広報担当者なら絶対覚えて欲しいSNSの上手な使い方!
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2023.03.29

広報担当者なら絶対覚えて欲しいSNSの上手な使い方!

近年、ネット環境の拡充に伴いSNSを使うユーザーが急増しています。

今や、SNSはコミュニケーションツールの中核をなしていると言っても過言ではありません。と言うことは、SNSは企業の広報活動においても有効な手段となるのではないでしょうか。今回の記事では、企業が広報活動にSNSを活用するメリットと注意点を解説していきたいと思います。

SNSはどう使われているか

まずは今の時代、SNSがどのように使われているのか、SNSの使用実態から見ていきます。

今や、国民の約70%がSNSを利用していると言われています。以前は趣味や暇つぶしといった目的で利用されていたSNSですが、今では、その目的は「情報収集」に変わってきています。情報を探し出す時、SNSの検索窓から直接欲しい情報にアクセスするといったケースも増えているようで、SNSが検索エンジンの役割をも担っているという傾向にあるのです。

そして、かつては利用する年齢層が比較的若い世代だったSNSですが、今ではその利用者層は各年代に広がり、各種SNSがそれぞれ違った特徴を持っています。それぞれのSNSの特性や利用者のプロフィールを理解して、最適なSNSを選定することが必要です。

 

広報活動にSNSを活用する4つのメリット

次に、広報活動にSNSを活用する4つのメリットについてまとめてみました。

広報活動にSNSを取り入れるという施策は、その業務に多くの人数を必要としないという点、そして基本的に無料という点で、企業にとっては大きなメリットがあります。無料で使えて自由な発信ができるSNSですが、その一方で、使い方を一歩間違えると「炎上」などの危険性を秘めていることも確かです。

①拡散力を利用した認知拡大ができる

自社の投稿に「いいね」をもらったり、記事がシェアされれば、情報が拡散され、認知度を一気に高めることができます。

②定期的な投稿によりユーザー(ファン)を獲得できる

ユーザー(ファン)と接触する機会を増やすことで、深い関係性を築くことができ、ファンの育成も可能になります。

③仲間意識の創出でブランディングができる

SNSによって友達の輪が広がると、同じ考え方を持ったユーザー同士で仲間意識が芽生え、その一体感が企業を支持するアクションにつながります。

④新卒・中途採用に効果がある

不特定多数のユーザーに会社の理念や特徴を発信できるため、求職者に「この会社で働きたい」という思いを想起させることができる。

では、広報活動に活用できるSNSにはどんなものがあるのか、そして、それらのSNSにはどのような特徴があるのかを見ていきましょう。

 

広報活動に活用できるSNSの種類と特徴

ここからは広報活動におけるSNSの種類と特徴について解説していきます。

Twitter

LINEに次いで国内で2番目に利用者が多いSNS。その利用者は約4,500万人と言われています。140字以内のテキストで情報を発信します。拡散力が高く、リアルタイムで情報が伝わります。アカウントは基本的に匿名ですが、利用目的によって複数のアカウントを持ち、使い分けているユーザーも多いようです。

相手とのリアルな人間関係を求めるというよりは、同じ趣味を持つ者同士でコミュニケーションを取りたいというのが主な目的となっています。また、他のSNSと比べて、リアルタイム性に優れ、情報の拡散力が高いという特徴を持つため、広報活動においても、時代性やトレンドに即応でき、話題を生み出しやすいという利点を持ちます。

Facebook

登録者数、約2,600万人を有するSNS。主な利用者は30代~50代のビジネスパーソンです。他のSNSに比べると、利用者の年齢層はやや高めですが、実名登録制なので、信頼性が高いのが特徴です。Facebookは、テキストは元より、動画・画像と様々なフォーマットで構成できるため、詳細に渡る深い情報発信が可能です。

また、投稿される情報は、一時の話題性を喚起するというよりは比較的真面目な情報が多く、知識を得るための教科書的役割を持っています。そのため、ビジネスで利用するユーザーも多く、有益で具体的な情報が好まれる傾向にあります。そして、先にも述べましたが、Facebookは実名登録制なので、ある程度、主催者のプロフィールが分かるため、その人のパーソナリティを見極めた上で、ピンポイントで情報発信ができるという利点を持ちます。

Instagram

ユーザー登録者数3,300万人のSNS。写真に特化したSNSで、写真映えするファッションやコスメ、カフェやバーなどの飲食関連の投稿が目立ちます。Instagramの利用者は10代~40代の層が中心で、女性のユーザーが多いのが特徴です。写真や動画など、ビジュアルを核としたコミュニケーションツールであるため、独自の世界観を創出しやすく、企業のブランディングには最適なSNSと言えるかも知れません。

そして、Instagramを利用する場合のポイントは、ハッシュタグを上手に活用することです。自分の投稿にハッシュタグを取り入れれば、Instagram上での検索でヒットされる場合があり、コミュニケーションの輪が広がります。ただ、InstagramにはTwitterのようなリツイート機能がないため、瞬時における大規模な情報拡散は期待できません。そのため、地道な運用が必要となるでしょう。

 

フォロワーが増える投稿のコツ

続いて、「フォロワーが増える投稿」について3つのポイントをご紹介したいと思います。

コツ1.投稿された情報がユーザーにとって価値があること

企業が発信したい情報と、ユーザーが欲しがっている情報にズレがあると、フォロワーは増えていきません。相互のニーズに整合性を持たすことが大事です。

コツ2.投稿された情報に一貫性があること

投稿された情報の一貫性は、ユーザーに安心感と信頼をもたらしてくれ、企業のフィロソフィや方向性の理解に大きな力を発揮します。

コツ3.投稿された情報に嘘や誇張がないこと

近年のユーザーは、情報の虚偽や誇張を極端に嫌悪する傾向にあります。正直で真摯な投稿は、好感を持って読まれ、企業のイメージアップにつながります。

最後に、広報活動にSNSを利用する際の注意点をまとめておきます。

 

広報活動にSNSを利用する際の注意点

これまで述べてきたように、SNSはコストがかからず、広く多くのユーザーに情報を告知でき、さらに拡散されるといった特徴を持つため、広報活動において非常に効果的なツールと言えます。ただ、反面、SNSは「炎上する」というリスクも併せ持っています。一旦SNSが炎上すると、企業としては制御することができず、最終的にはイメージダウンにつながってしまいます。SNSという特性上、炎上を100%防ぐことはできませんが、情報内容の一語一句には、細心の注意が必要です。

 

まとめ

今回の記事では、広報活動にSNSを活用した場合の効果と留意ポイントについて解説しました。SNSを運用し、日々更新することは、多くの時間と労力を必要とします。広報担当者は、自分で業務時間の配分を考え、なお且つ、今回ご紹介したSNS活用のメリット、デメリットを十分理解したうえで、効果的な広報活動を展開してください。結果を急がず、コツコツと続けることが大切です。


執筆者・監修者
上岡正明
PR戦略プランナー・ヒットの仕掛け人
登録者23万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者22万人のビジネス系YouTube

企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。

戦略PR、広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内PR、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行して大学院にてMBA(情報工学博士前期課程)修了。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計20冊75万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで有識者や専門家記者として寄稿連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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