Youtube動画の視聴回数(トラフィック)を増やすために重要な「サムネイルクリック率」と「視聴維持率」を解説
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2020.08.26

Youtube動画の視聴回数(トラフィック)を増やすために重要な「サムネイルクリック率」と「視聴維持率」を解説

YouTubeから直接再生された動画は、視聴トラフィックの元となる「検索」「関連動画」「トップページ」からのトラフィックをアリゴリズムによって把握されていきます。

結果、たとえば女性ユーザーからの視聴が多い動画は、女性ユーザーに多く表示されるよう調整がされることになります。YouTubeを広報やマーケティングで活用するためには、絶対に外せない、とても大切なポイントです。

 

動画公開直後の視聴回数(トラフィック)を増やすために

YouTubeを語るのに視聴トラフィックというものが存在します。

これは、視聴データの分析対象として欠かせないもので、YouTubeの動画の再生数(視聴回数)を増やし、多くのYouTubeユーザーにアプローチするための手段です。

チャンネル登録者がすでに数多く存在しているのであれば、そのチャンネル登録者が視聴していくことで視聴データは蓄積されていきます。しかし、企業チャンネルの多くでは、これから人数を増やしていかねばならないケースが多く、視聴トラフィックを得にくい状況にあることが多いです。

視聴トラフィックを得て、アルゴリズムを成長させるには、「誰に」「何回表示され」「どの程度視聴されたか」を分析させたうえで「この動画は誰に表示するべきか」を考えさせる必要があります。

◎潜在的な視聴者に的確に届けよう

公開直後の動画には、視聴トラフィックが得られるような環境はありませんから、この状態で高いクリック率と長い視聴時間を得るためには、この動画が見たいと思ってくれるような潜在的なユーザーへ表示されることが必須となります。

その動画を見たいと思うユーザーへ表示されるためには、主なトラフィックである「検索」「関連動画」「トップページ」といったところからの傾向を把握する必要が出てきます。

 

公開直後の視聴トラフィックは視聴回数を左右する

視聴回数が増えやすい動画というものには、それなりの傾向というものが存在します。

それなりの傾向といったものですが、その正体は、公開直後のYouTube検索トラフィック上での表示回数とクリック率、そして視聴者維持率になります。

◎動画アップ前後が一番大切

企業の場合、YouTubeクリエイターなどとは違い、特定のターゲット層を取り込むようにアプローチを行うことが多く見受けられます。特定のターゲットが、動画を役立つと判斷することを前提とすると、YouTube検索経由の視聴経路に関する傾向がどの程度維持できているかが、その後の関連動画やトップページからのトラフィックによる潜在顧客へのアプローチのためにも重要となっていきます。

しかし、どうしても視聴回数が伸び悩むといったことはあるものです。その例としては、YouTube検索からの流入が動画を公開した後から考えても、非常に少ないという場合です。

このようなケースでは、関連動画への表示も少なくなり、悪循環を迎えているといったことが多くあります。

◎有名人でも視聴者層が違えば響かない

たとえば、芸能人が商品を紹介している動画を公開していたとします。

関連動画としては、その芸能人が出ている他社のCMやその芸能人に関する情報などが多く検索され、本来はその芸能人が紹介している商品動画へと流入を期待したいところ、アルゴリズムが最適化されていないために流入が見込めないといったケースです。このようなケースは多々見られます。

 

まとめ トラフィックの向上はデータ収集して改善を行うことが大切

公開直後は視聴データがない状態です。そのため、公開直後はYouTube検索への表示が今後の再生数のベースとなっていきます。

しかし、本来伝えたい内容と関係のない動画の関連動画へとリンクが向かっていき、表示がなされているケースもあります。日々、データをチェックして改善を行うことが大切です。

 


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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