セミナー開催のプレリリース書き方のコツ、配信の注意点やメリット４選

記事を書いた人：Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、セミナー開催のプレリリース配信することのメリットなどについてお伝えしていきます。

特に「セミナーの参加者を増やしたい」、「そもそもセミナー開催のプレリリースを書くかどうか迷っている」という広報・PR担当者に特におすすめの内容となっています。

本記事ではセミナー開催のプレリリースの作成・配信のメリット、作成のポイント、そしてデメリットや注意点などに関して解説しますので、ぜひ参考にしてください。

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あえてセミナー開催のプレリリース作成・配信をする4つのメリット

企業公式サイトやSNSで告知するだけでも場合によっては十分ですが、それでもセミナー開催のプレリリース作成・配信をあえて行うメリットはどこにあるのでしょうか。解説しますので、これらのメリットを魅力に感じる企業の広報・PR担当者はぜひ作成を検討してください。

①：集客数アップが期待できる

やはりプレリリース配信によって集客数アップが期待できます。

一方、普段プレリリースを配信していないなどの理由で告知の範囲が狭い場合、セミナーを開催しても参加するメンバーが限られる可能性があります。また、極端な例ですが、自社社員・同業他社社員が「義理」で参加するばかりで、セミナー開催の意義が薄くなるケースもないわけではありません。

該当しそうな企業はプレリリースを作成・配信をしてはいかがでしょうか。

②：専門性が高い企業であることをアピールできる

「セミナーを開催する＝その分野に精通している」と判断されるため、専門性が高い企業であることをアピールできます。自社社員が登壇する場合も同じ効果が期待できますが、業界の有名人などが登壇するケースではさらなる広報・PR効果が望めるといえます。

③：セミナーの内容に関連する商品やサービス、取り組みなどをアピールできる

セミナーの内容に関する商品・サービス、取り組みなどをアピールできます。新商品・新サービスの訴求になることは当然として、既存の商品・サービスなどを改めて紹介するチャンスを考えることもできます。

また、あくまで「セミナーで参加者に知識を広めることがメイン」というスタンスを崩さなければ、より自然に・嫌味の少ない形で、商品・サービス、取り組みなどをアピールできることでしょう。

④：自社や商品・サービス、取り組みに自然に興味を持ってもらえる可能性も

どのような内容のプレリリースを作成・配信する場合にもいえることですが、「プレリリースからメディア掲載につながった記事」などを読むことで、自然と自社・商品・サービス・他の取り組みなどにも興味を持ってもらえるかもしれません。

③と似ていますが③は基本的に意図的なものであり、④は自然発生する効果といえます。そのため例えば「とにかくセミナーのアピールのみがしたい」というケースでも、他の副次的な効果もある程度望めることを意識しておきましょう。

✅自然と興味を持ってもらうためにもプレリリースの質を高める

自然と興味を持ってもらうために必要なことの一つが、プレリリースの質を高めることです（プレリリース作成のポイントは後述します）。

質の高いプレリリースからは質の高い記事・番組などが生まれやすく、そうなれば「他には何をしている企業なのだろう」と興味を持ってもらえる可能性が高まります。

広報・PR効果を高める、セミナー開催のプレリリースの書き方のポイント5つ

それではセミナー開催に関するプレリリースの書き方のポイントを紹介しますので、広報・PR担当者の皆さんはぜひ参考にしてください。

①：基本情報を余さずに書く

プレリリースの最初の方にセミナーの基本情報をすべて書きましょう。具体的には主に以下の通りです。

• 開催日時
• 場所（オンラインならその旨を書く）
• セミナーのタイトル
• セミナーの登壇者
• セミナーのテーマ

プレリリースのタイトルは例えば「【登壇者○○（人名）】○○（テーマ）に関するセミナー情報【○月○日開催】」など。

登壇者がそれほど有名でないならサブタイトルに回してもいいですが、いずれにしてもタイトル+サブタイトルのセットで上記の内容を伝えつつ、プレリリースの中身に興味を持たせるようにしましょう。また、書ききれない基本情報についてはリード文に書きます。

②：セミナーの内容を書く

リード文の後は、セミナーの内容を書きます。セミナーのテーマに関する知識が全くない人でも、理解できるレベルの文章・説明にするのがポイントです（参加資格などを設けて制限する場合は、その層に合わせた説明でOK）。

