広報活動の下降・停滞時にまず見直すべき3つのポイントと改善策
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2026.08.31

広報活動の下降・停滞時にまず見直すべき3つのポイントと改善策

【MBA保有の現役記者】上岡正明のプロフィールを見る

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、広報・PR活動の下降~停滞時にまず見直すべきポイントなどに関して解説していきます。

特に「これまで通りの活動を続けているにもかかわらず成果が出にくくなってきた」という方や、「緩やかな下降傾向にあったことは内心気付きながらもこれまで何もできなかった」という方におすすめの内容となっています。

本記事では、広報・PR活動の下降~停滞時にまず見直すべきポイントや注意点などについてお話ししますので、ぜひ参考にしてください。

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広報活動の下降・停滞時にまず見直すべきポイント

それでは広報・PR活動の下降~停滞時にまず見直すべきポイントをいくつか挙げていきます。やみくもに各種数値をチェックしたり、SNS発信量を大きく増やすなど即効性を求めたりする前に、以下で解説していくポイントを再確認する方が高効率かもしれません。

ポイント①:メインターゲットは誰だったか|ペルソナ設定もし直す

お客様あっての企業ですので、まずは改めてメインターゲットは誰だったかを見直すことをおすすめします。広報・PR活動がうまくいかなくなるほど安易にターゲットを広げたり、そもそも「ターゲットは誰か」という発想自体を失ったりする傾向にありますが、それではすべてが失敗しやすくなります。

自社が提供できる価値を本当に求めているのはどのような人か。その人にはどのような悩みや欲求があるのか。自社の商品・サービスによって、どのように変化してほしいのか。これを一度限界まで突き詰めてみてはいかがでしょうか。

また、メインターゲットの再設定だけでなく、ペルソナ設定もやり直すといいかもしれません。ペルソナ設定とはメインターゲットよりもさらに狭く、「ターゲットとなる架空の1人の人物」を決めることを指し、その人物に届けるつもりで広報・PR活動をするとブレにくくなります。

ポイント②:メインターゲット(ペルソナ)にどのような価値を届けられるか

再設定したメインターゲット(ペルソナ)に対し、企業としてどのような価値を届けられるかを改めて整理します。この際、商品・サービスの機能やスペックなど基本情報をまとめ直すのはそれほど重要ではなく(するべきではありますが)。

むしろ、それらがメインターゲットのどのような悩みを解決するのか(どのような欲求を満たすのか)、そしてどのようなタイプの喜びを提供するのかを言語化することが重要です。

メインターゲットやペルソナ設定の段階で考えたとは思いますが、「悩み」や「欲求」もできるだけ詳しく言語化しましょう。例えば「痩せたい」だけでなく、少なくとも「運動をしても痩せなかったとはいえ、間食を我慢する程度の食事制限で痩せたい」くらいには詰めたいところです(可能ならさらに掘り下げる)。

また、「喜び」についても、「痩せて嬉しい」では済ませず「苦労せずに痩せて嬉しい。」「しかも軽い食事制限だったから仕事のパフォーマンスが落ちない」くらいにはやはり掘り下げましょう。

ポイント③:悩みや欲求をどのような独自性(アピールポイント)で解決できるのか

さらにメインターゲット(ペルソナ)が抱えている悩みや欲求をどのような独自性(アピールポイント)で解決できるのかを改めて整理しましょう。言い換えると「競合との違いは何か」ですね。

例えば価格が安い、○○成分が多く入っている、配達が早い、(実店舗の)立地の良さ、シンプルさ(余計なプランがないなど)など。

もちろん複数のアピールポイントがあって構いませんが、実際に広報・PR発信などに盛り込む場合はあまり多くしすぎず、1~3個くらいに絞ってアピールすることも考えましょう。情報が多すぎると「全く見ずにスルー」される恐れがあります。

広報活動の下降~停滞時に内容を見直すにあたっての3つの注意点

続いては広報・PR活動の下降~停滞時に内容を見直すにあたっての主な注意点を挙げていきます。見直すポイントや見直し方によっては、さらに状況が悪くなる恐れもあるので気を付けてください。

