PR戦略とは
業種・業界別 最新PR戦略と成功法則
2019.02.24

IT・モバイル関連企業向けPR

IT・モバイル関連企業が他の業種と大きく違うのは、自身がメディアを発信できる立場にある企業が多いということでしょう。

その性質上、従来のマスメディアとの関係は決して良好ではなく、競合関係にあるとさえ言えます。
必然的に、IT系企業の話がテレビや雑誌で取り上げられる機会は少なくなりメディア露出を果たすことは非常に困難なこととなります。

 

従来のマスメディアの影響は無視できない

マスメディアから距離を置かれがちなIT業界ですが、しかしながらPR戦略上マスコミを無視するわけにもいきません。

広告市場において影響力を増してきたインターネットも単独ではメディアとしての力が弱く、その力を100%発揮することは出来ません。インターネット上で特定のキーワードが検索上位になったり、ある商品がブームとなったりするきっかけはテレビや雑誌を中心とした既存のメディアから発信された情報であることが殆どです。
つまり、PRにおいてインターネットを最大限に活用したいのであれば、テレビなどの既存マスメディアへの情報発信を成功させ、併せてネット上での情報拡大を連携させて行なう必要があるわけです。

しかし、広告出稿は大変なコストのかかるもので、特にテレビ媒体への広告露出となると莫大な費用がかかってしまいます。

一般的にベンチャー企業が多く、広告費をかけられない、かけたくないという考えが主流なIT系業界では、ごく一部の大企業しか既存マスメディアへの大々的な広告露出を図ることが出来ない、というのが現実です。

 

広告効果より高い。「取材される」ということ

そこで重要になってくるのが「広告ではないが広告と同じ効果を発揮する手法」です。

その手段は一つではありませんが、魅力的な情報を提供し「取材される」ことが最も良い手段だと弊社は考えます。この方法であれば何百万という広告費を払うことなく、しかも取り上げられるメディアの知名度が高ければ高いほどブランディング効果も高くなるという利点が生まれるからです。

費用を抑えつつマスメディアへの露出とWebの連携を目指すのであれば、こういったPRを積極的に行なっていかなければならないでしょう

 

まとめ PRコンサルティング会社は必要なの?

しかしながら最初に述べた通り、IT業界は既存マスメディアと疎遠関係にあり、IT専門誌などでなければ、なかなか取り上げられることはありません。

どのようなプレスリリースが効果的であるのか、メディアがどんな情報を求めているのかといったことを調べ上げ、マスメディアへの露出を果たし、更にはWebでのPRも最大限に効果を発揮できるように企画・立案まで行なうとなると、一般的な企業が自力ですべてこなすことは不可能かと思います。

確実な露出を求めるのであれば、弊社のようにマスメディアとの独自の繋がりを持っており、蓄積されたノウハウを持っているPR会社の力が必要不可欠になるでしょう。テレビ、新聞、雑誌、ラジオ等への積極的露出を図って収益を上げたいとお考えのIT・モバイル関連の企業様は、是非一度お問い合わせください。

特に、フロンティアコンサルティングのテレビPRは「完全成果報酬」となっております。これは弊社のテレビPRに対する自信の表れです。

メディアプロデューサーとして数多くの実績がある弊社代表をはじめとした強力なスタッフが貴社に最適なPR戦略を企画立案し、実施します。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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③:プレジデントでの連載記事
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