100の打ち手
2014.02.12

019 広告

広告とは、商品、アイデア、サービスを広く世の中に知らせる宣伝活動のひとつ。

人々に関心を持たせ、購入させるためにメディア・媒体を用いて商品の宣伝をすることです。

基本的には不特定多数に向けられたものであり、メッセージ・イメージの浸透や行動の促進を目的としています。

テレビ、新聞、雑誌、ラジオの他に、交通広告、POP、宣伝カー、カレンダー、街頭配布チラシなど他にも多くの広告が存在し、視覚や聴覚に訴えるものから、紙面を活かしたもの、インパクトを重視したものなど、それぞれ創意工夫がされています

様々な媒体を組み合わせて出稿するときもあれば、ひとつのメディアに絞ってアプローチすることもあります。

広告の目的は大きく分けて3つあります。

①商品・サービスを購買してもう、顧客獲得を目的をした広告

②企業イメージアップなどブランディングを目的とした広告

③企業の不祥事を詫びる広告

では、それぞれについてご説明します。

顧客獲得を目的とした場合

マーケティングにおいて、広告は重要な役割を果たしています。

PR視点から考えると、お客様に対して継続的かつ適切なアプローチを行い、自社のサービスを利用し続けてくれるよう働きかえる必要があるため、広告が与えるイメージや掲載のタイミングなどは非常に重要です。

宣伝については「広告代理店」という強い味方がいますが、既存顧客の維持や活性化、商品の存在価値を論理的に理解しているのはやはり自社の人たちです。

「何を伝えたいのか」「どのようなイメージを浸透させたいのか」「どんな効果を見込んでいるか」などはしっかりと意見をもち、依頼する広告代理店やコンサルタントに伝えましょう。

それをくみ取り、より良い提案をしてくれるはずです。

そして、適切な情報開発キーメッセージを作り、デザイン掲載期間メディア選定に尽力してくれるでしょう。

企業のイメージアップを目的とした場合

顧客やターゲットが商品を選ぶとき、やはり優良企業のものを利用したいという心理が働くものです。

これは大手であっても、中小であっても変わりません。

得体の知れないものを、何の不安もなく利用できる人はあまりいません。料金の支払いなどが発生するならなおさらです。

つまり「企業のイメージ」は大きな選択基準のひとつとなります。

この「企業のイメージ」は、顧客・ユーザーだけではなく[在籍している社員]、[就職を考えている学生]、[株主]、[PRに大きく関わるメディア]、[周辺地域住民]など社会全体との関係のなかで形成されています。

良いイメージを抱いてもらうためには、企業の歴史・伝統・理念などを幅広く多くの人に伝え、社会に存在意義を示すことが必要です。

企業は社会に貢献するために存在します。それをアピールすることでブランド力が向上し、信頼が増すでしょう。

企業の不祥事を詫びる場合

新聞の紙面上、テレビCMなどにお詫び広告が掲載されることがあります。

つまり企業の不祥事等が絶えないということですが、コンプライアンス(法令遵守)の意識が広まったということも一理あるでしょう。

現代の日本ではCSR(企業の社会的責任)が非常に重視されています。

企業が事故・不祥事等の被害の拡大を阻止し、消費者に安心を与えることを責務です。

さらにメディアの進化により、不祥事や事故の情報は場所・時間を選ばずに消費者の元へすぐさま届きます

これにより企業のマイナスイメージも迅速に伝わる結果となりました。

その対処のひとつとして、お詫び広告を出す必要があるのです。

企業に対する消費者の目が厳しくなり、違法行為でなくても道義的に問題がある行動に対しては厳しく見られる現在。

大企業であっても不祥事にうまく対応できないと一気に見放され、経営危機に陥ることも起こりえます


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事