツがあります。災害発生時における警報や注意報、避難対象やルートの情報など、緊急時の適切な対応を知らせ、多くの人を安全に導く重要な役割を果たします。デジタルサイネージは、時間を追って変化する災害情報の発信などには、最適な機能を持っています。

⑤空間演出のためのコンテンツ

レジャー施設やショッピングモールなどの商業施設では、デジタルサイネージが空間演出の一部として使用されています。歳時記に合わせた情報を上映したり、プロジェクションマッピングという手法を使ってファンタジックな空間を作りだしたり、ポスターや看板ではできない空間演出を行うことができます。

 

まとめ

街中(まちなか)やレジャー施設、商業施設や店舗など、幅広く活用されているデジタルサイネージは、今や、多種多様な情報を発信する際、欠かせないツール(手法)となっています。コンテンツ制作や導入費用など、コスト面での負担はありますが、ネットワークの利用などを併用すれば情報内容のアップデートは簡単で、リアルタイムでの情報発信が可能となります。

これからデジタルサイネージの導入を考えている広報担当者の方は、今回の記事を参考にして、ぜひ、検討してみてください。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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