「ディレクター」と「報道記者」の違いとは?広報担当者が知るべき3つのポイント
PR戦略とは
3分で分かる「PRの基本」
2020.12.12

「ディレクター」と「報道記者」の違いとは?広報担当者が知るべき3つのポイント

テレビ番組に携わる人たちの肩書きとしては「プロデューサー(アシスタントプロデューサー)」と「ディレクター(アシスタントディレクター)」が有名です。

大雑把に言うとプロデューサーは「番組全体の指揮官」で、ディレクターは「現場で働く人たち」です。
後者は「取材」の仕事もしますから、広報担当者にとって大事なのはディレクターのほうです(プロデューサーとの繋がりも強力な武器にはなりますが)。

 

広報担当者が知るべき「ディレクター」と「報道記者」の違い

ですが、広報担当者にとってもう一つ大事な役職があります。それは「報道記者」です。

「ディレクター」との境目が曖昧と言えなくもない役職ですが、例えばNHKであれば報道記者とディレクターとでは「採用のルート」からして違うくらいです。

さて、前置きが長くなりました。ディレクターと報道記者の違いを説明していきます。

●ディレクターの仕事

一言で表現するなら「質のいい映像を作ること」が仕事です。別の言い方をするならば「映像職人」です。

テレビ番組を作る際の責任者(のうちの一人)であり、企画立案、テロップ作成、映像編集などを行います。
また、場合によっては取材・収録もすることがありますが、レポーターをすることはまずありません。

●報道記者の仕事

「記者」というくらいですから、彼らの仕事は「ニュースになる情報を集めて、テレビ番組によって報道すること」ですね。

ディレクターと違い、レポーターとしてテレビに映ることもあります。ただ、テレビに映るような報道記者はほんの一部であり、ほとんどの報道記者は「ひたすら取材」という感じで活動しています。
「新聞記者」などと仕事の内容は近いです。

●ディレクターと報道記者の違いまとめ

*ディレクター
→主な仕事は映像作り

*報道記者
→主な仕事は取材

簡単にまとめると、以上のような違いがあります。ただ、「ディレクターは映像作りしかしない」などという事はもちろんありませんし、報道記者がテレビに映ることもあるわけです。

 

広報にとって「ディレクター」と「報道記者」のどちらが大事?

広報担当者にとって、報道記者の存在はもちろん大事です。

日夜取材をしてネタを探していますからね。ただ、ディレクターもネタが欲しいとは思っていますから、結局のところ「ディレクターも報道記者も、同じくらい大事」というのが結論です。

ただし、「ディレクターとの繋がりを作っている広報」は多いですが、報道記者との繋がりも積極的に作ろうとしている広報は少ないという印象です。

ですから、より深く表現するのであれば、「同じくらい大事だが、報道記者は穴場」ということになりそうです。

「報道記者」と「新聞記者」の違いは?

最後に「(テレビの)報道記者」と「新聞記者」の違いも紹介しておきます。

仕事内容は「取材して記事を作る」ということで共通しています。

しかし、

*報道記者:テレビで情報(番組)を出力する
*新聞記者:新聞で情報(記事)を出力する

という差があります。

これだけ見れば「何を当たり前のことを……」と感じるかもしれませんが、「新聞記者は自分が喋ることはないが、報道記者は自分がレポーターになる可能性がある」という違いもあります。

それでも、先ほどもお伝えした通り、レポーターになるケースは少ないですが、「報道記者は喋りが上手くないとできない」とは言われています。

そのため、報道記者のほうがコミュニケーション能力が高い傾向にあります。

ですから、広報担当者としても、新聞記者よりも報道記者を相手にするほうが仕事がしやすいと感じるかもしれません。
まあ、個人差が大きい部分ではあるのですが、一応知っておくと良いでしょう。


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事