動画PRの使い分け
コラム
女性視点×PR
2016.06.27

動画PRの使い分け

いよいよ夏本番!!というくらい暑い日が続いておりますが…
来月の投票日も近づき、選挙関連の話題が毎日沢山耳にはいってきます。
今年から、選挙権が18歳以上に引き下げられたことも大きな話題となっておりますが、
この話題に関して最もインパクトを残したのが、
現在若い方々の間で大ブレイクしている「ぺこ&りゅうちぇる」出演のPR動画ではないでしょうか?
選挙=堅苦しいというイメージをとっぱらう、この動画。
実際、賛否両論あったようですが”選挙権が18歳以上に引き下げられたこと”を世間に知らせるという意味ではかなり大きな影響があったのではないでしょうか?
最近では、地方などもPR動画にチカラをいれているところが目立ちますよね
実際にPV数など目で見える成果がでるのも動画PRのメリットです。
ただ、今回の選挙PR動画は、もしも目的が「若い世代の子たちに選挙にいってほしい」というような啓発ということであれば少しずれているのかとも思います。
いかにインパクトを残すかということももちろん大事ですが、最終的にターゲットの心理にもぐり込みいかに心を動かせるか。
現代の若い子たちが何に悩み、何に興味を持ち、何に心を動かされるのか…
選挙など、国民に訴えかける際のPRはこうした深層心理を追求したPR動画が必要になってくるのかなと思いました。
もちろん、企業PRの際は、まずは認知を広めるという意味でおもしろPR動画を作成することは非常に有効的だとおもいます^^
ニーズにあったPR動画をつくりましょう♪

執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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