観光業界・ホテル業界向けPRと3つの情報の作り方
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2019.02.05

観光業界・ホテル業界向けPRと3つの情報の作り方

流行のホテル、話題の旅館、人気の観光地・・・。

こういった情報はテレビや雑誌などのメディアで簡単に見ることが出来ますが、全体の情報量が多すぎて埋もれていってしまう情報も少なくありません。一度メディアに取り上げられたからといっても、満足のいくPR効果をあげられないこともしばしばあります。

 

テレビ・雑誌でお馴染み。情報連鎖の起こし方

しかしそんな中で、何度もメディアに取り上げられ「お馴染み」になっており、絶大な集客率を誇る観光地・ホテルが存在していることも事実です。

そういった観光地・ホテルはどのようにしてメディアプロモーションを成功させているのでしょうか。単純に「人気だから」「絵になるから」取材が絶えない、というケースもありますが、PRに成功している多くの場合は「ホテル(もしくは観光局)自ら情報提供を行ないメディアから取材を受け、それをきっかけに他のメディアからの取材も増えて行く」ケースです。

ここではリリース配信や記者会見、プレスイベントなどをいかに効果的に行なうか、そのポイントをいくつかご紹介したいと思います。

 

プレスリリース、記者会見、イベントを成功へ導くポイント

1)メディアのスポンサーが競合企業でないかチェックする

プレスリリース等を行なう際にまず必要なのは、リリース先のメディアのスポンサーが競合企業でないことを確認することです。

マスメディアにとって何よりも優先すべき存在は高額の広告料金を支払ってくれるスポンサー企業に他なりません。スポンサーの競合に位置づけられる企業がリリースを送っても、番組や記事に出来ないということはご理解いただけるでしょう。
せっかく作成したリリースが無駄にならないように、リリース等を送る際には媒体を十分に吟味する必要があります。

2)欲している情報をチェックする

マスメディア側は常に取材対象を探しています。しかしながら取材できるならば何でも良いというわけではなく、企画に沿っているか、読者(視聴者)が求めている情報であるかどうか等の条件が合っていなければ絶対に取材はしません

プレスリリースを行なう側もその点を考慮してメディアに接触しなければならないのですが、今どんな情報を求めているのかを調査することは一般の企業には大変困難な作業になります。独自のノウハウと情報網を持つPR会社でなければ正確な情報を入手することは出来ないでしょう。

3)季節感を考えたイベントを用意する

ホテル・観光業において大きなPR効果を発揮するのが季節感を考えたイベントです。

特にテレビ媒体は季節感を重視し企画を立てるため、季節とマッチしており且つ視聴率のとれる可能性があるイベントを積極的に番組にしようとします。イベントを実施して一度マスメディアを呼び込むことに成功すれば、そこから連鎖的に他の取材も増え、一気に集客率をアップさせた事例も珍しくはありません。

 

限られたメディアを狙う!PRコンサルタントにお任せ下さい

ただし、上記のポイントを押さえても、残念ながら東京近郊や大都市周辺のホテル・観光地でなければ取材を受けることは難しい、というのも事実です。

当然のことながらロケを行なうのにも費用がかかるため、報道関係者は出来るだけ地方ではなく「近場」で済ませたいと考えている部分があるからです。

こういった場合は旅行雑誌や紀行番組などの限られたメディアを狙い澄ましてプレスリリースを行なっていく必要があるでしょう。ここまでメディア露出を実現するポイントを挙げてきましたが、これらすべてを自社で行なうのは至難の業であるといえます。
やはり専門的なノウハウと知識が蓄積されたPR会社に依頼するのが最も良いでしょう。

フロンティアコンサルティンに是非一度ご相談ください。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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