サイトがスパム判定されたら?SEOペナルティ解除の手順を詳しく解説
戦略一覧
SEO
2020.07.07

サイトがスパム判定されたら?SEOペナルティ解除の手順を詳しく解説

自社のサイトが、思いもかけずGoogleのガイドライン違反にあたってしまい、スパム判定されてしまうといったこともありえる話です。そんなときは、再審査を受けるといった方法があります。

広報やマーケッターであれば、なおさら事態は深刻です。会社のブランディングやリード獲得に直結するからです。今回はその方法について、詳しく解説していきたいと思います。

自動ペナルティと手動ペナルティでは解除手順が異なる

ペナルティには2つの種類があります。1つは検索エンジンのアルゴリズムに自動的にガイドライン違反と判断される自動ペナルティです。もう1つはGoogleのスタッフの目視によってスパム判定される手動ペナルティです。

自動ペナルティは、スパム行為をやめることで検索エンジンにおけるアルゴリズムにより、ペナルティ判定を解除されることがあります。しかし、手動ペナルティにおいてはスパム行為をやめてもすぐにペナルティ解除となることはなく、Googleのスタッフに手動で再チェックしてもらって、ペナルティを解除しなくてはなりません。

■手動ペナルティを解除する

手動ペナルティが課された場合はSearch Consoleにアナウンスが届きます。

Search Console内の手動対策欄に、手動ペナルティになった要因と対象のディレクトリが表示されることになります。もしもアナウンスが届いてしまったら、手動ペナルティを解除するために、手動対策欄に書かれた内容をもとにペナルティ解除の対応をしなければなりません。

■自動ペナルティは再審査できない

自動ペナルティについては、Search Consoleにもアナウンスが届きません。

ですので、自力で自動ペナルティが課せられていることを発見し、内容を把握した後、自動ペナルティが解除されるように対応しないといけません。なお、手動ペナルティを課せられているときしか再審査リクエストを行えないため、自動ペナルティの際は修正して、あとは待つしかありません。

 

SEOのペナルティでは違反行為を修正して再審査を受ける

スパム判定されてしまったら、購入していたリンクを外すか、外すことができないリンクは否認ツールを使って処理していきます。否認ツールとは、悪意のあるリンクや低品質なリンクを外すことができない場合に、Googleに特定のリンクをサイトの評価に含めないように伝えるツールのことを指します。

しかし、それだけでは手動ペナルティは解除されません。再審査リクエストにて、有料リンクの購入先、外したリンクの具体的な内容、否認ツールを使用した場合はリンクを外すことができなかった理由などの対応内容をGoogleに通知する必要があります。この手順は、時間や工数がかかり、手動ペナルティ解除の対応を行っている間は自然検索からの流入も失ってしまうため、ビジネスに多大な損害を与えてしまいます。

■スパム行為を発見したときは

Googleは「スパムレポートフォーム」を用意していて、ユーザーからの情報も受け付けています。報告があったサイトは目視でチェックされ、問題があれば手動ペナルティを受けることになります。もし、スパムと思われる行為をしているサイトを見つけた場合には、下記のフォームからGoogleへ報告することができます。

 

SEOペナルティを以下に受けないかが大切 まとめ

前回紹介したようなガイドライン違反によりペナルティが課せられると、検索エンジンからの流入を大きく損なう可能性があります。その場合は、Googleより提供されている手順で再審査依頼をしましょう。


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事