注意点①:「人」を軸に考えるのがセオリー。原点に立ち返る

広報・PR活動の本質を大まかに表現すると、「人」に情報を届けて、その「人」の心を動かして、その「人」にこちらの望むアクションをしてもらうことと言えます。具体例としては、ダイエット商品情報を届けて、「簡単そう!」と思ってもらい、購入させるなどですね。つまり「人」を軸に考えるべきなのです。

それを忘れて例えば「とにかくSNS投稿文にトレンドキーワードを盛り込んで『いいね』をもらう」、「有料広告をコストの限界まで出稿する物量作戦で……」など、「ターゲット不在」の考え方をしてしまうと、広報・PRやマーケティングはもっと失敗することでしょう。

とにかく「うまくいかない」、「停滞している」など辛い状況のときこそ、「そもそも誰に情報を届けるのだっただろうか」と振り返ることをおすすめします。ほぼ間違いなく、なんらかの打開策につながります。

注意点②:広報・PR部署だけで考えずに他部署にも相談する

下降~停滞のシチュエーション限りませんが、広報・PR部署だけで考えずに他部署に相談することも大事です。特に自社や商品・サービスのアピールポイント(独自性)については、他部署にもヒアリングして実態を把握しないと見えてこない可能性が高いです。

✅他部署の現場を見ることでも広報・PR活動のヒントが得られる

また、広報・PRが下降~停滞する理由の一つに「他部署の現場をあまり見ていない」というものがあります。広報・PRの「発信内容」のネタのほとんどは自社内にありますが、具体的には各部署の活動や様子を「ネタ」として拾い上げて、「発信内容」にまで昇華させますよね。

それにもかかわらず現場を見ず、机上だけでネタを作ろうとすると例えば「全然リアリティがない」、もしくは「ありがちで面白みがない」ようなネタになりがちです。

一方、積極的に他現場に足を運んでいれば些細なところからもネタが見つかるはずですし、「実態」も見ているので、ネタにも魂が入り、人々の心を動かしやすいものになります。

プライベートの日常会話でも「自分の体験談」や「他人の体験談を生々しく聞いたもの」は面白くなりやすいですが、理屈としてはそれに近いです。

注意点③:発信内容に含めるアピールポイントの「数」はシチュエーション次第で調整する

ポイント3で触れたアピールポイント(独自性)などに関連しますが、それをどれくらい発信内容に含めるかはシチュエーションによって調整しましょう。言い換えると「シチュエーション次第で、発信内容に何個くらいアピールポイントを入れるか調整する」ということ。

例えばX(Twitter)の投稿など短文ならアピールポイントは1つしか入れられないでしょうが、企業公式ウェブサイト内のある程度長い記事なら3~5個くらい含めても読んでもらいやすいなど。また、たとえX(Twitter)の短文でも箇条書き形式なら3個ほど入れてもパパっと目を通してもらえるかもしれません。

さらに「読む人の関心の強さ」を考えるのも重要。SNS投稿などで「まだほぼ興味がない人に向けた発信」をするなら1~2個ほどでないと「なんとなく読む」をしてくれない恐れが。

一方、登録が必要なメールマガジンなど「ある程度興味がある人向け」なら5~10個などアピールポイントを含めても最後まで読んでくれる場合が多いことでしょう。

まとめ

広報・PR活動が下降~停滞している時期ほど焦って「とにかくSNSでバズらなくては!」、「有料広告を出せる限り出さないと!」などと暴走するかもしれません。しかし本当に重要なのは今回解説してきたように「人」を見つめ直すことであると改めて意識しましょう。

具体的にはメインターゲット(ペルソナ)の設定をもう一度行い、その人たちに提供できる価値も見つめ直す。さらに自社や商品・サービスの独自性について整理するのも大事ですので、他部署とも相談しながら進めていくことをおすすめします。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者30万人のYoutuber
上岡正明

MBA(経営学博士前期課程修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者30万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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