プレスリリース配信を始める前に|基本をしっかり学ぼう
PR戦略とは
戦略から実行まで「ソリューションの種類」
2019.10.04

プレスリリース配信を始める前に|基本をしっかり学ぼう

ここでは、プレスリリース(ニュースリリース)についてご説明します。

プレスリリースとは、会社の活動内容を簡潔に記述し、マスメディアやネットメディアを通じて社会に好評する公式文書です。

PR活動の最も基本的な情報発信手段がプレスリリースです。
プレスリリースは業界でも新しいマーケティングのやり方、画期的な販売手法、珍しい人事制度などの経営に関する案件や、新工場建設、新事務所開設、また新技術・新商品に関する話題、いろんなイベントをニュースにして発信するものです。

 

作成には3つの原則がある

①ワンテーマ・ワンリリースが原則

②横書き、「A4」サイズで、1~3枚が適当

③会社ゴなどテンプレート部分は定型化する

 

10個の基本形を把握しましょう

①テンプレート部分

②日付

③宛先

④発信者

⑤タイトル

⑥リード部分

⑦本文

⑧会社概要

⑨問合せ先

⑩写真やイラスト、グラフなど

このようなものが原則となっていますが、定型はなく、案件の内容や伝えたい重要性により独創的なレイアウト作る事が大切です。
そのため、写真やグラフなどを有効に使用し、忙しい記者が斜め読みで「読んでわかるより見てわかる」がキーワードを記載することが重要です。

 

ポイントを押さえて、記者から注目される内容に!

●プレスリリース(ニュースレター)の工夫

以下に、手軽に誰でもできるプレスリリースの工夫をまとめました。

・社長など経営幹部や商品開発者の個人的なエピソードや、開発の苦労話など、情緒的要素を加味すると、面白い内容となる
・旬な話題や、流行り・トレンドなどを入れると記者の興味を引く
・新商品のプレスリリース後に、その開発の経緯やその後の状況などをお知らせするとつなぎにもなる
・写真やイラスト・グラフなどによりビジュアル的な読み物の印象が強い内容にすると喜ばれる
・自社や自社商品に関連する著名人やタレントのインタビューは話題性を高める(相応の費用は必要)
・「社内報」の内容から旬の話題を選ぶと、社員の登場を増やす事になって、社内でも話題づくりの面でも有効

●配信回数やタイミング

月一回は発信しましょう。

小さな会社の多くは毎月プレスリリースするネタがなく、記者とのコミュニケーションが途切れがち。
しかし、同じネタでも切り口を変えて毎月発信することで、「いつも何かの情報を持っていて躍動感がある会社」という印象を持ってもらえるものです。

情報は自ら開発するものです。

●ホームページにアップ

ほとんどの会社がプレスリリースをホームページにアップし、アーカイブ化しています。

プレスリリースも同じく、ホームページに掲載して下さい。
アップするだけでもアクセスした読者に諸情報提供する事が出来、外から見て、情報発信量が多い会社との認識が高まります。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
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