広報動画とは?効果が高い広報動画の活用シーンとメリットを解説
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2023.04.17

広報動画とは?効果が高い広報動画の活用シーンとメリットを解説

近年、企業のホームページやSNS、プレスリリースなどに「動画」を活用するケースが増えています。以前は、相手に動画を届ける手段は、DVDに焼いたものを郵送・配送するしかなかったのですが、今では、インターネットの普及で、メールに添付するなどの手法で、簡単に相手に送れるようになりました。

文章や画像だけでは伝わらない内容を理解してもらうため、そして、伝えたい内容の世界観を感じ取ってもらうため、など、動画の使用意図はいくつかありますが、高速で大容量の動画がよりスムーズに再生できる5Gが普及するなど、技術的な側面もあるようです。

そこで、今回の記事では、企業が広報活動に動画を使うメリット、広報動画の種類、動画を制作する時、押さえておきたいポイント、などを解説していきたいと思います。

広報活動で動画を利用する4つのメリット

YOUTUBE コメント

動画は、動きのあるビジュアルとオーディオで、商品・サービスの特徴や魅力を視覚的・感覚的にアピールできます。ホームページやプレスリリースに説明用の素材として動画を活用することは、メディアの担当者やユーザー、そして、ステークホルダーの人たちに伝えたい情報をより正確に理解してもらうために有効な手段となっています。

そこで、まずは広報で動画を活用する4つのメリットについて解説します。

①発信する情報を直感的に伝えることができる

商品の使用方法やサービスの利用方法など、文章だけで説明するより、動画を利用して説明する方が分かりやすく伝わる場合が多々あります。動きと音声のある動画は感覚的、且つ直感的に情報を理解できるという特性を持っているため、必要に応じて使用すると大きな効果が期待できます。

また、サービスの利用方法を説明する場合など、動画は手順やプロセスを時系列で感じ取ってもらうことができます。こうしたメリットは、商品やサービスの持つ世界観や空気感、及びストーリーを伝えることができるという利点に加えて、大きな効果を生み出します。商品やサービスの訴求内容に応じて、上手に動画を活用してください。

②多くの情報を短時間で伝えることができる

1本の動画で伝えることができる情報量は、文章だけの情報伝達に比べてかなり多いというのも大きな特徴です。そして、文章での情報発信は、読み手によって解釈の仕方に誤差が生じる場合がありますが、動画を使用すると、感覚的に同じイメージで受け取ってもらえるため、より正確に情報伝達ができるというメリットがあるのです。

また、動画での配信には、企画や開発の担当者のコメントなどを盛り込むケースがあります。リアルな声や表情から、その“人となり”や熱い想いが伝わり、より大きな共感を得ることができます。

③言語を限定することなく伝えることができる

文章で情報発信をする場合は、その言語が分かる人にしか内容は伝わりませんが、動画の場合は、言語を限定することなく内容を伝えることが可能です。また、小さな字が読みづらい高齢者の方々、文章の解読力の低い子どもたちに対しても、動画による配信は有効な手段と言えるでしょう。

さらに、企業活動のグローバル化が進む今、海外のメディアやステークホルダーに情報発信をする時も、動画の活用は翻訳の手間やニュアンスの確認に時間を取らせないというメリットがあります。

④動画を主体とするメディア(テレビなど)に、素材として活用してもらえる

テレビを初めとする動画系メディアは、情報を取材し発信する時「インパクトのある映像」や「普段見られない映像」を欲しがります。そんな時、社内で作った商品開発のプロモーション映像や、担当者のインタビュー映像は、メディアが興味を持って掲載してくれるケースがあります。

特に、プレスリリースの配信時には、こうした動画を添付することで、メディアの担当者に情報発信の際の重要な素材として認識してもらい、メディア発信につなげる大きなきっかけを醸成することができるのです。

 

広報動画にはどんな種類があるのか

次に、動画での発信に適した情報の種類を5つご紹介します。

①会社を紹介する動画

会社を紹介する動画は、新規取引先へのプレゼンテーション、採用広報活動、イベントでの展示映像、など多くのシーンで活用できるため、近年は、制作する企業が増えています。得てして堅い表現になりがちな会社情報の紹介も、動画にすることによって、内容をシンプルにまとめることができ、なお且つ、分かりやすく構成することができます。

動画にすれば、社長の人柄や、オフィスの雰囲気などをリアルに表出できるため、会社の情報をより具体的に伝えることができるのです。

 ②商品やサービスを紹介する動画

商品やサービスに関しても、動画での紹介はお薦めです。商品の場合だったら、パッケージの開け方や使用方法、イベントの場合だったら、申し込み手順の紹介や会場までの道順など、動画にした方が分かりやすい情報が多々あります。このような情報は動画の特性を生かして、適宜利用してください。

新商品の開発秘話やネーミングの由来などを担当者に語ってもらい、それを録画し動画にまとめて発信するのも良いでしょう。

③イベント情報を紹介する動画

社内社外を問わず、イベントの紹介には動画が適しています。イベント当日までのプロセスから、会場の紹介、当日の盛況ぶり、イベント後の対応や反省会などを一連のストーリーとしてドキュメンタリー風に動画制作することで、イベントについての詳細を、関心を持って伝えることができます。

また、次回のイベント開催へのガイダンスにもなり、企業活動のアーカイブとしての重要な記録にもなります。

④ユーザーの声を紹介する動画

商品やサービスを実際に利用しているユーザーの声は、文章で掲載すると、文字数に制限があったり、リアル感がなくなったりというデメリットが生じる場合がありますが、それらの情報は動画にすることで、より分かりやすく真実味を持って伝えることができます。

ユーザーの声を収録した動画は、単独インタビュー形式や座談会形式など、最適な形で構成してみてください。ユーザー目線で作られた動画情報は、ユーザーたちに真実味と親近感を持って見てもらえ、今後の購買活動への契機となります。

⑤調査結果を紹介する動画

通常の場合、文章と図表だけで構成されがちな調査報告(書)なども、動画で動きや音声を付加して作成することで、より分かりやすい情報に変えることができます。売上数字などの棒グラフで、棒が延びて行く様子を動画で表現すると、心なしか、「喜び感」を大きく感じるのが人情です。

調査内容のように堅い内容の情報は、文章で書かれるより、人の声で説明された方が抵抗なく受け入れることができ、また、ラジオを聞くように、作業をしながらでも把握できるというメリットもあります。要点をまとめて、シンプルな動画にすることも忘れてはなりません。

 

まとめ

今回の記事では、広報活動に動画を利用するメリットを解説してきました。視覚や感性に訴える動画は、世界共通の言語であるとも言えます。企業活動のグローバル化が進む今の時代、広報動画を使った広報活動は、必要不可欠になってきています。

どんな情報が広報動画に適しているのかを十分に理解し、先に述べたチェックポイントを参考にして、広報動画の制作に臨んでください。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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