企業YouTubeチャンネルの見直しポイント6選!いまや広報担当者・PR会社必須のスキルです
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2024.12.06

企業YouTubeチャンネルの見直しポイント6選!いまや広報担当者・PR会社必須のスキルです

この記事では広報・PR担当者の方に向けて、うまくいっていない企業YouTubeチャンネルを改善する方法やポイントなどに関して解説します。

「YouTubeチャンネルを持っているものの正直なところ負担になっている」「せっかくチャンネルがあるのだから効果を高めたい」とお悩みの広報・PR担当者は少なくないと思います。

そこで本記事では、企業YouTubeチャンネルの効果を高める方法やポイント、そして方針転換をしてからも50本以上は継続するべきという話などについてお伝えします。

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うまくいっていない企業YouTubeチャンネルの広報・PR効果を高めるポイント・方法6選

それでは現状であまりうまくいっていない企業YouTubeチャンネルの広報・PR効果を高めるための方法やポイントをいくつか紹介していきます。中途半端にコスト(時間・人・お金)をかけつつ結果がついてこないのが、企業としては一番困るでしょうからしっかりメスを入れていきましょう。

①:チャンネル運営の目的を改めて見直す

「いまどきなんとなく必要な気がする」などの浅い理由でYouTubeチャンネルを持っていても、コストがかかるだけで無駄になる可能性が高いです。そのためチャンネル運営の目的を改めて見直しましょう。目的としては主に以下のものがあるはずです。

  • 商品やサービスの知名度向上
  • 企業そのものの知名度向上
  • 求職者向けの情報発信
  • 商品やサービスの説明動画配信(必要な人向けの説明書のような感覚)

目標を定め直したらそれに合う内容の動画を投稿し続けることが大事です。

✅目的から外れている動画の削除・非公開も検討する

目的を明確にしたら、その目的から外れている投稿済み動画の削除・非公開も検討しましょう(動画データは残しておく)。

再生回数で収入を得るユーチューバーではないので、チャンネルを訪れた人に「雑多なジャンルの動画ががあって何をしたいのかよくわからない」と思われてしまうデメリットの方が大きいです。

②:かけるコストを改めて決めて、投稿頻度などを調整し直す

企業によってはYouTubeチャンネル運営にコストをかけすぎている場合もあります。リソースは有限なので、改めて「どの程度コストをかけるか」を、経営者や関係のある他部署と相談しつつ決め直しましょう。

そしてかけるコストが決まったら、今後の投稿頻度や「どれくらい凝った編集をするか」なども調整し直します。つまり「これからの運営方針」を改めて固めるということですね。

✅場合によってはチャンネル運営の停止も考える

「他の広報・PR活動」などとの兼ね合いも考えつつ、「これ以上続けるメリットがない」と判断した場合はYouTubeチャンネルの運営停止も検討しましょう。無理に続けなければならないものではありません。

ほとんど成長していないチャンネルの場合はそのまま放置してもいいですが、ある程度ファンがついているのであれば「無期限更新停止のお知らせ」などのタイトルの動画を1本出しておくことをおすすめします(そうでないと多くの人に対して不義理です)。

③:場合によっては企業YouTubeチャンネル自体の宣伝を縮小する

実は企業YouTubeチャンネルそのものを宣伝することで逆効果になる可能性があります。なぜなら「宣伝をする」→「企業や商品・サービスに興味がない視聴者も増える」→「動画を再生してすぐ離脱する視聴者が多くなる」→「視聴維持率が下がる」という流れになる恐れがあるからです。

YouTubeチャンネルを運営する上では「再生回数」や「チャンネル登録者数」が目立ちます。ですがそれよりも「視聴維持率」が高い方が、YouTubeのアルゴリズムに好かれて「おすすめ表示」されやすくなり、結果的にチャンネルが伸びやすくなると言われています。

そのため特に「あまり考えず物量作戦で宣伝していた」という場合は、宣伝の縮小も考えましょう。例えば「SNSアカウントのプロフィール欄」や「企業の公式サイト」など、「ある程度企業に興味がある人だけが見る場所」にのみURLを貼るなどです。

④:チャンネル名を見直す|企業名・サービス名だけではわかりにくい

企業YouTubeチャンネルですからチャンネル名を「○○(企業名)チャンネル」「○○○(サービス名)チャンネル」などにしたくなるかもしれませんがおすすめできません。なぜなら企業名やサービス名だけでは、どのようなジャンルのチャンネルなのかわからないためです。

