メディア採用率がぐっと上がるプレリリースの厳選10要素|広報テクニック
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2024.12.12

メディア採用率がぐっと上がるプレリリースの厳選10要素|広報テクニック

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、メディア採用率を上げるためのプレリリースに含めたい要素などについてお伝えしていきます。

「良いプレリリースを書くためのテクニック的な部分を知りたい」という広報・PR担当者にもおすすめの内容となっています。

本記事では、同じ情報でもプレリリースの内容次第でメディア採用率が変わること、そしてメディア採用率を上げるためのプレリリースの10要素などに関して解説します。

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同じ情報(ネタ)でもプレリリースの書き方によってメディア採用率が変わる

広報・PR活動をする中で数々のプレリリースを書くことになると思いますが、同じ情報(ネタ)でもプレリリースの書き方によってメディア採用のされやすさが変わります。

「良い情報がない!」で諦めずに「良い情報にする」のが広報・PR担当者の仕事

そのため「良い情報がない!」で諦めるのではなく、書き方・見せ方によって「良い情報にする」のも広報・PR担当者の仕事といえます。

そもそも大手企業・有名企業でもない限り、「これならメディア採用される」と確信できるレベルのネタが出てくることは少ないので、広報・PR担当者が「情報の価値」を底上げさせることが大事です。

メディア採用されやすいプレリリースの10個の要素|広報・PR

それではメディア採用されやすいプレリリースの要素を10個紹介していきます。これらの要素を複数、無理なく自然に盛り込むことができるとメディア関係者などに好かれやすいプレリリースとなります。

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①:画像や動画でインパクトアップ

同じ内容のプレリリースでも画像・動画があるとないとではインパクトが大きく変わります。

例えば新商品系のプレリリースならその商品の画像、イベント系のプレリリースなら前年の同イベントの様子の動画など。無形サービスなどで画像を用意しにくい場合でも、「利用者側と企業側の関係性やお金の動きのイメージ図」などを作ればインパクトが出やすくなります。

②:公益性・社会性

つまり「社会の役に立つ」「社会の課題を解決できる」などの文脈を盛り込めるかどうか。メディア関係者はやはり「社会や人々のためになる発信をしたい」と考えるものです。

一例として「日本人の○%が□□で困っているというデータがあります」→「弊社の新商品のモニターテストでは○%のユーザーが□□を解決しました」など。

大それた社会課題を解決したり、90~100%のユーザーが課題を解決したりすることは必須ではありません。「誰かの役には確実に立つからこそ、世に送り出したいのです」というパッションを込めるだけでもウケが良くなりやすいです。

③:話題性

すでにブームになっているものと関連付けたり、プレリリースを書く段階でプチブームになっていることと相乗効果を狙ったりするなどです。

例えば「その時にブームになっているSNSと絡めたサービスである」「まだ大人気ではないもののジワジワとチャンネル登録者数を伸ばしているユーチューバーとのコラボ商品である」などの話題性がある場合は、そのことをプレリリースに明確に書くべきです。

④:地域性

特に地方メディア(ローカル番組、地方新聞など)での露出を狙う場合、可能であれば地域性をアピールすることをおすすめします。例えば以下の通り。

  • 商品名に県名や地域名が入っているなら言及する
  • ○○産の原材料を使っています!
  • 商品やサービス自体に地域性がなくても、「地元の高校生の意見を参考にしつつ作った」など「人」にフォーカスする
  • 「○○出身の経営者」が地元の食材で作った新商品など

⑤:対立構造を作る

例えば「イチゴ味の新商品VSチョコレート味の新商品」など、あえて自社商品の中で対立構造を作るなどです。「情報の構図」がわかりやすいですし、どちらが勝つのかシンプルに気になるので人々の関心を引きやすいです。

また、新商品同士ではなく「既存商品VS新商品」「既存商品VS別の既存商品」などの対立構造も作ることができます。

ただし負けた方のフォローができるようにしましょう(特に既存商品VS新商品で新商品が負けた場合)。フォローの方法が思いつかない、もしくはフォロー方法を実現するためのコストを割けないなどの場合は、この対立構造手法は使わないことをおすすめします。