③：セミナー登壇者のプロフィールと写真

セミナー登壇者のプロフィールと写真も載せます。写真があるとないとでは親しみやすさ・信頼性が桁違いなので必ず用意しましょう。プロフィールの内容については登壇者の希望もあるはずなので、話し合って決めるのがおすすめです。

✅たとえ自社社員が登壇者でも写真掲載の許可を取る

外部から登壇者を呼ぶ場合はもちろんですが、自社社員が登壇するケースでも写真掲載の許可を取ってください。

また、写真の写り方によって印象が変わるので、特にお願いしやすい自社社員の場合は改めて撮り直してもらうことも検討しましょう。

④：セミナーを開く理由や目的を書く｜あれば関連商品・サービスの情報も

セミナーを開く理由や目的も書きましょう。特にこれまでセミナー・研修などをそれほどしてこなかった企業の場合、「何か裏の理由があるのだろうか」と怪しまれる可能性もあるため重要なことです。

目的としては例えば以下のことがあるでしょう。

• 自社のノウハウを伝えて業界を活性化させ、間接的に自社の利益にしたい
• 転職支援・人材サービス系の企業なら、登録者のスキルや知識向上の機会にしたい
• 自社商品やサービスの魅力を宣伝し、より多くの人の役立ててもらいたい

「自社の利益にしたい」という部分を隠すとかえって信頼されにくくなるので気を付けてください。また、商品やサービスを宣伝することが主目的である場合は、その商品写真なども載せるといいでしょう。

⑤：参加資格、参加費、申し込み方法なども書く

参加資格、参加費、申し込み方法などもプレリリースに書きましょう。メディア掲載された場合、その記事などから直接調べてくれるかもしれません。

なお参加資格についてですが、「その道のノウハウが一定以上ある」などわかりやすいものではない場合は、その参加資格に設定している理由も明記するといいでしょう。

セミナー開催のプレリリース作成・配信のデメリット・注意点2つ

セミナー開催のプレリリース作成・配信にデメリットや注意点がないわけではありません。場合によってはプレリリース配信をするべきでない企業もあるので、広報・PR担当者の皆さんは吟味しましょう。

①：人が集まりすぎる可能性も｜オンラインなら無関係

メディアにプレリリースを送ってメディア露出した場合、セミナーに人が集まりすぎる可能性がないわけではありません。抽選制であれば大きな問題は起きないものの、何回も続くとなると「あの企業のセミナーには全然参加できない」という悪評が広がらないとは言い切れません。

ただ、単純に「大人気セミナー！倍率○○倍！」などとアピールしてしまう方法もあるので、代表や関係部署などと相談しつつ方針を決めましょう。さらにいうと先着順にするのもいいでしょう。

また、当然ながらオンライン開催のセミナーの場合は無関係ですのでご安心ください。

②：逆算して早めにプレリリースを作成・配信する必要がある

どのようなタイプのプレリリースにも共通していますが、「メディア掲載されたい日」から逆算して早めにプレリリースを作成・配信する必要があります。極端な例ですが、開催日直前にメディア掲載されても、すでに先着で締め切ってしまっている可能性もあるはずです。

さて、「メディア掲載を狙うべきタイミング」の目安は以下の通りです。

• 先着順のオフライン開催：開催日の1か月～2週間前
• 抽選制のオフライン開催、オンライン開催：開催日の2週間～1週間前

そして狙った時期にメディア掲載されるためには、上記よりさらに前にメディアに対してプレリリースを送る必要があります。例えば、新聞ならさらに1～2か月前、インターネットメディアでも2週間前くらいなど。

セミナー告知のプレリリース配信の書き方のコツや注意点まとめ

セミナー開催の告知はSNSや企業公式サイトのみで行っても構いませんが、実は広報・PRのチャンスにもなり得るので広報・PR担当者の皆さんは検討してみてはいかがでしょうか。参加者が増える以外のメリットも発生するかもしれません。

ただ、メディア掲載を狙う場合はかなり早めに動き出し、プレリリースの作成・配信をしなければならないので気を付けてください。状況によってはセミナーの内容が判明し次第、すぐに取り掛かる必要があるので注意が必要です。

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