ニュースリリースとプレスリリースの違いと変更すべき注意点や要素4選
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2025.07.20

ニュースリリースとプレスリリースの違いと変更すべき注意点や要素4選

➡記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、ニュースリリースとプレスリリースとで内容の変更を検討するべき要素などについてお伝えしていきます。

特に「ニュースリリースとプレスリリースとで何か変える必要はあるのか」と気になっている広報・PR担当者におすすめの内容となっています。

本記事ではニュースリリースとプレスリリースの違いについて、そしてニュースリリースとプレスリリースとで変更を検討するべき要素などに関して解説しますので、ぜひ参考にしてください。

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ニュースリリースとプレスリリースの広報・PR上の違いは?|変えるべき部分はある?

結論から言いますが、ニュースリリースは「自社の情報を世の中に対して発信する文書」で、プレスリリースは「自社の情報をメディア関係者などに対して発信する文書」のことです。つまりニュースリリースは「対一般人」、プレスリリースは「対プロフェッショナル」ということ。

ただ、実際にはニュースリリースとプレスリリースという言葉を呼び分けていない人も多く、メディア関係者でさえ一括りに「プレスリリース」や「リリース」などと呼んでいる人が大半とされています。

ニュースリリースとプレスリリースとで変えるべき部分はある?

ニュースリリースとプレスリリースとで「発信したい内容」に違いがなければ、原稿を変えなくても問題はありません。必要に応じて、文字サイズなどの「体裁」の部分を調整すればいいだけです(それも求められないことが多いはず)。

ただ、「対一般人(ニュースリリース)」と「対プロフェッショナル(プレスリリース)」とで伝えたい内容が違うのであれば当然原稿も変えるべきです。

ここまで違いを解説してきましたが、つまりは「読まる相手・情報を届ける相手によって内容を変えるべき」ということでしかありません。ニュースリリースやプレスリリースなどの言葉の定義にこだわりすぎないようにしましょう。

ニュースリリースとプレスリリースとで変えるか検討するべき4つの要素

それではニュースリリースとプレスリリースとで変えるか検討するべき要素をいくつか紹介していきますので、広報・PR担当者の皆さんはぜひ参考にしてください。ただ、あくまで「検討するべき」でしかないなので、必要がなければ先ほどもお伝えした通り、全く同じ原稿でも構いません。

要素①:「取材可能」などの記載

メディア関係者に対して送るプレスリリースでは、「取材可能です」と示すことで取材依頼が入りやすくなる傾向にあります(明確に示すと示さないとでは違うということ)。一方、ニュースリリースは基本的に「対一般人」なので「取材可能です」と記載してもあまり意味がない場合があるため、削除するのもいいでしょう。

ただ、そのニュースリリースもPR TIMESなどのオンライン上のプラットフォームで公開する場合は、それを読んだメディア関係者が「取材しよう」と判断するケースもなくはないので、「取材可能」と書いておく選択肢もあります(メディア関係者に直接送る場合よりは取材依頼は入りにくいです)。

いずれにしても「取材依頼が入ってほしいか」「取材依頼をするような人が読むか」を基準にして考えるとわかりやすくなります。

要素②:「面談可能」などの記載

メディア関係者と直接話す、つまり面談することは大事なので、プレスリリース(もしくはプレスリリースを添付するメールの本文など)には「面談可能」と記載するといいでしょう。ただ、取材と同じく一般の方にはほぼ無関係なので、ニュースリリースでは削除した方がいいかもしれません。

とはいえ、こちらもオンライン上で公開する場合は、閲覧者から面談の申し込みが入る可能性があるため、ニュースリリース的なものでも「面談可能」と書いても構いません。

要素③:新聞やテレビなどのメディア掲載・報道歴

メディア関係者に対して送るプレスリリースでは、「今回扱うプレスリリース」ネタの新聞やテレビなどのメディア掲載・報道歴をすべて書いておく方が、「採用する価値がある」と判断されやすくなる傾向にあります。ただ、「対一般人」のニュースリリースの場合はそもそも掲載・報道歴を載せなかったり、掲載するにしても有名なものだけに絞ったりする方がいいケースもあります。

例えば、軽めのトーン&マナーでプレスリリースの本文が進んでいたとして、いきなり掲載・報道歴が出てくると、「楽しく読んでいたのに冷めた」「テレビに出たとアピールして商品を買わせたいだけ」などと思われてしまう可能性があるためです。

これに関しても、「誰に読ませるリリースか」「有名なテレビや新聞か」「プレスリリース全体の雰囲気に合うか」などを考慮して決めましょう。

要素④:専門用語の使用|ニュースリリースでもプレスリリースでも基本的に使いません

ニュースリリースでもプレスリリースでも、基本的に難しい専門用語は使わないようにしましょう。やはり「理解できない部分」が一つあるだけも読み進めるモチベーションが下がりますし、最終的に「意味がわからない」で終わってしまう可能性が高いからです(仕事で読んでいるメディア関係者にさえその傾向があります)。

ただ、専門新聞・専門雑誌などに送るプレスリリースの場合は、相手方の編集者には当然専門知識がありますし、新聞や雑誌を読む一般層にも知識があるはず。そのため、むしろ自然な範囲で専門用語を使う方が理解しやすくなることでしょう。

一方、「対一般人」のニュースリリースに関しては、例えば「専門知識のある一般人しか登録しないであろう会員サイト」だけで公開するものでもない限り、どうあっても専門用語を使うべきではありません。

ニュースリリースとプレスリリースの違いまとめ

ニュースリリースは「対一般人」、プレスリリースは「対プロフェッショナル」という定義上の違いはあるものの、明確に使い分けられてはいませんし、使い分けが求められる場面は少ないです。

言葉の定義よりもよほど重要なのは、「どのような情報を届けて、誰が読むリリースなのか」を考えて内容を調整することです。一回作ったリリースを安易に使い回さず(使い回すなら熟考した上で)、微調整を加えながら各所で出すことも広報・PR担当者の腕の見せ所といえます。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者30万人のYoutuber
上岡正明

MBA(経営学博士前期課程修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者30万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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