伸びないYouTubeチャンネルの共通点4選と具体的な対策手順を解説
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2022.07.27

伸びないYouTubeチャンネルの共通点4選と具体的な対策手順を解説

YOUTUBE 伸びない

YouTube(ユーチューブ)を始めたはいいがチャンネル登録者数が全く伸びない。これは正直キツイですよね。

何事も成果が出ない作業というのはモチベーションが下がります。ここでは、そんなことを防ぐために注意すべきことを紹介していきます。

*記事を書いた人:わずか2年で登録者20万人の現役ユーチューバー

*こちらも人気:1再生いくら?人気ユーチューバーが本音で解説

 

伸びないYouTubeチャンネルの特徴

ユーチューバーとしての「ジャンル選び」のときに、「どれくらい再生回数を取れそうか」を調べるために、他のユーチューバーの動画を調べるのは方法として間違っていません。

しかし、初心者がやってしまいがちなミスとして、「数百万~数千万再生レベルの動画が数本あるからといって、人気のあるジャンルであると判断してしまう」というものがあります。

ただ、よく確認してみてください。「数万~数十万再生レベルの動画」は他にはあまりないのではないでしょうか。そういったジャンルは「有名人・芸能人でないと稼げない」のです。

と言いますか、そもそもジャンルがほとんど無関係である可能性さえあります。つまり「ネタ自体に価値がある」のではなく、「有名人・芸能人がそのネタを扱うことに価値がある」ということですね。となると駆け出しユーチューバーが勝てるはずがありませんよね。

一応「同ジャンルの動画を出して、人気動画の『関連動画』として表示されることを狙う」という手法もありますが、それもライバルが多すぎれば勝てません(関連動画に出るかどうかさえも人気に左右される傾向にあります)。

 

伸びない場合の問題点と対策法

例えば、あなたが「カップ麺紹介の専門チャンネル」を作りたいとしましょう。

この場合、必ず「カップ麺の紹介をしている、運営期間が長いチャンネル」を調べてみてください。該当するチャンネルのうち最も人気のあるところが、「登録者数:3万人」だとすると、あなたがチャンネルを運営した場合もそれくらいで頭打ちになる可能性が高いです。

また、あまりにマイナーなジャンルを選んでしまうと、「動画から直接得られる広告収入」も低くなる場合が多いです。

無広告のチャンネルが多い

たまに「私のチャンネルには広告をつけられません!」などと自虐しているユーチューバーがいます。そういったチャンネルはほとんどの場合、YouTubeの規約に引っかかるような過激な動画を投稿しています。

また、近年流行している「切り抜き動画」も今から参入するのは難しいかもしれません。

※切り抜き動画:「長時間動画の一部分(見どころ)」を切り抜いた動画。元の動画の権利者の許可を得ていれば著作権的にはクリーン。元の動画の権利者との取り決めに沿って、収益も得られます。

また、「同じようなシーンの切り抜き動画」は多く投稿されてしまいやすく、「コピーコンテンツ」とユーチューブにみなされてしまい、広告動画がつかない可能性があります。実際、収益化できていないチャンネルが少なくありません。

YouTubeのAIが実は賢くない?

YouTubeには「コピーチャンネル」というものがあります。これは、「大元のチャンネルの動画をそのままコピーして、投稿していくチャンネル」です。

もちろん著作権違反であり、ほとんどの場合大元のチャンネルへの嫌がらせのために運営されます。とはいえ、大抵は「大元のチャンネルの運営者本人」や「そのチャンネルの視聴者」によって通報され、チャンネルBANされます。

ですが、稀に「大元のチャンネルの収益化が停止、もしくは凍結される」というケースもあります。(近年だんだん賢くなっているとは言われていますが)ユーチューブのAIはそんなものです。

被害に遭った場合はすぐにYouTubeの運営に問い合わせましょう。問い合わせが入ると「人力」のチェックが行われるケースが大半ですから、チャンネルの状態が回復することでしょう。

商品販売がしにくい

ただ、例外として「YouTubeを自分のビジネスの集客ツールにしたい」のであれば、「チャンネル自体の伸び方」を気にする必要はあまりありません。

ですが、それにも限度があります。一例としてこのようなチャンネルがあったとしましょう。

●平均再生回数:300回

●商品1個ごとの純利益:400円

仮に動画を再生した全ての人が購入したとしても12万円にしかなりません。そして、実際には「購入数はよくて再生回数の10分の1」とされていますから1.2万円が限度です。

もちろんYouTubeを集客ツールにすること自体は悪くありません。ですが、「そもそもビジネスとして成立するか、望んだ利益を得られるようになるか」を最初に検討しましょう。