⑥:定説に逆らう(逆説)

「これが定説」とされていることに逆らうような要素がある商品・サービスのプレリリースの場合、その「逆らう要素」をあえて強調するとメディア関係者からの反応が良くなりやすいです。

例えば「ハイスペック商品がいい」とされているジャンルなら、「ロースペックである代わりに低価格であること」をアピールするなど。

こういったわかりやすい逆説はもちろん、少しこじつけたようなものでも場合によってはウケるので、他の「ウケ要素」を見出しにくい場合は試してみてはいかがでしょうか。

⑦:○○初や独自性

例えば世界初、日本初、業界初などの○○初。「○○」のスケールが小さいほどインパクトは少なくなりますが、「業界初」についてはむしろ業界専門誌などならウケがいいかもしれません。

さらに○○初と言いにくい場合でも、「弊社にしかできない(特殊技術、特許など)」「たった今しかない」などの独自性のある要素はメディア関係者に好かれやすいのでおすすめです。

⑧:最上級、希少性

「最高級食材の○○を使った新商品」「希少部位を使った□□」など、最上級・希少性などを押し出すことでメディア関係者からの反応が良くなる場合もあります。ただし「数字」などによって、客観的に価値を表せる商品やサービスでしかできない手法です。

⑨:意外性

例えば「15分で充電が切れるモバイルバッテリー」「泊まれないホテル(日帰り限定)」「酸っぱいチョコレート」など意外性のある商品やサービスの場合、その要素をプレリリースでアピールすることでメディア関係者からの反応が良くなるかもしれません。

これについて例に挙げたように、単に「日帰り限定ホテル」であることを「泊まれないホテル」に言い換えるなど、テクニックでインパクトを出すことも可能です(もちろんそのままの状態でインパクトがある方が好ましいですが)。

また、「最上級」「希少性」などと違って客観性が絶対に必要というわけでもないため、「何か意外性を見つけ出せないだろうか」「意外性を演出できないだろうか」という視点で商品やサービス、そして自社そのものを見つめてみるのもおすすめです。

⑩:季節性、記念日(○○記念日、○○の日など)

こちらについては例えば以下の通りです。

  • ・季節に関連すること(夏服、ウィンタースポーツ関連など)
  • ・年中行事やイベント(クリスマス、バレンタインデー、ハロウィン、子どもの日など)
  • ・記念日(エイプリルフールなど有名な記念日からマイナーな記念日まで)

これらに「乗っかる」だけで話題性がアップします。また、特に記念日に関しては「記念日一覧」などで検索すると366日分大量に出てきますので、どれかにはこじつけることができるかもしれません。

✅一度採用されれば来年以降も期待できる

季節性や記念日などの要素によって一度メディア露出できた場合、来年以降も同じようなプレリリースによって採用してもらえるかもしれません。

なぜならメディアは「斬新さ」や「早さ」だけでなく、「安定してウケる話題であること」も重視するためです。つまり「去年ウケたのだから、また記事にしてみるか……」などですね。

もちろん年によってプレリリースの内容を調整する必要はありますが、「メディア採用のされやすさ」と「プレリリースの書きやすさ(似た内容で書いたことがあるため書きやすい)」を考慮すると、かなりコストパフォーマンスが良いのではないでしょうか。

採用率がぐっと上がるプレリリースの厳選10要素(まとめ)

メディア採用率を高めるプレリリースの書き方を紹介しました。広報・PR担当者の皆さんはプレリリース作成に入る前に「この10要素のうち絡められるものは……」と考え、構想を練ってから作成を始めることをおすすめします。

「人々の役に立つ情報を発信する」のも広報・PR担当者の役目ですが、その「情報発信をする」ためにはメディア採用される必要がある場合が多いので工夫しましょう。同じ情報でも書き方・見せ方・扱い方によって価値が高まります。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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