そのため例えばダイエット器具の会社なら、「ダイエット研究所|○○(企業名)」や「中高年のためのダイエットチャンネル|○○(サービス名)」などにするのがおすすめです。

一見して企業名やサービス名とわかりにくい名前の場合は、「ダイエット研究所」や「中高年のためのダイエットチャンネル」だけにしてもいいくらいです。そうでないと「得体の知れない単語がついていて近寄りがたい」などと思われてしまう恐れがあります。

各種の説明欄などで「株式会社○○が運営する~」などと記載してあるはずなので問題はありません。

✅チャンネルが育ってきたらチャンネル名を変えてもOK

チャンネルが育ってきたら(十分な再生回数やチャンネル登録者数になってきたら)、チャンネル名を変えて企業名やサービス名を入れるのもいいでしょう。ただし、どれほどの伸びてきても「企業名だけ」「サービス名だけ」などはよほどの有名企業でない限りおすすめしません。

⑤:YouTubeライブ配信を試してみる

特にこれまで行ったことがない場合はYouTubeライブ配信を試すのもおすすめです。ライブ配信には主に以下のようなメリットがあります。

  • アーカイブ動画をそのまま投稿できる(チャンネル内に残すことができる)
  • 「ライブ配信がメインのチャンネル」にすれば撮影や編集の手間が減る
  • 「配信を観にくる少数の視聴者」は超ディープなファンになりやすい

アーカイブ動画をそのまま投稿すれば、動画本数も増えるので「寂しい印象」になりません。また、ライブ配信ばかりだと最初のうちはとまどう視聴者もいるかもしれませんが、そのうち「ライブをするチャンネル」と自然に認識されるようになります。

また、配信を観にくる視聴者は初期は10人もいないくらいの可能性が高いものの、だからこそ「特別な情報を伝える」「質問に直接答える」などのことをすれば、濃いファンになって、安定して売上に貢献してくれるようになるかもしれません。

⑥:動画のタイトルやサムネイルを改めて見直す

動画のタイトルやサムネイルも改めて見直しましょう。これらは視聴者が動画を再生するかどうかを決める非常に重要な要素だからです。

「研究した上でタイトルやサムネイルをつけている」という広報・PR担当者も多いと思います。

ですが、ずっと機械的に同じような方向性でタイトルやサムネイルを設定していると、いずれ「タイトルやサムネイルのトレンド」が変わってアルゴリズムに嫌われたり、視聴者の興味を引きにくくなったりする恐れがあるので気を付けてください。

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方針決めや調整が完了したら最低50本は動画投稿をそのまま続ける

ここまで解説したようなポイントを重視しつつ、企業YouTubeチャンネルの運営方針決めや各種調整が完了したら、そのまま最低50本は動画投稿を続けましょう(投稿頻度によっては30本など)。

なかなか再生回数やチャンネル登録者数が伸びないと、すぐにやり方を変えたくなるかもしれません。しかしYouTubeというフィールドにはライバルが多いため、方針が間違っていなくてもすぐに結果が出るとは限らないので「我慢」が必要です。

50本継続して成果がいまいちの場合は方針を見直す

50本継続してみて成果がいまいち(目的に届かない)である場合は、改めて今回紹介した方法で企業YouTubeチャンネルの運営方針を見直すことをおすすめします(もしくは運営をやめる)。

そしてまた再スタートしますが、先ほどもお伝えした通り、チャンネルのカラーに合わない動画は削除・非公開にすることも考えましょう。もしくはYouTubeに載せずに、Xなどの他のSNSだけに載せる手もあります。

企業YouTubeチャンネルの見直しポイント(まとめ)

せっかく企業YouTubeチャンネルを立ち上げたのですから、「成功していないものの投稿をやめるわけにはいかず惰性で続けている」というのは非常にもったいないです。広報・PR担当者にとってとても大事な課題といえますので、できるだけ早くメスを入れましょう。

そして「チャンネル運営を続けるメリットがない」「他の方法での広報・PRの方が大事で、YouTubeまで手が回らない」などの場合は、運営を停止することも検討してはいかがでしょうか。絶対にやらなければならないものではありません。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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